「心理的瑕疵物件って？読み方は？」
「大島てるに載っていない物件もあるの？」

せっかく引っ越すなら、変な噂のない物件が良いですよね。問題ないお部屋なら安心して過ごせます。

しかし、なかには「心理的瑕疵」の物件も存在します。住みたくないと思われる要因があるお部屋で、入居を後悔する可能性があります。

そこで当記事では、心理的瑕疵物件とはどんなお部屋なのか解説します。見分け方や、実際に住んだことがある人の体験談も紹介します。

心理的瑕疵物件とは？

心理的瑕疵物件とは「しんりてきかしぶっけん」と読み、様々な理由で一般的に住みたくないと思われる物件のことを指します。「瑕疵」とは傷や欠点という意味なので、心理的瑕疵物件は「入居者が心情的に住みたくないと思う可能性がある物件」という意味です。

心理的瑕疵物件かどうかは物件の見た目からは判断できないことが多いので、物件情報に「心理的瑕疵あり」「告知事項あり」などと記載されています。

ただ、物件によっては入居希望者が減ることを避けるために、あえて記載せずに情報を公開している場合もあります。

心理的瑕疵物件に当てはまるケース

法的に明確な区分はありませんが、以下の例のような物件は心理的瑕疵物件として扱われる場合がほとんどです。以下の項目で詳しく解説します。

過去に人が亡くなったことがある

自殺や殺人など物件内で人が亡くなったことがある物件は、心理的瑕疵物件として扱われます。

事件性がある場合も、事故や火災など事件性が無い場合も、人が亡くなっていれば心理的瑕疵に含まれます。

自然死や病死は基本的に心理的瑕疵には当てはまりませんが、遺体の発見が遅れて腐乱していた場合は、心理的瑕疵に当たります。

過去に事件や事故・火災が起こっている

人が亡くなっていなくても、過去に事件や事故、火災が発生したことがある場合は、心理的瑕疵物件に含まれます。

殺人未遂や殺人事件の犯人が住んでいる物件も、他の人が嫌がるため心理的瑕疵物件に含まれるケースが多いです。

ただし、どれくらい重大な出来事があれば心理的瑕疵物件として扱うのかは曖昧で、明確な定義は決まっていません。

物件の周辺に嫌悪施設がある

お部屋の周辺に、一般的に嫌われている施設や、トラブルに繋がる恐れのある施設がある物件です。嫌悪施設には下記のような施設が当てはまります。

物件の周辺に指定暴力団等の関連施設がある

指定暴力団や宗教団体など、一般的に避けられることが多い団体や組織の関連施設が周辺にある場合です。

また、有名な心霊スポットなどが周辺にある場合も、心理的瑕疵として考えられることが多いです。

心理的瑕疵物件以外の言葉で記載されていることがある

心理的瑕疵物件は「事故物件」「訳あり物件」「いわくつき物件」「要注意物件」など、違った言葉で表現されている場合があります。

ちなみに、UR賃貸では「特別募集住宅」と記載されていて、電話もしくは窓口でしか応募ができないようになっています。

心理的瑕疵物件に住むメリット・デメリット

心理的瑕疵物件に住むメリットとデメリットをまとめました。

3つのメリット

一般的に避けられることが多い心理的瑕疵物件ですが、実際に住むと以下のようなメリットがあります。

相場よりも家賃が安め

なかなか入居者が決まらないことが多いため、周辺の家賃相場より家賃を下げて、入居希望者を集めるようにしていることが多いです。

おおよそですが家賃相場に対して、孤独死・自然死の場合は90%、自殺の場合は70～80%、事件・殺人の場合は50%くらいの家賃で貸し出しています。

内装が綺麗

人が亡くなったり事件が起こったりした物件のほとんどは、事件が発覚した後にリフォームされているので、綺麗な状態で入居できます。

リフォームされていなくても、普通のお部屋より念入りに清掃されていることが多いです。

人目につくので犯罪が起きにくい

事件や事故が起こった心理的瑕疵物件では、空き巣や下着泥棒などの犯罪が起きづらくなります。

事件や事故についてネットで拡散されたり、テレビで報道されたりして近隣住民の目に付きやすくなるので、不審者が近寄ろうとしないためです。

デメリットは他人に住所がバレやすいこと

心理的に嫌悪感を抱くことのほかに、他人に住所がバレやすいという大きなデメリットがあります。

ニュースになるほどの事件や事故があった物件の場合、ネット上に事件・事故の詳細とともに住所が掲載されます。

ニュースやネット上の情報のせいで、宗教やセールス勧誘が多かったり、妙な手紙が届くなど、生活に問題が出るような事態が起こることがあります。

心理的瑕疵物件かどうかは入居前に分かる

気になった物件が心理的瑕疵物件かどうかは、入居する前に分かるようになっています。大家さんや管理会社は、入居者に瑕疵物件であることを説明する告知義務があるためです。

ただし「事件・事故が起こってから〇年後の入居者に説明する必要がある」という、明確な定義はありません。そのため、3年以上前に起こった事件や事故について、入居者に伝えない不動産屋もあります。

一方で、入居者が過去に事件や事故が起こったことを知った場合に備えて、何年前の出来事でも必ず伝える、という不動産屋もあります。

2人目以降の入居者には告知義務がないので注意

事件、事故が起こってから1人目の入居者が契約期間を満了で退去した場合、告知義務が無くなります。過去の住人は問題なく生活できた、という証明になるからです。

ただし、期間の定めがないことと同様に、事件の内容や規模によっては、入居者が何人いても告知しなければいけない物件もあります。

どうしても不安ならネットで調べるべき

もし不動産屋が「何も起こってない」と言ったとしても、どうしても不安な場合は、インターネットで検索してみると良いです。

「大島てる」などの事故物件を集めたサイトや、過去に起こった事件をまとめたサイトなどを調べれば、過去に起こった事故や事件についてある程度分かります。

心理的瑕疵物件に住んだことある人の体験談

心理的瑕疵物件に住んだことある人に、住み心地はどうだったか質問してみました。

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