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家賃15万円だと手取りはいくら必要?世帯別の生活費を徹底解説!

家賃15万でツラくない生活ができる手取りの目安は?のイメージイラスト

家賃15万円のお部屋に住むには、手取りでいくら必要なのか解説します!

手取り額と入居人数別の生活費の例と一緒に、家賃15万円ではどんな生活になるのかを紹介します。

ゆとりある生活を送るための初期費用の抑さえ方もあるので、ぜひ参考にしてください!

この記事の内容は、ファイナンシャル・プランナーの岩井さんに監修していただきました。

監修 岩井 勇太
ファイナンシャル・プランナー
宅地建物取引士

日本FP協会認定のFP。お金に関する知識を活かし、一人暮らしからファミリー世帯まで幅広い世帯の生活費を算出しています。宅建士の資格も取得しており、お客様の収入に見合った家賃を提案するなど、生活設計についてのトータルサポートをおこなっています。

家賃15万円なら手取り約45万円が目安

家賃15万円のお部屋に住むなら、手取り約45万円が目安です。月収にすると60万円、年収は720万円ほどの計算です。

月収から健康保険料や税金が引かれた金額が、手取りになります。家賃支払いは手元に残った金額でやりくりしなければならないので、手取り額を基準に考えます。

家賃設定は、手取りの3分の1ほどに抑えることが目安と言われています。

あくまでも目安なので、手取り45万円以下でも無理な節約をせずに貯金できるくらい余裕をもって暮らせる人もいます。

岩井さんのアイコン 岩井
趣味に貯金お金を回したい人は、手取りの4分の1~5分の1を目安にしましょう。自由に使える金額が増えるうえ、入居審査に通りやすくなります。

▶手取りごとの家賃目安はこちら

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都内で家賃15万円なら1LDKに住める

都内で家賃15万円なら、1LDKや1DKのお部屋に住めます。ワンルームや1Kの狭いお部屋なら、築浅のタワーマンションもあります。

家賃15万円のお部屋には、二人暮らしや家族連れのほかに、手取りが55万円前後の一人暮らしの人も多く住んでいます。

都内勤務で家賃帯が高い場所に住む必要がある人が、家賃15万円のお部屋に住んでいることが多いです。

駅から離れれば安くて広いお部屋が見つかる

家賃15万円ほどの2LDKや3LDKのファミリー向け物件は、駅から離れた場所に多いです。

引っ越しと同時に子どもと暮らす予定がある人や、同棲カップルでそれぞれのお部屋をもちたい人は広い間取りを選びましょう。

駅に近くても築年数が古い物件であれば、2DKや3DKで安い物件が見つかります。

生活費シミュレーション【一人暮らし】

一人暮らしで、家賃15万円のお部屋に住んだ場合の生活費をシミュレーションしてみました。

以下で、毎月の生活費を例に表を使って紹介します。

手取り40万円なら余裕がある

手取り40万円で一人暮らしの場合は、出費をあまり気にせず余裕のある生活ができます。

家賃 15万円
食費(外食費含む) 4万円
光熱費 5万円
水道代 3万円
交際費 2万円
娯楽費 3万円
スマホ代 1万円
インターネット代 0.6万円
日用品代 0.5万円
合計 26.9万円

娯楽費を高めに設定していますが、食費や光熱費があまりかからないので毎月13万円ほどは貯金できます。

趣味でお金を使いたい人でも、節約して切り詰めた生活を送る必要がありません。

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生活費シミュレーション【二人暮らし】

二人暮らしで、家賃15万円のお部屋に住んだ場合の生活費を手取り別でシミュレーションしました。

以下の表を参考に、毎月の出費について考えてみてください。

手取り40万円だと節約する必要がある

2人で手取り40万円では、少し節約しないと毎月の貯金が難しいです。

家賃 15万円
食費(外食費含む) 6万円
光熱費 1.5万円
水道代 0.6万円
交際費 2万円
娯楽費 2万円
スマホ代 2万円
インターネット代 0.6円
日用品代 1万円
合計 30.7万円

交際費と娯楽費を1人1万円にすれば10万円ほど貯金できますが、かなり切り詰めた生活になります。

スマホ代や光熱費などは、会社やプランの見直しだけで料金やすくなります。

手取り45万円は生活を切り詰める必要がない

2人の手取り合計が45万円の場合、ある程度余裕がある暮らしができます。

家賃 15万円
食費(外食費含む) 6万円
光熱費 1万円
水道代 0.6万円
交際費 3万円
娯楽費 3万円
スマホ代 2万円
インターネット代 0.6万円
日用品代 1万円
合計 32.2万円

生活を切り詰めなくても月々13万円ほどの貯金ができます。節約して将来のために毎月の貯金を増やすのも良いです。

入院や冠婚葬祭など、急な出費のためにボーナスはそのまま貯金するべきです。

手取り50万円なら余裕がある

手取り合計が50万円であれば、かなりゆとりのある生活を送れます。

家賃 15万円
食費(外食費含む) 6万円
光熱費 1万円
水道代 0.5万円
交際費 4万円
娯楽費 4万円
スマホ代 1万円
インターネット代 0.6万円
日用品代 1万円
合計 33.1万円

交際費用や娯楽費用が少し高くなっても、毎月17万円が自由に使えるお金として手元に残るので、趣味に費やすほどの余裕もあります。

結婚資金や養育費、マイホームの積立てなどの将来を見越したお金をやりくりできます。

生活費シミュレーション【三人暮らし】

夫婦2人と小学生の子ども1人の家庭で、家賃15万円のお部屋に住んだ場合の生活費をシミュレーションしてみました。

一人暮らしや同棲の場合とは支出額が変わるので、将来的に子どもと住む場合は参考にしてください。

手取り45万円だと予定外の出費で赤字になる

手取り45万円では、急な出費があると生活が苦しくなる可能性があります。

家賃 15万円
食費(外食費含む) 6万円
光熱費 1万円
水道代 0.6万円
教養費 3万円
交際費 3万円
娯楽費 3万円
スマホ代 2万円
インターネット代 0.6万円
日用品代 3万円
合計 37.2万円

小学生の子供がいると、給食費や習い事の費用などの教養費が毎月3万円ほどかかります。

毎月の生活は問題なくても、病気やケガの通院や冠婚葬祭などの急な出費があるので、日頃から節約して出費を抑える必要があります。

手取り50万円なら生活を切り詰める必要がない

子どもがいても手取り50万円なら、節約を気にせず生活できます。

家賃 15万円
食費(外食費含む) 7万円
光熱費 1万円
水道代 1万円
教養費 3万円
交際費 3万円
娯楽費 3万円
スマホ代 2万円
インターネット代 0.6万円
日用品代 3万円
合計 38.6万円

子どもが1人いる場合、手取り50万円あれば最大で月々11万円ほどが自由に使えるお金として手元に残ります。

節約すれば、月々15万円ほどの貯金も可能です。子どもが大きくなったときの備えとして、貯金を増やしても良いです。

手取り55万円なら余裕がある

夫婦の手取り合計が55万円であれば、余裕をもった暮らしができます。

家賃 15万円
食費(外食費含む) 7万円
光熱費 1万円
水道代 1万円
教養費 3万円
交際費 4万円
娯楽費 4万円
スマホ代 2万円
インターネット代 0.6万円
日用品代 3万円
合計 40.6万円

子どもがいる場合に交際費や娯楽費に多めにお金を使っても、最大で月々14万円ほど余裕があります。

毎月の貯金に回せますし、定期的にレジャーや旅行を楽しめるほどの余裕があります。

▶その他の三人暮らしの生活費モデルはこちら

手取り額に見合ったお部屋の探し方

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毎月の出費を減らすには初期費用を抑える

切り詰めた生活をなるべくしないために、賃貸契約時の初期費用を抑えることも大切です。

以下は、管理費込みの家賃15万円の物件を契約した場合にかかる初期費用の一例です。敷金・礼金は1ヶ月分、入居日を月初めの1日として算出しました。

内訳 費用
敷金 15万円
礼金 15万円
前家賃 15万円
仲介手数料 約15万円
保証会社利用料 約7.5万円
鍵交換費用 約1.5万円
火災保険料 約1.5万円
合計 約70.5万円

お部屋や物件の設備によって変わりますが、およそ70万円が初期費用としてかかります。

高層マンションや防犯設備が整った物件などは、設備の維持費用が初期費用に加算される場合もあります。

岩井さんのアイコン 岩井
賃貸物件の初期費用は家賃の4~5倍ほどです。初期費用に加えて、引っ越し業者の利用や家具家電の購入があれば100万円近くかかります。

初期費用を抑える方法

初期費用を抑えられる方法を4つ紹介します。物件選びの際に、是非参考にしてください。

・敷金礼金ゼロを選ぶ
・フリーレントの物件を狙う
・仲介手数料が0.5ヶ月以下のものを選ぶ
・閑散期を狙う

敷金礼金ゼロの物件を選ぶ

敷金・礼金がかからない物件を選ぶことが、最も初期費用を抑えられる方法です。

礼金は大家さんに払うお礼の費用で、敷金は退去時に原状回復の費用として使われます。修理費用がかかると想定されたお部屋は敷金が高く設定されています。

引っ越しシーズンでない閑散期は、大家さんが入居者を求めているので敷金礼金ゼロで貸し出すことが多いです。

フリーレントの物件を狙う

フリーレント物件は、決められた期間の家賃がタダになる物件です。0.5~1ヶ月分の家賃が無料になることが多いです。

お部屋に入居してもらおうとキャンペーンでフリーレントにするので、借りる人が少ない閑散期が狙い目です。

ただし、フリーレント物件は更新月が来るまでに途中解約すると、違約金が発生する可能性があります。

仲介手数料が0.5ヶ月以下のものを選ぶ

仲介手数料が安い物件を選べば、最大で家賃1ヶ月分の費用を抑えられます。

法律によって仲介手数料は「家賃1ヶ月+税」と定められていますが、下限はありません。

物件によっては無料のものもあるので、不動産屋に相談してみましょう。

閑散期を狙う

閑散期は、大家さんが初期費用の値下げ交渉に応じてもらいやすいです。

借りる人が少なくなり空き物件が増えると、大家さんの収入が減ります。

空室の状態をなるべく減らしたいので、値下げ交渉が成功しやすくなります。価格交渉したい場合は、交渉に強い不動産屋に頼みましょう。

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