「太陽光発電の未来は？」
「太陽光発電の今後の課題を知りたい」
近年では「太陽光発電の未来がやばいのではないか」などと言われ始めました。その主な理由として、売電価格が年々下がってきていることが挙げられています。一方で、太陽光発電には環境への好影響など多くのメリットもあります。
この記事では、太陽光発電の現状と今後について紹介しますので、ぜひ太陽光発電を導入する際の参考にしてください。
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太陽光発電の導入数
国内の導入状況
日本国内では、2020年時点の導入量は71GW(ギガワット)です。2009年に太陽光発電の余剰電力買取制度が創設されてから、製造量は増加傾向にあります。
今後は、蓄電池を活用した自家消費型の太陽光発電が増えていくと考えられています。蓄電池は、太陽光発電で余ったエネルギーを蓄えられる装置で、停電や災害時に蓄電池から電力を使うことが可能です。
再生可能エネルギーに注目が集まっているなか、太陽光発電の活用方法は変化しても導入見込み数は増えていくでしょう。
| 【余剰電力買取制度とは】 太陽光発電で余った電力を、一定の価格で事業者が買い取る制度 |
世界の導入状況
- 中国：世界の3割を占めている
- 日本：中国・アメリカに次ぐ世界第3位の導入量
- オーストリア：市場を活性化するために太陽光発電を導入する動きがある
世界の導入状況は760GW(2019年)で、太陽光発電は今後、世界規模でも成長を続けていくと予想されています。
中国は、世界で最も太陽光発電を導入している国であり、世界の3割の太陽光パネルを占めている状況です。しかし、近年は中国以外の国々が大きく導入量を拡大し、中国の占める割合は下がりつつあり、世界各国で太陽光発電が盛んになっています。
太陽光発電の現状課題
- 導入コスト
- 管理コスト
- 技術面
導入コストの課題
太陽光発電の設備を導入するには、太陽光パネルなどの機器を購入する費用や、設置費用などが100万～200万円かかります。導入費用は年々下がっているものの、太陽光発電を導入するのにためらう理由の一つとなるでしょう。
しかし、近年は機器の発電効率が向上しています。高性能の製品を選べば、導入コストは高くなるものの、将来的な総コストを抑えられる可能性があります。
管理コストの課題
太陽光発電の運転開始後には、太陽光発電を適切に運用するための管理コストも発生します。定期的な機器のメンテナンスやトラブルへの対応、故障した際の修理費などをシミュレーションしておくことも必要です。
太陽光発電に欠かせない「パワーコンディショナ」は、一般的には20年程度が寿命とされています。交換時には20万円程度がかかるため、必要経費として算出しておきましょう。
長期間に渡って運用する太陽光発電や周辺機器は、耐久性の高い製品を導入するのがポイントです。各メーカーには、より耐久性の高い太陽光発電やパワーコンディショナの開発が求められています。
技術面の課題
電気を蓄えられる蓄電池が家庭で導入されている昨今では、太陽光発電にも技術面での課題解決や耐久性向上などがメーカーに求められています。 太陽光発電は、太陽光の光エネルギーを電力に変えて使う仕組みです。
電力を作るための日射量は天候によって変わるため、年間を通して毎日同じ量を発電するわけではありません。電力会社では、発電量に左右されないよう、バックアップ電源(予備電源)を準備するなど、さまざまな対策を取っています。
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太陽光発電の今後・将来性
太陽光発電の初期費用は安くなっている
高額なイメージの太陽光発電の設置費用ですが、実際には毎年安くなっています。太陽光発電に必要な部品代がコストダウンしていることや、メーカーの製造技術が進歩していることなどが理由として挙げられます。
年々導入しやすくなっている太陽光発電の初期費用は、今後さらに下がっていくでしょう。導入を検討する際は、変動する買取価格と導入費用のバランスを再度確認しておくべきです。
蓄電池との併用がおすすめ
電気を蓄える蓄電池は、太陽光発電と併用すると電気を無駄なく活用できる便利な機器です。太陽光発電でつくる電気は天候に左右されるため、発電量が少ない日や多すぎて余ってしまう日もあります。
自然災害で停電になっても、電気が使える蓄電池があれば安心です。太陽光発電システムと併用すれば、太陽光で自家発電し繰り返し充電できます。
蓄電池があれば、電力会社からの高い電気を買わずに自家消費することも可能です。将来的にも太陽光発電は蓄電池と併用するケースが増えていくと予想されます。
▶蓄電池のメリット・デメリットは？導入の必要性の解説はこちら
ZEH住宅が主流になる
国は「ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)」住宅を推進しています。省エネルギー構造と再生可能エネルギーを導入して、年間エネルギー消費量の収支をゼロにすることを目指すものです。
ZEH住宅を実現するために太陽光発電の導入は欠かせません。 国は経済産業省と国土交通省、環境省が連携してZEH住宅を推進する体制を整えています。
ZEH住宅には補助金もあるので、要件を満たせば初期費用を抑えられます。 将来的には、効率的な電気の使い方ができるZEH住宅が主流になっていくと予想されます。
FITからFIPへ移行
| 制度 | 目的 |
|---|---|
| FIT |
|
| FIP |
|
2020年に「電気事業者による再生可能エネルギー電気の調達に関する特別措置法(再エネ特措法)」が改正されました。これにより、2022年度からはFIT制度に加えてFIP(フィード・イン・プレミアム)制度が導入されることになっています。
FIT制度は、太陽光発電などの再生可能エネルギーで作った電気を、電力会社が一定期間一定の固定価格で買い取るものです。再生可能エネルギー促進のために、太陽光発電の普及を後押しする目的で創設されました。
導入支援を目的とするFIT制度に対して、FIP制度は再生可能エネルギー事業の自立化を目指しています。 一方、FIP制度とは、市場価格にプレミアム分を上乗せして電力の買取価格を設定するものです。
太陽光発電は拡大見込み
日本は太陽光発電の導入を促進しており、今後も太陽光発電の拡大が見込まれることがわかるでしょう。そのなかでも環境への配慮は、今や世界規模の重要課題です。
FIT制度が終わる「卒FIT」市場を迎えた時代として、太陽光発電の活用方法は従来とは異なるものになってきました。たとえば、売電よりも蓄電池との併用で自家消費型に移行しつつあります。
技術の進歩により、IoT家電などさまざまなスマートホーム化した商品が出て、太陽光発電を活かせる商品が増えるかもしれません。国が推進するZEH住宅などはその良い事例です。
太陽光発電の今後の売電価格
| 年 | 売電価格 |
|---|---|
| 2022 |
|
| 2021 |
|
家庭用の太陽光発電は、基本的に10kW未満に該当します。10kW未満の太陽光発電の売電価格は、2021年よりも2022年のほうが2円/kWh安くなっています。とはいえ、固定価格で売電して収入が得られるのはメリットです。
ただし、将来的に売電価格が下がっていけば、今後は自家消費を活用する方向へシフトしていくでしょう。
太陽光発電のメリット
| 太陽光発電のメリット | |
|---|---|
| ▼電気代を節約できる | ▼災害時でも安心 |
| ▼売電収入を得られる | ▼環境に優しい |
| ▼オール電化との相性がよい | ▼蓄電池との相性がよい |
| ▼ZEH住宅にできる | |
電気代を節約できる
太陽光発電システムを導入することで、日々の電気代を節約できるのは大きなメリットです。新型コロナウイルスの流行でテレワークが推奨されるなど、昨今では家にいる時間が長くなりやすいため、電気代の節約は家計にとって大切なポイントです。
太陽光発電でつくった電気を自家消費すれば、値上がりが続く傾向がある電力会社の電気を買わなくて済むでしょう。たとえ太陽光発電から供給される電気量が少ない場合でも、電力会社からの買電量を減らせます。
発電量や発電できる時間帯などを確認しながら太陽光発電を活用すれば、買電分の削減につながるでしょう。
災害時でも安心
太陽光発電システムには「自立運転機能」があるため、災害時に停電が発生しても安心です。自立運転の操作方法はメーカーや製品ごとに異なります。
普段から停電時に備えることが大切なので、コンセントの位置など自立運転機能の使い方を確認しておきましょう。 太陽光発電の自立運転機能を使うと、急な停電でも冷蔵庫やテレビ、スマートフォン、水洗トイレなど生活に欠かせない家電が使えます。
冷蔵庫の食材が傷んでしまうこともないため、食事に困ることもないでしょう。近隣の人に電気を分けることもできるので、助け合いながら災害を乗り越えられます。
売電収入を得られる
FIT制度を利用して売電をすると、電気代の節約分に加えて、売電収入を得られます。売電による一定の収入が得られるうえに、割高な電力会社からの買電を減らすこともできます。
FIT制度の買取価格は年々安くなっていますが、固定買取価格制度は続いており、近年では大きく下がることもなく推移しています。自家消費した分は電力会社からの買電を減らす効果があるので、電気代の節約にもつながります。
環境に優しい
太陽光発電でつくられた電気は、発電するときに燃料を必要としない地球に優しいエネルギーです。従来では、主に石油や天然ガスなどの化石燃料がエネルギーとして利用されてきました。
しかし、天然資源である化石燃料の埋蔵量には限界があるうえに、電気を作る際には多くのCO2を排出します。 昨今では、地球温暖化による自然災害が世界中で問題視されています。
温暖化の原因とされているCO2排出量を抑えるために、さまざまな方法が提唱されてきました。節電も大切な対策ですが根本的な解決方法にはなりません。
オール電化との相性がよい
オール電化住宅に太陽光発電があれば、日中は太陽光で電気をつくることが可能です。割高な契約の電気を使わなくて済むのは大きなメリットになるでしょう。
オール電化住宅の場合には、電気料金プランを活用して電気料金をより削減できるメリットがあります。一般的な電気料金の契約は、昼間と夜間は同じ料金単価ですが、オール電化住宅は夜間のほうが安いです。
蓄電池との相性がよい
太陽光発電と蓄電池を併用すれば、余剰分をしっかり貯めておくことができます。太陽光発電システムでたくさん発電しても、電気は貯めておけないので、余った分は無駄になってしまうのが難点です。
蓄電池があれば、FIT制度による売電や、電力会社からの買電をしないという選択も可能です。 余った電気を蓄電池に貯めておき、すべて自家消費するなら電気代は実質無料になるでしょう。
雨の日など日照不足の天候で太陽光発電からの電気が供給されなくても、貯めておいた電気を使えます。急な災害で停電が起こっても、太陽光発電との併用で長期間家電が使えて安心です。
ZEH住宅にできる
国が推進するZEH住宅を実現するには、太陽光発電の導入が必要です。家庭にとってもメリットがあり、ZEH住宅を実現させることで、住宅そのものが省エネとなり、電気代の節約や快適な住まいとなります。
そのほか補助金を利用できるなど、太陽光発電を設置することで、省エネ住宅を目指せます。
太陽光発電はやばい？デメリットとは
- コストがかかる
- 近隣トラブルの懸念がある
- 誰にでも適しているわけではない
- 詐欺の可能性もある
- 売電価格が低下している
コストがかかる
太陽光発電で多くの方が気になるのは、設置するのに一定のコストがかかるという点でしょう。初期費用は、太陽光パネルや設置するための費用が100万円～200万円必要です。
また、太陽光発電は定期的にメンテナンスをする必要があり、継続的に費用がかさみます。しかし、導入コストは年々安くなる傾向があり、技術の進歩によって製品の品質も向上しているので、今後の価格動向にも着目していきたいです。
近隣トラブルの懸念がある
太陽光発電を導入すると、太陽光パネルに日光が反射して「光が当たってまぶしい」など、近隣からの苦情が出るケースもあります。反射光トラブルは、太陽光パネルを北側に設置した場合に起きやすいトラブルです。
北側は発電量が少ないため、トラブルを避けるためにも発電量の多い南や東、西に設置するとよいでしょう。 また、パワーコンディショナの音がうるさい、という騒音トラブルの事例もあります。
誰にでも適しているわけではない
太陽光発電は住宅の屋根に太陽光パネルを設置するため、屋根の形やエリアなど条件によっては誰でも同じように得になるわけではありません。南向きで広い屋根の住宅が最適なので、北側で狭い屋根なら希望する発電量が得られない可能性もあるでしょう。
屋根に設置できない場合には、地面や駐車スペースに架台を置いて太陽光パネルを設置する方法もあります。また、塩害や豪雪の影響があるエリアの場合には一般的な製品は向いていません。
太陽光発電を設置するなら、塩害や積雪の地域に適した仕様の製品が必要です。 すべての住宅で同じような発電量が得られない点も、太陽光発電のデメリットと考えられます。屋根の形状や環境条件も含めながらシミュレーションすることが大切です。
詐欺の可能性もある
太陽光発電に対する予備知識がなく、訪問販売で言われるがままに契約してしまうと、相場よりも高い金額で売りつけられる可能性もあります。
営業に訪れたのが誠実な業者であれば問題ありませんが、専門知識のない業者による詐欺やトラブルに遭うかもしれません。 たとえば、発電量や売電価格のシミュレーションでは、実際とは異なるデータを使って水増ししているケースもあります。
また、仮契約と言って、契約書にサインや捺印をさせるのも詐欺なので注意が必要です。蓄電池がセットでないと購入できないなど、嘘を言って高額な費用を払わせるケースなどもあります。
売電価格が低下している
太陽光発電が「やばい」「やめたほうがいい」といわれるのは、FIT制度が始まったころよりも売電価格が下がっているからでしょう。売電価格が下がっている主な理由は、太陽光発電の普及が急速に進んできたことや初期費用が安くなっているためです。
導入費用のバランスを取るため、国は新規で設置する太陽光発電の売電価格を下げています。 ただ近年では、売電価格の引き下げ幅は緩やかです。これから太陽光発電設備を導入する場合でも、売電する価値はあるでしょう。
また、従来の売電中心の考え方から自家消費へと、次第に節約の方法は変化しています。自家消費と売電のバランスや活用方法などをライフスタイルに合わせてしっかり選べば、電気代節約などの効果が期待できます。
補助金は利用できる？
太陽光発電を導入し、一定の要件を満たせば自治体ごとに設けられている補助金が利用できるので、活用して導入コストを抑えましょう。ただし、従来から設けられていた国の補助金は廃止されています。
国の補助金が廃止された主な理由は、太陽光発電設備の機器費用や設置費用が大幅に安くなってきたためです。 補助金の名称や補助額、要件などは自治体ごとに異なるので、申請期間などを含めてよく確認しておきましょう。
地方自治体の補助金は年度ごとに変更や廃止になることもあります。また、周辺機器への補助金も設けている自治体もあるので、あわせて確認しておきましょう。
太陽光発電は今後もメリットあり
従来のFIT制度による買取価格は下落傾向にあるため、ほかの情報を知らなければ太陽光発電にはメリットがないと思うでしょう。しかし、太陽光発電には電気代削減をはじめ多くのメリットや効果が期待できるので、最新の情報を押さえておくことが大切です。
導入コストの低減や技術開発など太陽光発電には課題もありますが、国や各メーカーは解決に向けてさまざまな方策を行っています。太陽光発電は、今後も再生可能エネルギーの中心的な役割を担っていくでしょう。
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