「二人入居可とルームシェアの違いは？」
「子どもが生まれた場合はどうすれば良い？」
恋人や友達と暮らすのって想像しただけでもわくわくしますよね！
しかし、お部屋を探していると「二人入居可」「ルームシェア可」などの表記があり、どれを選べばいいのか疑問に思う人が多いです…。
そこで当記事では、それぞれの物件の違いや審査基準について解説します。子どもが生まれたらどうすべきかも紹介するので参考にしてください。
不動産屋「家AGENT」
池袋店 店長
「家AGENT」池袋店の店長で、賃貸業界歴5年以上です。管理職になる前の年間接客件数は380～400件と経験豊富です。お部屋探しに関して、設備や費用などの悩みも的確にアドバイスしています。
二人入居とルームシェアの違い
二人入居可とルームシェア可の違いに明確な定めはないですが、一般的に「入居者の間柄」によって分けられます。
二人入居可のお部屋は、主に結婚前提にお付き合いをしている同棲カップルや、夫婦が入居できます。
物件情報で見る「二人入居可、ルームシェア不可」は、友達同士では入居できません。
二人入居可とルームシェアの違いについて、以下で解説します。
二人入居可とは
二人入居可とは、結婚前提の同棲カップルや、すでに結婚している夫婦が住める物件です。
結婚している人の場合、長い期間住んでくれると大家さんが認識してくれます。契約は代表者1名でも、2名連盟でもできます。
二人入居可と明記されている物件は、実はワンルームや1K、1DKなどの狭い間取りの物件に多いです。ファミリー向けで作られている広い間取りでは見かけません。
ルームシェアとは
ルームシェア可物件とは、友人や募集で知り合った人と共同生活可能な物件です。
家賃の滞納の恐れや、どちらか片方の入居者が出ていく可能性があるので連名契約の場合がほとんどです。
ワンルームなど単身向けのお部屋から、1LDKや2Kなどの広めの間取りの物件情報にルームシェア可能か明記されています。
審査基準は関係性を見られる
審査基準は、家賃の支払い能力や連帯保証人などはもちろん見られます。
ただ、 2人入居可やルームシェア可でも同棲の場合は大家さんや管理会社の判断で断られることがあります。
同棲の場合、結婚とは違い別れる可能性があるので、入居を断られる可能性があります。
入居審査でチェックされるポイント
入居審査でチェックされるポイントは以下の通りです。
- ・年収の36分の1に家賃を抑えられているか
- ・職業や勤続年数
- ・過去の滞納履歴
- ・入居後にトラブルを起こす危険はないか
- ・連帯保証人の立てられるか
- ・犯罪歴があるか
一般的には家賃の36倍以上の年収があれば審査に通ります。月の手取りの「3分の1」まで家賃を抑えれば、審査に落ちる心配は少ないです。
また、審査は基本的に家賃を支払う能力があるか、他の住人とのトラブルは起こさないかを見られます。
原則「二人入居可」「ルームシェア可」の物件にすべき
同棲やルームシェアをする場合は「二人入居可」「ルームシェア可」の物件にすべきです。
一人暮らし用の物件の設備は、一人が使うように造られていることが多いです。その設備を複数人で使うと、消耗が激しくなりすぐに壊れたり交換する必要が出てきます。
そのため、同棲やルームシェアは、可能と明記されている物件がおすすめです。
二人入居可の記載がなくても二人で住める場合もある
二人入居可の記載が物件情報になくても、大家さんや管理会社が許可を出せば二人暮らし出来るお部屋があります。
「このお部屋が気に入ったのですが、二人入居できないか相談できないでしょうか？」などを不動産屋に伝えれば、大家さんに確認してくれます。
無断でルームシェアをすると、規約違反で違約金が必要になるうえ、退去しなければいけなくなるので絶対にやめましょう。
少しでも気になるお部屋があれば、二人入居可の文字がないからといって尻込みせず、まずは不動産屋に相談してみると良いです。
気軽に相談したいならチャット不動産屋がおすすめ
同棲やルームシェアで相談するならネット不動産屋の「イエプラ」がおすすめです。
来店不要でチャットやLINEで相談するだけで、プロのスタッフがピッタリのお部屋を探してくれます。
同棲相手やルームメイトと予定を合わせて仕事を休む必要がありません。夜23時まで対応しているので、仕事が忙しい人も空いた時間でお部屋を探せます！
二人入居可で子どもが生まれたらどうなるの？
二人入居可のお部屋にすでに入居していて、これから子どもが生まれる予定がある人は、大家さんや管理会社に相談しましょう。
1LDKや2LDKなどのファミリー向け物件は、そのまま住めることが多いです。
ワンルームや1Kなどの一人暮らし向け物件は、子どもの泣き声や走り回る音による騒音トラブル防止のため、断られる可能性があります。
契約書に「出産などで子どもが増えた場合は例外で特に届け出は必要ない」などの明記があれば、そのまま住み続けられます。
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家賃によっては10万円以上も安くなるので、浮いたお金で新生活の家具家電を揃えられます。費用を抑えて引っ越したい人は、ぜひ利用してみてください。
