5人家族の1ヶ月の平均生活費は？食費はどれくらいかかるの？という疑問に答えます！

リアルな生活費の内訳を、子供の年齢別にまとめました。更に、おすすめの節約方法や、任意保険についても解説します。

便利なシミュレーションツールも用意しているので、どれくらいの生活費かかるのか調べてみてください！

この記事の内容は、ファイナンシャル・プランナーの岩井さんに監修していただきました。

5人家族の生活費の平均は約33.6万円

2020年度に総務省統計局が公表した「家計調査 家計収支編(表番号3-1)」によると、5人家族の生活費の平均は約33.6万円です。

以下は、統計局のデータを参考にした5人家族の生活費の内訳です。

家賃(住宅ローン含)	約15,000円
食費	約95,000円
水道光熱費	約25,000円
家具・家事用品	約15,000円
衣類代	約13,000円
交通費	約3,500円
通信費	約17,000円
教育費	約30,000円
趣味・娯楽費	約30,000円
交際費	約10,000円
保険・医療費	約14,000円
その他雑費・用途不明	約68,500円
合計	約336,000円

上記の表はあくまで目安金額です。住む場所やお部屋の間取りなどの条件や、毎日の食費など、生活スタイルによって必要な生活費は変わります。

東京周辺で5人家族向けの賃貸物件(3LDK～4LDK)を借りるならば、家賃は12万円ほどかかります。また、自動車を持っている場合は、駐車場代や自動車保険料で約2.5万円かかります。

また、5人家族の場合、共働きの家庭がほとんどです。1人だけの収入で、生活費をすべて稼ぐのは難しいです。

家賃は世帯手取りの3分の1を目安にする

5人家族で賃貸物件のお部屋に住む場合は、世帯手取りの3分の1を目安にしましょう。

一般的に家賃目安は年収の3分の1と言われていますが、住民税・所得税・社会保険料・年金などが引かれるため、手取りで計算しないと養育費が確保しにくいです。

世帯手取りに対しての家賃目安は、下記を参考にしてください。

世帯手取り25万円	約83,000円
世帯手取り30万円	約100,000円
世帯手取り35万円	約117,000円
世帯手取り40万円	約133,000円
世帯手取り45万円	約150,000円
世帯手取り50万円	約167,000円
世帯手取り55万円	約183,000円
世帯手取り60万円	約200,000円

家賃目安を超えたお部屋に住むと、子どもの衣類や養育費、病院代などの費用が足りなくなるので、なるべく抑えてください。

どうしても気になるお部屋が高い場合は、プラス5千円を上限と考えましょう。そうしないと、管理費・共益費で家賃がさらに高くなってしまいます。

5人家族の理想的な支出割合

いまいち5人家族の生活費についてわからないという人のために、毎月の収入に対する理想的な支出割合を紹介します。

今回は、賃貸物件に住んでいる世帯の手取りが月50万円の家庭で計算します。

住む場所や家族構成によってことなります。以下の支出割合は参考程度に確認してください。

内訳	支出割合	支出金額
家賃(4LDK)	約30％	約150,000円
食費	約15％	約75,000円
水道光熱費	約5％	約25,000円
家具・家事用品	約3％	約15,000円
衣類代	約3％	約15,000円
交通費・通信費	約5％	約25,000円
自動車維持費	約5％	約25,000円
教育費	約8％	約40,000円
趣味・娯楽費	約3％	約15,000円
交際費	約3％	約15,000円
生命保険料	約6％	約30,000円
その他雑費	約4％	約20,000円
貯蓄	約10％	約50,000円

賃貸物件の場合、家賃は収入の30％以内が理想的です。子どもの洋服やおもちゃは、なるべく兄弟で使いまわして出費を抑えてください。

子どもが大学生や高校生になると、教育費の出費が増えます。交際費や趣味・娯楽費用を抑えて貯蓄しておくことをおすすめします。

貯金額をさらに増やしたい人は、家賃を収入の25%以内に抑えれば良いです。家賃を5%抑えるだけで、毎月2.5万円も費用が浮きます。

半年で15万円、1年で30万円、3年で90万円も多く貯金できます。

家賃を抑えておけば生活費を多めに確保できる

毎月の固定費である家賃を抑えておけば、その分生活費を多めに確保できます。食費や養育費、貯金額を増やせます。

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5人家族の生活費内訳実例

賃貸物件を借りて暮らした場合に、5人家族の生活費は実際にどれくらいかかるのか、関東地方に住んでいる人に実施したアンケートの結果をご紹介します。

同じ5人家族であっても、子どもの年齢によって生活費の内訳は大きく変わります。自分の家族構成に似たケースを参考にしてください。

一番上の子どもが幼稚園の場合

一番上の子どもが幼稚園に通っている年齢の家庭では、1ヶ月間の生活費は約32万円です。内訳は以下のようになります。

家賃	約90,000円
食費	約60,000円
水道光熱費	約16,000円
日用品・消耗品代	約8,000円
衣類代	約13,000円
交通費	約5,000円
通信費	約18,000円
教育費	約25,000円
教養・レジャー費	約25,000円
保険・医療費	約20,000円
その他雑費	約20,000円
貯蓄	約20,000円
合計	約320,000円

一番上が幼稚園児だと、下の2人は赤ちゃんのことが多いです。奥さんは家事・育児で忙しく、専業主婦になることも珍しくありません。

共働きでないため生活費を稼げないので、費用を抑える工夫をしましょう。子どもが小学校に上がるまでは、2LDKや3DKなど小さめの間取りを選び、家賃を安くのするのがおすすめです。

一番上の子どもが小中学生の場合

一番上の子どもが小学校や中学校に通っている年齢の家庭では、1ヶ月間の生活費は約38万円です。内訳は以下のようになります。

家賃	約110,000円
食費	約73,000円
水道光熱費	約21,000円
日用品・消耗品代	約15,000円
衣類代	約20,000円
交通費	約8,000円
通信費	約20,000円
教育費	約20,000円
教養・レジャー費	約23,000円
保険・医療費	約30,000円
その他雑費	約20,000円
貯蓄	約20,000円
合計	約380,000円

子どもの成長に合わせて、食費や衣類代が高くなっています。収入に余裕がない場合は、上の子どもが使った服を兄弟でも使いまわすなど工夫しましょう。

ちなみに、一番上の子どもが小学生に上がっても、まだ目が離せない歳の兄弟がいるため共働きをして家を空けるのは難しいです。

一番上の子どもが高校生の場合

一番上の子どもが高校に通っている年齢の家庭では、1ヶ月間の生活費は約48万円です。内訳は以下のようになります。

家賃	約120,000円
食費	約80,000円
水道光熱費	約25,000円
日用品・消耗品代	約20,000円
衣類代	約25,000円
交通費	約15,000円
通信費	約30,000円
教育費	約45,000円
教養・レジャー費	約25,000円
保険・医療費	約35,000円
その他雑費	約30,000円
貯蓄	約30,000円
合計	約480,000円

一番上が高校生にもなれば、ほかの子どもは小中学生になっています。昼間に家を空けていても問題ないため、共働きで収入を安定させることができます。

ただ、3人の子どもが学校に通う年齢になると4LDKの物件でなければ手狭に感じるようになります。4LDKの賃貸は数が少ないので、根気よく家賃の安い物件を探しましょう。

高校生になると、学習塾に行ったり家庭教師を雇ったりするので、教育費が小中学校のころよりも高くなります。もちろん、私立の高校に通った場合は授業料の負担も大きくなります。

子どもがスマホを持つ年齢になると、通信費が1ヶ月で約3万円と高くなります。同じ携帯会社でキャンペーンを受け、料金を抑えましょう。

一番上の子どもが大学生の場合

一番上の子どもが大学に通っている年齢の家庭では、1ヶ月間の生活費は約59.3万円です。内訳は以下のようになります。

家賃	約140,000円
食費	約85,000円
水道光熱費	約25,000円
日用品・消耗品代	約10,000円
衣類代	約20,000円
交通費	約15,000円
通信費	約38,000円
教育費	約130,000円
教養・レジャー費	約30,000円
保険・医療費	約40,000円
その他雑費	約20,000円
貯蓄	約40,000円
合計	約593,000円

上記は、実家から大学に通っている家庭です。一人暮らしを始める場合、家賃を負担するか、仕送りをするのかによって出費が変わります。

大学は高校生のころまでとは比べ物にならないぐらい授業料が高くなります。下の子どもが塾に行く費用などもかかるので、教育費は10万円以上必要です。

両親の収入だけでは足りない場合は、奨学金を利用したり、子どもにアルバイトしてもらうなどの方法を探しましょう。

5人家族の生活費シミュレーション

5人家族の生活費がいくらになるのか計算できるツールを作成しました。家庭の生活費を入力して、自分たちが使いすぎている費用を把握するのに活用してください。

また、上記で紹介してきた実例を参考にして費用を計算してみれば、子どもの生活に合わせてどのくらい費用が必要になるのかあらかじめ知ることもできます。

生命保険の保険料は約3万円

公益財団法人生命保険文化センターの生命保険に関する実態調査によると、生命保険には約88％の世帯が加入していて、毎月支払う保険料は約3万円です。

保険は、万が一の備えで加入するものです。しかし、毎月支払うとなると家計への負担が大きくなってしまうので、収入と支出のバランスがとれた生命保険を選ぶべきです。

以下の表は、世帯主の年齢別で支払っている年間保険料の平均額です。保険料は、若い世帯は安く病気リスクのある年齢の世帯が高くなっているのがわかります。

年齢	世帯主年齢別保険料(年間)
29歳以下	202,000円
30～34歳	276,000円
35～39歳	329,000円
40～44歳	410,000円
45～49歳	442,000円
50～54歳	498,000円
55～59歳	492,000円
60～64歳	434,000円
65～69歳	340,000円
70歳以上	299,000円

生命保険には、死亡保険のほかに「医療保険」や「がん保険」「学資保険」「年金保険」など、さまざまな種類があります。

家庭環境や経済環境に合わせて見直すことをおすすめします。

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しっかり貯金できるおすすめの方法

子どもの将来のためにきちんと貯金をしたい人は、生活費と貯金の通帳を分けたうえで、以下のどちらかの方法を実践してください。

給料や口座から直接引かれる自動貯金を利用

給料から直接天引きになる「財形貯蓄」や、口座から自動で貯金される「自動積立」を利用して、強制的に貯金するようにしましょう。

直接口座から引かれるので、ついお金が足りない時に貯金分を使ってしまうことが減ります。

ただし、財形貯蓄は企業が取り扱っていない場合があるので、口座から自動で貯金される自動積立のほうがおすすめです。

定期預金で一定期間引き落とせないようにする

銀行の定期預金を利用すれば、契約期間を過ぎるまでは引き落としできないので、貯金分を使ってしまうことがありません。

定期預金は、一定期間引き落とせないかわりに高い金利が約束されているため、預ける金額と年数によっては上乗せ分のお金が増えます。

例えば100万円預けたとして、3年間の金利が0.20%だった場合は、1年で2,000円ほどの上乗せがあります。

子どもが小学校に上がるまでや、中学校に入るまでなど期間を定めやすいのでおすすめです。

簡単にできる節約方法

誰でも簡単にできる節約方法を2つ紹介します。出費を抑えたい人は参考にしてください。

電気代の安い電力会社を選ぶ

電気やガスなどのライフライン出費は、供給会社を選ぶだけで安くできます。

2016年4月1日から始まった電力自由化により、消費者が自由に電気代の安い会社が選べるようになりました。

電力会社によって、料金プランや割引キャンペーンがことなります。自分のライフスタイルに合った新電力に乗り換えるべきです。

5人家族の電力使用量では、月2,500円ほど節約になり年間30,000円以上お得になることがあります。

以下の記事では、新電力会社のおすすめランキングをご紹介しています。

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光回線サービスを見直す

ネット代を節約するために、スマホのキャリアなど自分に合わせた光回線を選ぶべきです。自分に合っていない光回線は、逆に損をすることになります。

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