「太陽光発電の設置費用の相場はいくら？」

「設置しようか悩む…」

太陽光発電(ソーラーパネル)は、電気代を抑えたり、売電をすることができるのでお得です。しかし、太陽光発電は高額なので、設置費用や元が取れるのかが気になりますよね..

そこで当記事では、太陽光発電・蓄電池の設置費用や設置後にかかる費用を紹介しています。

2022年度(令和4年度)の補助金について、設置費用を抑える方法、そもそも設置すべきなのか、元が取れるのかも解説しているので、太陽光発電の設置を検討している方は、ぜひ参考にしてください。

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太陽光発電・蓄電池の設置費用と相場

【一般家庭】太陽光発電の設置費用は約130万

一般家庭の発電量	4.5kw
1kW単価	28.6万円
合計	128.7万円(約130万円)

太陽光発電の設置費用相場は、設置するパネル枚数によりますが、工事費込みで約130万円～です。

一般的な家庭の発電量は、4.5kwと言われており、1kW単価の相場は28.6万円(2020年)なので、単純計算4.5倍すると約130万円となります。

また、太陽光パネルの保証代が10万円ほどかかる場合もありますが、商品代に組み込まれてるケースが多いです。ご自宅の環境などによって設置費用は大きく変わるので、詳しい見積もりをとるならまずは業者に依頼してみることをおすすめします。

(出典：太陽光発電について)

蓄電池をつけると+100万～

蓄電池	約100万～
蓄電池セットの合計	約230万～

蓄電池の容量やタイプによって金額は変わりますが、+100万円～で設置できます。少々高いですが、太陽光発電設備をメリットを最大限に享受するなら蓄電池は必須です。後付けもできますが、別途工事費用がかかる場合もあるので、太陽光発電とセットで依頼することをおすすめします。

新築と既築でも相場が変わる

太陽光パネルは、新築で設置しようとすると相場よりも高くなる場合があります。たとえば、ハウスメーカーが提案する際です。ハウスメーカーは家を売ることが一番大切なので、ローン代を膨らませないように、太陽光発電の設置を避けたがる傾向にあります。

実際の料金より高く見積もるなどの可能性もあるので、新築の場合は太陽光発電設置の専門業者に依頼すると良いでしょう。

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【太陽光発電】設置費用の内訳

項目	割合	1kWあたりの費用目安	役割
太陽光パネル	約43.1%	約12.8万円	太陽光から電気をつくる
パワーコンディショナ	約13.3%	約3.9万円	電気を直流からコンセントで使える交流に変換する
接続箱	–	– ※本体価格1万円程度～	太陽光パネルからのケーブルを集める金属製の箱
架台	約11.5%	約3.4万円	太陽光パネルを固定する金属製の台
発電モニター	–	– ※本体価格2万円程度～	発電状況のモニタリング、異常動作を検知するための機器
工事費用	約7%	約7.5万円	太陽光パネルやパワーコンディショナ―など設置、配電のため
各種諸費用	約6.8%	約2.0万円	各種手数料や保険料など

それぞれの表は、資源エネルギー庁が2020年に作成した「太陽光発電について」のシステム費用内訳を基に作成しています。

太陽光パネル

役割	太陽光から電気をつくる
トータル費用に対する割合	約43.1%
1kWあたりの費用目安	約12.8万円

太陽光パネルは費用内訳で最も占める割合が高いです。太陽光パネルには、トータル費用の約43.1%を占めています。そのためコストを検討する際には、太陽光パネルを中心にするのが基本です。

パワーコンディショナ

役割	電気を直流からコンセントで使える交流に変換する
トータル費用に対する割合	約13.3%
1kWあたりの費用目安	約3.9万円

太陽光パネルに次いで負担が大きいのがパワーコンディショナ(パワコン)です。蓄電池を併設する場合は、太陽光発電と共用で使えるハイブリッドタイプにすることで1台にできます。

接続箱

役割	太陽光パネルからのケーブルを集める金属製の箱
トータル費用に対する割合	–
1kWあたりの費用目安	– ※本体価格1万円程度～

接続箱は配線を集めるためと逆流防止のダイオードなどを備えるために設置する設備です。機器としては単純なので価格が安く、1万円程度から購入できます。

架台

役割	太陽光パネルを固定する金属製の台
トータル費用に対する割合	約11.5%
1kWあたりの費用目安	約3.4万円

全体の約11.5%と意外に大きな費用となるのが架台です。自然災害に耐えられる強度や、太陽光発電の寿命である20～30年程度の耐久性を備えなければならないためです。積雪や台風などへの対策で費用が上がることもあります。

発電モニター

役割	発電状況のモニタリング、異常動作を検知するための機器
トータル費用に対する割合	–
1kWあたりの費用目安	– ※本体価格2万円程度～

発電モニターの費用割合は大きくありません。ただし、遠隔操作機能やレポート出力機能を備えたハイスペックな発電モニターを付けると、価格は高くなります。多くの人はあまりこだわりを持たないため、数万円で済みます。

工事費用

役割	太陽光パネルやパワーコンディショナーなどを設置、配電
トータル費用に対する割合	約7%
1kWあたりの費用目安	約7.5万円

全体の約7%を占める工事費用は設置費用と電気工事費に分けられます。設置費用とは、太陽光パネルを屋根に固定することや、パワーコンディショナが浸水しないように台を付けて設置するなどの費用です。

一方、電気工事費は住宅内への配線や、売電のためのケーブルを電力会社の設備に連結させるなどに対して支払います。

各種諸費用

役割	各種手数料や保険料など
トータル費用に対する割合	約6.8%
1kWあたりの費用目安	約2.0万円

諸経費には、設計費や各種の手数料、システム保証のためのオプション料金、自然災害に対する保険料などが含まれます。太陽光パネルやその他の機器を交換する場合は、産廃処理費がかかることがあります。

【2022年度】太陽光発電・蓄電池で利用できる補助金

太陽光発電の補助金まとめ

国から補助金はでない

2022年度は、太陽光発電の導入で利用できる国の補助金はありません。以前は、家庭用太陽光発電普及のために存在しましたが、2014年で終了しています。

自治体から補助金が出る場合がある

自治体	助成額	事業名	内容
東京都	1kWあたり10万円	住宅用太陽光発電初期費用ゼロ促進事業	・リース、電力販売、屋根借りなどで住宅に太陽光発電を初期費用ゼロで設置する事業者が対象 ・サービス利用料を差し引いた全額を住宅所有者に還元
港区	1kWあたり10万円 (上限40万円)	太陽光発電システム設置助成	太陽光発電システムを新規に導入する区民が対象
沼津市	一律10万円	太陽光発電助成金	太陽光発電システムと蓄電池やV2Hを同時に新規導入する市民が対象

太陽光発電を導入することで、住んでいる地域によっては、自治体が交付する太陽光発電の助成金を受給できる場合があります。助成額や条件は各自治体で異なるため自治体の公式サイトをチェックしましょう。

ZEHに対する補助金は出る

ZEH	・1戸あたり60万円 ・定置型蓄電システム導入で加算
ZEH＋	・1戸あたり105万円
次世代ZEH＋ 実証事業	・1戸あたり105万円 ・ZEH＋ ・蓄電システム ・燃料電池 ・V2H ・太陽熱利用温水システム

太陽光発電システムの導入で国からの補助金はでませんが、家がZEH※であれば補助金が60万～105万円でます。ZEHの基準を満たした家を建てる方は、補助金申請をしましょう。

▼※ZEHとは(タップで開閉)

• ZEH=ゼロ・エネルギー・ハウス（Zero Energy House）
• 「外皮の断熱性能等を大幅に向上させるとともに、高効率な設備システムの導入により、
  室内環境の質を維持しつつ大幅な省エネルギーを実現した上で、再生可能エネルギーを導入することにより、
  年間の一次エネルギー消費量の収支がゼロとすることを目指した住宅」

補助金以外の支援制度

太陽光発電を導入すると、固定資産税を1/3ほど減税してくれる制度があります。再生可能エネルギーの発電設備が固定資産税の対象になってから3年間、減税が行われます。

(出典：経済産業省資源エネルギー庁)

国から1kWあたり3.7万円の補助が出る

蓄電池を導入することで、国（=sii※）からの補助金（DER補助金※）を利用することができ、2022年度は、蓄電容量1kWhあたり3.7万円の補助が出ます。申請は郵送で行いますが、必要書類や条件が複雑なため、蓄電池を取り付けてくれる業者に詳しい方法を聞くのがおすすめです。
(出典：蓄電池等の分散型エネルギーリソースを活用した次世代技術構築実証事業費補助金(PDF))

地方自治体からの補助金も出る

蓄電池を導入することで、自治体の助成金制度が利用できるケースもあります。蓄電池だけでなく、V2H※、エネファームも対象となる事があります。自治体が用意している補助金は非常に少ないため、早めに申請を出しましょう。また、自治体の助成金は、未使用の設備が対象なので注意してください。

▼V2Hとは(タップで開閉)

• ※V2H=「クルマ（Vehicle）から家（Home）へ」
  電気自動車に蓄えられた電力を、家庭用に有効活用出来るシステムの総称。

補助金をもらうために必要なもの

	申請方法	必要書類
国の補助金	・郵送のみ	・交付申請書 ・誓約書 ・事業概要書 ・交付申請額算出表 ・配置図
各自治体の補助金	・各自治体の窓口 ・郵送	・自治体で異なる

補助金を受け取るには、各機関へ申し込みをする必要があります。補助金の申し込みをするには注意点があり、必要書類・受付期間・条件なども異なるため十分に調べる必要があります。業者によっては申請のサポートをしてくる場合もあるため、確認してみましょう。

太陽光発電の設置後にかかる費用

メンテナンス費用｜3～4年後ごとに2.8万円程度

太陽光発電は3～4年後ごとに1回の定期点検が推奨されており、費用は約2.8万円程度です。定期点検を行うと発電量の低下や機械トラブルを防げるので、必須でかかる費用だと頭にいれたほうが良いでしょう。

(出典：令和3年度の調達価格等に関する意見)

パワーコンディショナの交換費用｜20年に1回で20万程度

パワーコンディショナの交換頻度は20年に一度と推奨されており、費用は約20万9,000円かかります。

一般的にパワーコンディショナの寿命は10～20年で、保証期間はメーカーによって異なりますが、15年程度です。保証期間内の故障については無償で交換してもらえますが、保証期間を過ぎてから交換する場合は費用が発生します。

(出典：令和3年度の調達価格等に関する意見)

太陽光発電の設置費用を179人にアンケート

調査期間	2022年3月16日～2022年3月23日
人数	179人
対象	太陽光発電を設置した家庭
調査方法	インターネット調査

【太陽光発電のみ】100～200万円未満が多い

～100万円	17人
100～200万円	54人
200～300万円	25人
300万円～	18人

※忘れた・未回答は除外
※太陽光発電システムのみの設置費用

太陽光発電の設置費用で一番多いのは、100万～200万円未満でした。相場が130万円ほどなので、相場通りの結果になっています。

【太陽光発電+蓄電池】200～300万円未満が多い

～100万円	1人
100～200万円	7人
200～300万円	16人
300万円～400万円	4人
400万円～	4人

太陽光発電+蓄電池の設置費用で一番多いのは、200万～300万円未満でした。相場が230万円ほどなので、太陽光発電と同様に相場通りの結果になっています。

太陽光発電+蓄電池を設置した割合は21%

設置した	39人
設置しなかった	140人

太陽光発電と蓄電池を設置した人の割合は、約21％でした。蓄電池は太陽光発電のメリットを最大限に活かせるので、お金にある程度余裕がある方はおすすめします。

「太陽光発電を0円・無料で設置(PPA)」はお得？デメリットは？

PPAは「自宅の屋根を貸し出す」イメージ

PPAは、Power Purchase Agreement(電力販売契約)の略称で、「太陽光パネルを設置するために自宅の屋根を貸し出す」イメージです。具体的には、事業者が自宅の屋根に太陽光パネルを無料で取り付け、発電した電力を事業者に供給し、事業者が電力会社に売って費用を回収します。

契約は10年が基本で、10年以降は設置した太陽光発電パネルの所有権が貸し出し側に移ります。契約期間中はメンテナンス費用もかからないのでお得に見えますが、契約期間中に太陽光パネルの撤去や変更ができない、蓄電池を設置できない(業者によっては可能)などの制約があります。

途中解約をすると、違約金が100万以上かかってしまうケースがあるので、注意が必要です。

お得とは一概に言えない

PPAはお得とは一概に言えないでしょう。うたい文句通りに太陽光発電システムを0円で設置できますが、太陽光発電のメリットを最大限に享受できません。

たとえば、電気代です。太陽光発電は自家消費によって電気代を抑えられます。しかし、PPAの場合も自家発電した電気を使用することができますが、自家消費した分は事業者に支払う必要があります。なお、事業者によっては単価が下がる場合もあるので、どちらがお得かはシミュレーション次第だとも言えます。

• ・ローンが組めないor組みたくない
• ・ただパネルをつけたいだけ
• ・停電時に使えれば充分

の理由以外であれば、購入することをおすすめします。

太陽光発電の設置費用を抑える3つの方法

複数社で見積もりを取る

太陽光パネルの価格を抑えるためには、複数社で見積もりを出すことが良いでしょう。同じパネルでも施工会社によって料金は違い、10万円以上初期費用が変わることもあります。見積もりサイトなどを使って、納得のできる会社を選ぶことをおすすめします。

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補助金を使う

太陽光パネルの価格を抑えるために、住んでいる自治体に補助金制度をあるか確認しましょう。自治体が補助金制度を設けている事があり、例えば港区であれば上限40万円の補助金がでます。公募時期なども決められている為、タイミングを逃さないようにしましょう。

海外メーカーを選ぶ

太陽光パネルの初期費用を抑えたいのであれば、海外メーカーのパネルがおすすめです。生産量が多いので価格が抑えることができ、サンテックパワーなど中国製は低価格です。但し、保証などは日本製と比較し劣るため、長期的な目線で安くなるか検討しましょう。

10年後に初期費用は回収できる？元はとれる？

FIT期間の10年間で回収可能

太陽光発電システムの初期費用は、FIT期間の10年間の売電+削減した電気代によってほとんど回収できます。初期費用や発電量、売電収入など、さまざまな条件を設定したモデルケースでの計算によると、初期費用の回収期間は10.679年です。

さらに、卒FIT後も売電を継続することもできます。FIT制度の買取価格よりも売電単価は下がり、自家消費を進めれば売電量も減るとはいえ、余剰電力の売電は継続可能なのです。

太陽光発電を設置する地域や場所などの条件によっては、初期費用を回収できるまでに1～2年長くかかるケースもあるかもしれない点には注意しましょう。

初期費用が高いと回収できない可能性もある

太陽光発電システムの初期費用が高いと、10年以内には回収できないこともあります。10年以内に回収できるのは、あくまで平均的な初期費用の場合で、発電量がシミュレーション通りにいった場合です。

太陽光発電は業者やパネルの種類によって金額が変わるため、初期費用が平均よりも高いと、元が取れなくなる可能性が高まります。

そのため、複数の業者に見積もりを依頼し、最新の相場を知っておくことが大切です。

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太陽光発電は高騰している？設置費用推移

太陽光発電の設置費用は年々下がっています。太陽光パネルが大量生産されるとともに、技術の研究・開発が進んでおり、4kWの場合、2016年は設置費用が186万円ですが、2020年は119.2万円です。価格を見る時は、最新のデータで確認しましょう。

(出典：太陽光発電について｜2020年11月 資源エネルギー庁)

コロナ禍をきっかけに太陽光パネルの価格が上昇傾向にある

太陽光パネルの価格は年々下がっていましたが、コロナ禍をきっかけに上昇傾向です。太陽光システムの部品の多くは東南アジアで製造されていますが、ロックダウンなどの影響で稼働率が低下しているため、部品の供給が遅れています。

今後、コロナ流行状況や政府の経済対応策などによって価格は変動するでしょう。

太陽光発電を今設置したほうが良い3つの理由

電気代が値上がりしている

近年は電気代の値上がりが続いており、今後はさらに高くなることも予想されます。太陽光発電を導入すれば電気の自給自足を図れるため、電力会社から購入する電力量を減らすことによって電気代の削減が可能です。

電気代が上昇する背景には、発電に必要な燃料の価格上昇があります。電力会社はLNG(液化天然ガス)・原油・石炭の貿易統計価格3カ月分をもとに月々の平均燃料価格を算定し、平均燃料価格と基準燃料価格の差分を基準に燃料費調整単価を算定して電気料金を決定しています。東京電力の平均モデルに基づく電気料金推移をみると、2021年1月～12月では1年間で1,000円以上も値上がりしました。

2021年9月にLNG価格が急上昇したことを受け、大手電力会社10社は2021年11月の電気料金を10％以上値上げすると発表しました。2021年10月28日には東京電力・関西電力・九州電力が12月の電気料金を11月よりもさらに値上げするとしています。

今後も電気代の値上がりが家計に与える影響が懸念されるため、電気を自給自足できる太陽光発電のメリットは大です。

導入コストが下がっている

年	システム費用	FIT買取単価
2012年	46.5万円/kW	42円/kW(ダブル発電なし)
2020年	29.8万円/kW	21円/kW

太陽光発電のシステム費用は年々下がっており、以前よりも導入しやすくなっています。

上表をみると2020年の買取価格は2012年の1/2まで下がっているので、今になって太陽光発電を導入するメリットは薄いように感じるかもしれません。しかし、太陽光発電システムの導入コストも1/2近くまで下がっています。FIT買取単価だけが下がったわけではないのです。

くわえて、太陽光パネルの発電効率も以前より上がっており、住宅の屋根でもたくさん発電できるようになっています。

卒FIT後の見通しが立っている

現在はFIT期間終了後にどのような選択肢があるのかが見通せるようになったため、計画的な太陽光発電導入が可能です。

FIT制度の開始後に最初の卒FITを迎えた2019年頃は卒FIT後の売電価格などが不透明であり、太陽光発電導入時に予想していた利益を得られないおそれがあることが懸念されていました。いわゆる「2019年問題」です。

FIT制度が開始された2009年頃に太陽光発電を導入した人は、2019年以降に順次、FIT期間満了を迎えました。当時は「卒FIT後に売電できるのか」「卒FIT後の売電価格はいくらなのか」などが確定されていなかったのです。

FIT制度が始まった当初は、卒FIT後も家庭用電力料金単価と同等の単価(24円/kWh)で売電できるとされていました。しかし、2016年に決定された卒FIT後の売電価格は、卸電力取引市場価格と同等の11円/kWhでした。卒FIT後も売電による収益を見込んでいた人にとっては当てが外れたことになります。

卒FIT時代の幕開けとなった2019年から数年が経過した現在は、卒FIT後も太陽光発電を活用するための選択肢も増えているため、これからも様子を見ながら卒FITに備えることが可能です。

太陽光発電のよくある質問

まとめ：太陽光発電の設置費用は約130万円ほど

太陽光発電の設置費用は、一般家庭の場合、約130万円ほどです。蓄電池を加えると+100万とさらにかかります。電気代の値上がりなどを考慮すると、太陽光発電の設置はお得になることが多いので、迷っている方は無料見積もりをとってシミュレーションをしてみましょう。

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