「引っ越しは最短何日で可能？」
「どうすれば早く引っ越しできるの？」

突然の転勤などで急いで引っ越したい人は多いです。どうせ引っ越すなら良いお部屋を選びたいですよね。

しかし、期間を短くするコツがわからない、早く良いお部屋を見つけるにはどうしたらいいのかと疑問に思う人もいます。

そこで当記事では、最短何日で引っ越せるのか、最短で引っ越すにはどうしたらいいのかを紹介しています。ぜひ参考にしてください。

引っ越しには最低5日必要

急な引っ越しの場合でも最短5日間は必要です。部屋探しに1日、入居審査に3日、引っ越し作業に1日はかかるからです。

どれだけ急いでお部屋を探して、入居申し込みをしても、賃貸物件を借りるには入居審査に通る必要があります。どれだけスムーズに進んでも、3日間はかかります。

入居審査では、不動産屋と大家さんとのあいだで書類のやり取りがあり、勤務先への在籍確認や連帯保証人のチェックなども必要です。

書類不備があったり、必要な連絡が取れなかったりすると、1週間～10日間かかることもあります。残念ながら、どれくらいの日数で審査結果が出るのか、事前には分かりません。

即入居可の物件はすぐに住めない

物件情報に「即入居可」と書かれてある物件は、入居申し込みをした日に、すぐに入居できるという意味ではありません。

「即入居可」は「入居審査に通りさえすれば、前の居住者が退去するのを待ったりする必要がなく、契約できる」という意味の物件です

3～4月の繁忙期は引っ越しに時間が掛かる

3～4月は引っ越す人がもっとも多い時期なので、業者のスケジュールが抑えられず、引っ越しに必要な期間が伸びる可能性が高いです。

とくに3月下旬から4月上旬にかけては、1週間先まで、引っ越し業者の予約が埋まっていることもあります。

引っ越し業界だけでなく、不動産業界の繁忙期でです。内見予約が取れなかったり、入居審査が長引いたりすることもあります。

マンスリー・ウィークリーマンションを視野に入れてみる

すぐにでも引っ越しをしたい人は、マンスリーやウィークリーマンションを視野に入れると良いです。

審査が無くすぐ入居できるので、仮住まいとして住みながらゆっくりお部屋探しできます。

二重家賃を払いたくないなら最短期間は1ヶ月になる

もともと住んでいたお部屋と、新しく入居する物件の両方で家賃を支払う「二重家賃」が嫌なら、引っ越しの最短期間は1ヶ月まで伸びます。

ほとんどの物件では、退去予告の期日が「解約の1ヶ月前まで」と定められているからです。期日を過ぎて退去の連絡をしても、解約が間に合いません。

上記の図は、二重家賃についてまとめたものです。もともと住んでいたお部屋の解約日と、新居への入居日がズレてしまうと、二重家賃が発生します。

支払わなくてならない金額は、賃貸契約の内容によって変わります。家賃1ヶ月分が必要な場合もあれば、半月分で良い物件もあります。

退去予告の期日が「2ヶ月前まで」になっている物件もあるので、正確な内容は賃貸契約書で確認しましょう。

▶二重家賃についての詳しい解説はこちら

引っ越しにかかる期間を最短にする方法

引っ越しにかかる期間を最短にする方法を紹介します。

荷造りは引っ越し業者に任せる

引っ越し業者の「おまかせパック」のフルコースを利用すれば、荷造りや荷ほどきなど、引っ越しに必要な作業をやってもらえます。

引っ越しに時間をかけられない人は、活用すべきです。

ただし、オプションサービスなので、費用は少し高くなります。荷物の量や、引っ越し先までの距離によりますが、一人暮らしでも10万円はかかると考えましょう。

業者によっては、引っ越し前に使っていた粗大ごみや、荷ほどき後のダンボールを回収してくれることもあります。できるだけ手広くサポートしてくれる会社を使うと良いです。

引っ越し業者の手配には、インターネット上の「一括見積サービス」がおすすめです。3～4社から見積もりを取れるので、1社だけに連絡するよりも、費用を抑えられます。

貴重品や下着類などは自分でまとめる

引っ越し業者に荷造りを依頼する場合でも、貴重品や下着類は、自分自身でまとめましょう。他人に任せるのは危険です。

また、パソコンを持っている場合は、事前にデータのバックアップを取るべきです。専用の配送方法を取ったとしても、データが消えてしまう危険はなくなりません。

訪問見積もりは一人暮らしなら不要

引っ越し前の「訪問見積もり」は、一人暮らしならば無理にする必要はないです。

荷物の量が少ないので、家具家電の種類と、必要になるダンボールの数が分かるように、写真を送りましょう。

ただし、引っ越し人数が2人以上の場合は、訪問見積もりをしたほうが良いです。

スタッフに荷物を見てもらうことで、費用に大きなズレが生じるのを防げます。時間はほとんどかかりません。

急な引っ越しでも必要な手続き

住民票の異動や、ライフラインに関する手続きは早めに済ませましょう。新居が決まったらすぐに取り組むのが理想的です。

ライフライン手続き

ライフラインに関する必要な手続きと窓口を紹介します。

	手続きの窓口
電気・ガス・水道	電力会社・水道局・ガス会社
インターネット	インターネットプロバイダ
携帯電話の住所変更	契約している携帯会社
郵便の住所変更	郵便局

電気・水道・ガスなどのライフラインの連絡は、引っ越し先のお部屋が決まった段階で済ませておくべきです。

電気と水道は当日連絡でも対応してもらえる場合もありますが、ガスの開栓は立ち合い必須なので業者とのスケジュール調整が必要です。

異なる市区町村への引っ越し

異なる市区町村への引っ越しの場合は、今住んでいる市役所と引っ越し先の市役所で手続きする必要があります。

違う市区町村に引っ越す場合は、旧住所の役所で転出届を出して「転出証明書」を発行してもらい、新居のある自治体に転入届を提出します。期間は、引っ越しから14日以内です。

同じ市区町村での引っ越し

同じ市区町村内での引っ越しの場合は、同じ市役所で手続きができます。

異なる市区町村との違いは、転出届と転居届を提出するかです。

何度も市役所に行くことにならないように、事前に書類を確認しておきましょう。

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