家を買う年齢は何歳がいい?購入に最適なタイミングと年収はどのくらい?

最終更新日:2022年02月17日
家を買う年齢(30代~50代)のイラスト

家を買う年齢は何歳がいい?という疑問を解決します!首都圏の統計や平均から、何歳で家を買うと良いか解説します。

また、必要な年収目安や無理のない住宅ローンを、シミュレーション付きで説明します。

この記事は、ファイナンシャルプランナーの、岩井勇太さんに監修してもらいました!

監修 岩井 勇太
チャット不動産イエプラ メディア事業部
ファイナンシャル・プランナー
宅地建物取引士

日本FP協会認定のFP。不動産やライフプランに関する専門知識と経験を活かして、最適な物件選びから、長期的にみて損しない住宅購入までをサポートしています。一人暮らしやファミリー世帯など、幅広い世帯からリピートをいただいています。

家を買う年齢は40歳までだと住宅ローン返済がしやすい

家を買うときは、住宅ローンを15~35年かけて返済するのが一般的です。定年の65歳で完済する計画を組むなら、40歳までにローンを組むと返済がしやすいです。

なるべく返済期間を長くしたほうが、月々返済の額が抑えられます。ローン開始の年齢が50~60歳だと、定年までに完済のスケジュールは月々の負担が重いです。

ローン期間による返済シミュレーション

公的ローン「フラット35」のシミュレーターで、ローン期間により月々の返済額がどのくらい違うか解説します。

以下の表で、3千万円の借り入れ開始年齢を、30歳、40歳、50歳で比較してまとめました。

元利均等返済、ボーナス返済なし、購入価格100%フルローンの設定です。金利は2021年12月の、フラット35の情報を参考にしました。

30歳 40歳 50歳
ローン期間 35年 25年 15年
金利 1.590% 1.590% 1.470%
総返済額 3,914万円 3,638万円 3,345万円
月の返済額 9.4万円 12.2万円 18.6万円

ローン期間が短いと、月々の返済額が多くなります。返済が早く終わるので利息分が少なく、総返済額が減らせるメリットはあります。

定年を超えた期間の住宅ローンも組める

一般的に、住宅ローンの完済年齢は80歳が上限です。定年を超えた期間のローンも組めるので、50代からの購入でも、完済年齢の上限までは期間を延ばせます。

住宅ローンは、まずは最長の期間で組んだほうが良いです。余裕があれば「繰り上げ返済」をすれば良いですし、組んだあとは期間を延ばせないのが原則だからです。

定年後は収入が下がるのが普通なので、月々の負担はなるべく抑えて、定年までに完済できるとベストです。

ちなみに、完済年齢の上限は金融機関によって異なるので、事前にチェックしてください。

借り入れの金額によっても変わる

家を買うときの必要経費は「住宅ローン+頭金+諸費用」です。ローンに含めずに最初に払う部分を「自己資金」と呼びます。

住宅の購入に必要な費用の図解

自己資金が多く出せる人は、借り入れの金額が減らせます。ちなみに、諸費用は購入価格の10%、頭金は購入価格の20%ほどが目安と言われています。

頭金なしのフルローンや、自己資金が不要なサービスもあります。大切なのは、金利や総返済額をよくシミュレーションして、自分の生活に合った返済計画を考えることです。

ちなみに「手付金」と言って、購入費用の5~10%を売買契約の際に支払う慣習があります。どのくらい現金が必要なのかは、不動産屋にもしっかり確認しましょう。

家を買う年齢は30代がもっとも多い

国土交通省の発表した「令和2年度住宅市場動向調査報告書」によると、東京・愛知・大阪近郊で持ち家を初めて買った年齢は、30~40代がもっとも多いです。

初めて家を購入した年齢の比較(新築・中古、マンション・戸建て)

出典:令和2年度 住宅市場動向調査報告書

一般論の通り、定年までに完済しやすい年齢で購入している人が多いです。

ちなみに、残債務が子に引き継がれる「親子二世代ローン」などの商品もあり、60歳以上でも無理なく購入する手段はあります。

家を買う決断をした理由

住宅金融支援機構の2021年4月住宅ローン利用者の実態調査の統計から、家を買う決断をした理由を紹介します。

  • ・子供や家族のため
  • ・結婚や出産のため
  • ・老後の備えのため
  • ・もっと広い、新しい、良い住宅に住みたい
  • ・教育や子育て環境のため
  • ・資産として住宅を持ちたい
  • ・住宅ローンの金利が低く買い時 など

20~30代の50%以上が「子供や家族のため」に家を購入しています。次いで「結婚や出産のため」の購入者が多いです。

50代の45%が「老後の備えのため」に購入しています。家族に家を残せる、家が借りられなくなる心配がないなど、将来の備え・資産として考える人も多いです。

他には「広い家に住みたい」や「教育や子育て環境」など、生活の質を上げる視点や、低金利のうちに買いたいという意見も多いです。

▶老後の賃貸について徹底解説した記事

2021年現在まで低金利が続いている

民間金融機関の住宅ローン金利推移(変動金利等)

出典:フラット35 公式ホームページ

住宅金融支援機構の集計によると、金利相場は1990年代から右肩下がりで、2021年現在まで、かなりの低金利が続いています。

民間金融機関の金利(中央値)は、2021年11月時点の変動金利が約2.4%です。1990年代では8%超えの時期もあり、現在いかに低金利かわかります。

買い時を逃さないことが大切

実際の適用金利は、優遇や引き下げがあるのでさらに安いです。固定金利で1%台、変動金利で0.3%台で借りられるケースもあります。

低金利は、いつまでも続く保証はありません。また、住宅ローン控除などの減税制度も法改正されます。

今後、現状よりお得な部分が減る可能性も考えて、買い時を逃さない視点が大切です。

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住宅購入の実例を紹介

住宅購入時の実例を、以下で2つ紹介します。住宅ローンの金額や毎月の返済額も参考にしてください。

ちなみに、住宅ローンを大きく分けると、民間ローン(銀行など)と公的ローン(フラット35など)に分かれます。

民間ローンでは、事務手数料や保証料が高いケースがあります。ただし、金利は安めです。審査に落ちたら、金利は高めですが公的ローンを選ぶ流れが一般的です。

①子どもの誕生に備えて購入

子どもの誕生に備えて家を買うケースは多いです。現在の住まいが賃貸だったり、手狭になったりすると子育てに不便だからです。

以下の実例は、やや郊外の中古マンションで、2,500万円の家を購入した例です。

  • ・20代後半の夫婦、子の3人家族
  • ・妻は妊娠中で、手狭になるため引っ越し
  • ・夫は年収400万円、妻は専業主婦(妊娠中)
  • ・住宅ローン2,500万円+諸費用150万円
  • ・30年ローン、頭金なし、手付金50万円
  • ・都市銀行、変動金利0.5%台
  • ・ボーナス返済なし、元利均等返済

借り入れ前の試算では、毎月の返済が約8万円で、返済総額は約3,200万円でした。生活費が多少圧迫されるプランですが、妻の貯金があるので問題ない判断です。

住宅ローン控除が受けられる10年間はなるべく安い金利で借りて、余裕ができたら繰り上げ返済する計画を立てています。

子育てが落ち着いたら共働きを考えているので、金利上昇のリスクには耐えられると考えたプランです。

金利が上がる不安があれば、低金利のうちに全期間固定金利で借りるのも手です。借り入れのシミュレーションは、必ず長期的な視点で考えましょう。

②一人暮らしでペットと暮らすため購入

一人暮らしでも、家を買う人は少なくありません。賃貸より広い物件が買えるので、子どもができるまでは夫婦で暮らせる広さ、グレードの物件を買っておくのも手です。

ペットとの生活のために2,000万円の中古マンションを購入した実例を紹介します。

  • ・20代半ばで一人暮らし、猫1匹
  • ・猫と暮らしやすくするために購入
  • ・年収500万円
  • ・住宅ローン2,000万円+諸費用100万円
  • ・35年ローン、頭金150万円、手付金50万円
  • ・ネット銀行、変動金利0.4%台
  • ・ボーナス返済なし、元利均等返済

借り入れ前の試算では、毎月の返済が約6万円で、返済総額は約2,200万円でした。管理費など持ち家の固定費を考えても、充分に余裕がありローン審査も問題ないです。

結婚などで自宅が不要になったら、ローンを借り換えて賃貸に出すか、売却する計画です。

ペットを飼う場合は、持ち家なら賃貸よりも融通が効きやすいです。ただし、マンションには物件ごとに規約があるので、事前の確認が必須です。

一人暮らしの記事と、年収ごとに住宅ローンを解説した記事は、以下を参考にしてください。

▶一人暮らしのマンション購入知識はこちら

年収400万円 年収500万円 年収600万円
年収700万円 年収800万円 フルローンの解説

年収が350万円あれば家は買える

「年収350万円」以上あれば、首都圏でも住宅ローンは組めます。まとまった現金が用意できなくても、家は買えます。

住宅金融支援機構の2019年度利用者調査の統計では、フラット35を利用する21.4%の人が「年収400万円未満」です。

残り78.6%の人は、年収400万円以上です。年収400万円以上なら選べる物件が増えます。

無理のない住宅ローンは年収の20~25%程度

年収のうち、ローン返済に充てられる割合を「返済比率」と言います。

無理のない返済比率は「年収の20~25%程度」と言われていて、30%を超えると生活費が圧迫されてきます。

金融機関は、年収の35%程度までは返済に充てられる想定で、融資をしてくれます。ただし、各家庭の事情までは考慮していないので、借りすぎには要注意です。

シミュレーターで借り入れ金額を検証

年収25%を返済に充てる35年ローンの単純計算と、フラット35のシミュレーターで、年収からシミュレーションした借り入れ可能額を比較してみました。

フラット35の返済比率は、年収400万円以上だと「35%以下」で、年収400万円未満だと「30%以下」と定められています。

固定金利35年、元利均等返済、金利は1.59%の想定です。

年収25%×35年 シミュレーター
年収350万円 2,450万円 2,817万円
年収400万円 2,800万円 3,756万円
年収450万円 3,150万円 4,225万円
年収500万円 3,500万円 4,695万円
年収550万円 3,850万円 5,164万円
年収600万円 4,200万円 5,634万円
年収650万円 4,550万円 6,103万円
年収700万円 4,900万円 6,573万円
年収750万円 5,250万円 7,042万円
年収800万円 5,600万円 7,512万円

どの年収でも、借りられる金額から考えると、借りすぎてしまうことがわかります。

生活が苦しくなったり、老後に破産したりしないためにも、無理なく返済できる金額を借りましょう。

頭金などの自己資金はいくら必要か

2020年度住宅市場動向調査の統計だと、東京・愛知・大阪近郊の平均で、購入価格の20~30%が自己資金でした。

諸費用が10%、頭金が20%の、一般的な目安とほぼ同じです。

購入価格 自己資金 比率
新築マンション 4,393万円 1,124万円 25.6%
中古マンション 2,213万円 818万円 37.0%
新築戸建て 3,757万円 775万円 20.6%
中古戸建て 2,696万円 876万円 32.5%

出典:2020年度 住宅市場動向調査

統計では、大半の人が自己資金を払っています。ただし、実際は「手付金」分の現金があれば、買う手段はあります。

購入価格10%分の諸費用も住宅ローンに組み込んだり「つなぎ融資」を受けたり、自己資金の不足を補う手段はあります。

もちろん余裕があったほうが良いので、住宅ローンが無理なく返済できるように、長期的なシミュレーションを繰り返しましょう。

以下のリンク先でも、年代別に適切なローンの考え方を詳しく解説しています。

年齢ごとの住宅ローン記事
20~29歳 30~39歳 40~49歳 50~59歳

住宅ローンと家賃を同じものと考えてはいけない

住宅ローンと家賃を、同じものと考えてはいけません。住宅ローンを返済している間は、家賃よりもトータルの出費が多くなるからです。

家賃は、お部屋の賃料+管理費のみで、2年毎に更新料を支払うのが基本です。

持ち家では、住宅ローンの他にも管理費や修繕積立金がかかります。固定資産税や都市計画税など、不動産に関する税金の負担もあります。

持ち家にかかる固定費とは

持ち家の固定費は、税金と維持費です。以下で、入居中に発生する費用をまとめました。

相場
固定資産税 物件評価額の1.4%程度/毎年
都市計画税 物件評価額の0.3%程度/毎年
管理費+修繕積立金
(分譲マンションのみ)
合計3万円程度/毎月
室内の修繕費
(不具合が生じた場合)
実費(箇所による)
町内会費 数百~千円程度/毎月

ローンを完済した後の固定費は、毎年ある税金と、分譲マンションなら毎月の管理費+修繕積立金くらいです。

完済後は毎月の負担が軽くなるので、返済中にいかに無理をしないかが大切です。

家を買うタイミングは比較して考えるべき

家は一生でもっとも大きな買い物のひとつです。慎重に考える必要はありますが、今より「生活を良くできないか」「損はしていないか」なども考えたほうが良いです。

いつどんな家を買うべきかは、さまざまな視点で比較して判断するべきです。以下でまとめた比較も参考にしてみてください。

  • ・持ち家は賃貸と異なり資産になる
  • ・早めに買うと返済期間に余裕ができる
  • ・マンションは利便性と防犯性が戸建てよりも高い
  • ・中古マンションは新築より平均40%ほど安い

持ち家は賃貸と異なり資産になる

持ち家は、ローンを完済すれば、お部屋が手に入るのが最大のメリットです。老後も住み続けるなら、購入したほうがトータルの費用を抑えられます。

毎月支払う金額がほとんど同じでも、長期的に比較すると、以下のようにトータルの支払いが逆転します。

賃貸と購入のトータルコスト比較図

また、老後は賃貸だと、お部屋の選択肢がかなり減ります。高齢者は滞納や入居中に亡くなるリスクを心配され、入居審査に落ちやすいからです。

家を買うと、住み替えがしづらいのと、建物の手入れの手間がかかるのはデメリットです。

▶賃貸と購入を徹底比較した記事

早めに買うと返済期間に余裕ができる

早めに購入したほうが、ローンの返済期間に余裕を持てます。低金利が続く前提だと、頭金を払うメリットはそこまで大きくありません。

最初に少し頭金を払ったくらいでは、返済総額に大差がないからです。また、貯金している間の賃貸の家賃も考えて計算しましょう。

例えば、7万円の家賃に5年住むと、更新料も含めて「約440万円」かかります。この場合、5年間で440万円以上貯められないなら、貯金して頭金を払うメリットはありません。

▶頭金なしの住宅ローンを徹底解説した記事

マンションは利便性と防犯性が戸建てよりも高い

戸建ては、建物に不具合があると自分で対処する必要があります。また、マンションより侵入されやすいデメリットがあります。

マンションはオートロックや防犯カメラがあれば、戸建てより防犯性が高いです。管理会社を頼れば、設備の修繕なども面倒がありません。

マンションは、利便性が良い立地に多いのもメリットです。戸建ては立地が良いと高いですし、土地から探すと、値段を抑えるため郊外になりがちです。

中古マンションは新築より平均40%ほど安い

中古マンションは、新築マンションより安いのがメリットです。

全宅連の不動産市場動向調査によると、2021年9月時点で首都圏の中古マンション平均価格は、新築マンションより約40%安いです。

また、新築分譲マンションは広告宣伝費や経費などがかさむので、物件以外にかかる部分が、販売価格の20%程度を占めます。

中古マンションの諸経費は販売価格の10%程度なので、同じ値段の物件でも最初から10%は損しません。

新築と中古マンション価格の内訳を比較したイメージ図

中古マンションは古さがネックですが、築年数が古くても、リフォーム・リノベーションすれば、室内は綺麗にできます。

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