「年収650万円の手取りはいくら？」

「年収650万円は勝ち組なのか知りたい」

年収650万円は、50代男性の平均年収と同じくらいです。しかし、年収650万円がどれくらいの割合でいるのか、どんな生活を送っているのか気になりますよね。

この記事では、年収650万円を稼ぐ人の手取り額を解説しています。年収650万円の割合や、住宅ローンの目安についても記載しているので、年収650万円の方や、目指す方は参考にしてください。

年収650万円の手取りは499万円

ボーナスなし	499万円
ボーナスあり(4～5ヶ月分)	497万円

年収650万円かつ、ボーナスなし・扶養者がいない場合の手取りは499万円です。ボーナスあり(4〜5ヶ月分)の場合は手取り497万円と、約2万円の差があります。

【年収650万円・ボーナスなし】の年収内訳

‐	年間	月間
収入	6,500,000円	541,666円
所得税	254,700円	20,475円
住民税	346,600円	28,883円
厚生年金	581,940円	48,495円
健康保険	311,958円	25,966円
雇用保険	19,500円	1,625円
手取り収入	4,994,302円	416,191円

※20歳以上40歳未満・配偶者なしの場合
参考：税金・保険シミュレーション

【年収650万円・ボーナス4～5ヶ月】の年収内訳

‐	年間	月間
収入	6,500,000円	408,333円+ 賞与1,600,000円
所得税	241,300円	20,108円
住民税	344,400円	28,700円
厚生年金	596,580円	49,715円
健康保険	319,806円	26,650円
雇用保険	19,500円	1,625円
手取り収入	4,978,414円	414,867円

※20歳以上40歳未満・配偶者なしの場合
参考：税金・保険シミュレーション

年収650万は勝ち組？割合は6.5％

年収650万は上位20％の勝ち組

令和2年分民間給与実態統計調査によれば、年収600万円超700万円以下の層は全体の6.5％です。年収600万円超は全体の20.1％であることから、年収650万円は上位20％に入っている勝ち組といえます。

世帯状況次第で生活レベルは変わる

世帯状況次第で生活レベルは変化する点に注意が必要です。扶養家族の有無や家賃などの固定費によって、可処分所得(自由に使えるお金)は変わります。また、ボーナスの有無や支給額も月々の手取り額に影響を及ぼします。

年収のうちボーナスが占める割合が高くなるほど、月々の手取り額は少なくなるからです。このように、年収650万円と一口に言っても実際の生活レベルは一律ではありません。

全体で見れば高収入の部類に入りますが、手元に残るお金が十分かどうかは人によって差があります。転職や昇進を機に年収が上がる場合も、生活レベルが大幅に向上するとは限らない点に注意しましょう。

年代別の割合

年代	平均年収
	男性	女性	合計
19歳以下	146万	115万	129万
20～24歳	277万	242万	260万
25～29歳	393万	319万	362万
30～34歳	458万	309万	400万
35～39歳	518万	311万	437万
40～44歳	571万	317万	470万
45～49歳	621万	321万	498万
50～54歳	656万	319万	514万
55～59歳	668万	311万	518万
60～64歳	521万	257万	415万
65～69歳	421万	208万	332万
70歳以上	357万	191万	285万

出典：令和2年分民間給与実態統計調査

男女計の平均給与を年代別に見ると、年収650万円を超えている年代はありません。男性だけで見た場合は、50代のみ年収650万円を超えています。

勤続20～30年以上で平均年収650万

勤続年数	年収
勤続30～34年(男女計)	662万
勤続20～24年(男性)	664万
勤続25～29年(男性)	725万
勤続30～34年(男性)	743万
勤続35年以上(男性)	651万

出典：令和2年分民間給与実態統計調査

全体では勤続30年以上、男性は勤続20年以上で平均年収650万円を超えます。大学を卒業して同じ企業に勤め続けた場合、男女計では50代前半まで勤務すれば年収650万円を超える場合があると考えてください。

男女別の割合は男性9.2％・女性2.6％

男性の場合、年収600万円超700万円以下の人材は全体の9.2％です。年収600万円を超えている人は全体の29.7％なので、約3人に1人の割合です。年収650万円を得ている人材は、男性の中でも高年収の部類に入ります。

女性のみでは、年収600万円超700万円以下の人材は全体の2.6％に相当します。年収600万円を超えている人は全体の6.4％なので、約16人に1人の割合です。年収650万円を得ている女性はかなり少ないといえます。

年収650万円は決して低いハードルではありません。とくに女性に関しては、年収650万円を得ている人材は相当上位に位置しており、年収と評価が連動している場合、非常に高く評価されていることが分かります。

年収650万円の生活レベル【子供あり】

子供1人の場合

出費	金額	金額・備考
月収	‐	42万円
家賃	10万円	‐
食費	8万円	1日約2700円計算
光熱費	3万円	‐
通信費	1万円	‐
衣服費	3万円	‐
保険・医療	3万円	‐
交際費	3万円	‐
娯楽費	2万円	‐
交通費	3万円	‐
雑費	3万円	‐
貯金	3万円	‐

子供1人を育てていくには年収650万円は「ぎりぎり」といった生活レベルです。月々の赤字をボーナスで補填するのはリスクが高いことから、無理なく切り詰められる支出を見つける必要があります。

子供の教育費を含んでいないので、保育園や幼稚園に通うようになったり、習い事を始めたりすると、貯金に回せる金額はより少なくなってしまいます。食費や娯楽費を抑えるなどの工夫が必要です。

また、居住地域によって、家賃が10万円を超えます。大都市圏に住む場合は、シングルインカムでは厳しくなる可能性もあります。将来的に妻がパートに出るなど、世帯収入を増やす工夫をしましょう。

子供2人の場合

出費	金額	金額・備考
月収	‐	42万円
家賃	10万円	‐
食費	10万円	1日約3300円計算
光熱費	3万円	‐
通信費	1万円	‐
衣服費	5万円	‐
保険・医療	3万円	‐
交際費	2万円	‐
娯楽費	2万円	‐
交通費	3万円	‐
雑費	2万円	‐
貯金	1万円	‐

子供が保育園や幼稚園に通うようになると、年収650万円では、教育費を捻出することができません。食費や光熱費、衣服費などを切り詰めるのは限界があるため、交際費や娯楽費といった費目を削っていく必要があります。

また、ほとんど貯金ができていない状態のため、大型家電の故障に伴う買い換えやケガ・病気といった経済的リスクへの備えに不安が残ります。共働きをしても、その分保育園費用がかかれば収支に大きな変化はありません。

月によって収支が赤字になる確率も高まるため、ボーナスを取り崩しながら生活することになりがちです。子供が2人の世帯では、共働きで家計を支えていくのが現実的な選択肢といえます。

子供3人の場合

出費	金額	金額・備考
月収	‐	42万円
家賃	10万円	‐
食費	12万円	1日4000円計算
光熱費	3万円	‐
通信費	1万円	‐
衣服費	7万円	‐
保険・医療	3万円	‐
交際費	2万円	‐
娯楽費	2万円	‐
交通費	3万円	‐
雑費	2万円	‐
貯金	‐3万円	‐

毎月3万円の赤字となので、年収650万円の世帯では子供3人を育てていくことは厳しいです。妻がパートに出たとしても保育園費用をまかなうのはギリギリのラインとなるため、現実的には共働きで家計を支えるべきです。

とくに子供が乳幼児のうちは、ミルクやおむつの定期的な購入に加え、子供用の衣服も頻繁に買い換えなくてはなりません。実際には上記以上の支出が発生することも十分に想定できます。

以上のことから、世帯年収650万円で子供3人を育てていくのは現実的に難しいといえます。年収650万円は上位20％の勝ち組とはいえ、子供のいる世帯の生活レベルは決して高くありません。

年収650万円の生活レベル【独身/子供なし】

独身の場合

出費	金額	金額・備考
月収	‐	42万円
家賃	6万円	‐
食費	6万円	1日2000円計算
光熱費	0.5万円	‐
通信費	0.5万円	‐
衣服費	2万円	‐
保険・医療	2万円	‐
交際費	3万円	‐
娯楽費	3万円	‐
交通費	2万円	‐
雑費	3万円	‐
貯金	14万円	‐

独身の場合は年収650万円あればゆとりのある生活ができます。大都市圏でも問題なく暮らしていける収入であり、職場に近いエリアの賃貸物件を選べるなど居住地域の自由度が高いのも特徴です。

月々14万円を貯蓄に回せるので、年間で168万円の貯蓄が可能です。さらにボーナスが加算されれば、より多くの額を貯蓄に回せます。生活には十分な余裕があり、交際費や娯楽費を多少増やしても問題なく暮らせるでしょう。

あるいは、余裕資金を投資に回すなど将来に備えて準備を始めることもできます。このように毎月の収支に余裕があり、金銭面に関しては特に不安を感じることなく過ごせる水準です。

子供なしの場合

出費	金額	金額・備考
月収	‐	42万円
家賃	9万円	‐
食費	7万円	1日約2300円計算
光熱費	1万円	‐
通信費	1万円	‐
衣服費	3万円	‐
保険・医療	3万円	‐
交際費	3万円	‐
娯楽費	2万円	‐
交通費	3万円	‐
雑費	3万円	‐
貯金	7万円	‐

子供がいない場合、月々7万円を貯蓄に回せることから、年間で84万円の貯蓄が可能です。年間のボーナス額がどれだけ加算されるかにもよりますが、収支の面では特に問題なく暮らせる生活レベルといえます。

ただし、外食が増えて食費がかさんだり交際費や娯楽費が増えたりすると、貯金に回せる金額が心もとなくなる可能性があります。将来的に家族が増える予定があれば、生活レベルを上げすぎないよう十分に注意が必要です。

また、居住地域によっては家賃が上記よりも多くなることが想定できます。仮に家賃が12万円のマンションに住み、食費が9万円・交際費が4万円・娯楽費が3万円になれば、月々の貯金額は0円です。

年収650万円の生活レベル【独身/子供あり】

出費	金額	金額・備考
月収	‐	42万円
家賃	9万円	‐
食費	7万円	1日約2300円計算
光熱費	0.5万円	‐
通信費	1万円	‐
衣服費	3万円	‐
保険・医療	3万円	‐
交際費	3万円	‐
娯楽費	2万円	‐
交通費	3万円	‐
雑費	3万円	‐
教育費	4万円	‐
貯金	3.5万円	‐

独身で子供ありの世帯では年収650万円は「ぎりぎり」または「収支0円」となる生活レベルです。貯金に回せる額は月3.5万円となり、年間の貯金額は42万円です。貯金が全くできないわけではありませんが、将来を見据えると心もとない貯金額といえます。

日中に子供を保育園などに預ける必要があるため、毎月一定額の教育費がかかります。また、季節によって光熱費が多少増えたり、通信費が多くかかった月があったりすると3.5万円の貯金が困難になることも予想できます。

決して十分にゆとりがあるとはいえないため、無駄な出費を削る努力が必要です。

年収650万円の家賃目安は14万円

年収650万円で月々の手取り収入が42万円の場合、家賃目安は14万円です。一般的に、家賃は月々の手取りの1/3程度に留めるのが望ましいとされます。独身であれば、この家賃で十分に暮らしていくことは可能です。

家賃10万円の物件を選べば、浮いた4万円を子供の教育費に充てたり、貯金に回したりできます。逆に家賃が14万円を超える物件を選ばざるを得ない場合、交際費や娯楽費を削るなどの調整が必要です。

家賃目安はあくまでも月々の手取り収入を元に算出した数値です。実際には家計の状況を十分に考慮した上で、固定費となる家賃を抑えたほうが堅実な暮らしができます。

年収650万円の住宅ローン平均は4,380万円

住宅ローン	金利例	借入可能額(概算)
フラット35	年1.770%	4,380万円
フラット20	年1.640%	4,771万円
フラット50	年2.420%	3,963万円

※返済方法を元利均等にした場合の概算結果

一般的に利用者数の多いフラット35の場合、借入可能額は4,380万円です。よって、住宅の購入資金から頭金として用意できる額を差し引いて4,380万円以内に収まる物件を選ぶようにしましょう。

多くの場合、月々の返済額に加えてボーナス月の増額返済額を設定することになります。ただし、ボーナス月の返済額を増やし過ぎると将来的に賞与額が変動した場合に返済できなくなる恐れがあるため注意が必要です。

借入可能額はできるだけ月々の返済額ベースで計算し、ボーナスは繰り上げ返済に回すなどしたほうが低リスクで借入ができます。ボーナスありきの返済計画を立てないようにしましょう。

マンションの場合は管理費・修繕積立費も考慮する必要あり

マンションの場合は住宅ローン返済額のほか、管理費や修繕積立費も加味した返済計画を立てておくことが大切です。管理費や修繕積立費は将来的に値上がりする可能性も十分にあるため、余裕を持って支払える額に抑える必要があります。

このように、年収650万円で住宅ローンを組む場合は中長期的な返済計画を十分に検討しておくことが重要です。当面は返済できそうだからといって、安易に借入額を増やさないよう注意してください。

年収650万円の税金対策

年間の支出のうち、忘れてはならないのが「税金」です。所得税の還付や所得控除の対象となる制度を利用することで、効果的に節税することができます。次に挙げる2つの方法は、年収650万円の方の税金対策としておすすめです。

ふるさと納税

属性	納税額の目安
独身or共働き	97,000円
夫婦or共働き＋子1人(高校生)	77,000円
共働き＋子1人(大学生)	74,000円
共働き＋子1人(高校生)	68,000円
共働き＋子2人(大学生＋高校生)	65,000円
夫婦＋子2人(大学生＋高校生)	53,000円

出典：総務省｜ふるさと納税ポータルサイト

ふるさと納税とは、支援したい任意の自治体に寄付をすると所得税の還付や返戻金が受け取れる制度です。実質自己負担額2,000円を差し引いた納税額が控除されることから、効果的な節税につながる制度として注目されています。

ただし、納税額が年間上限を超えた場合、全額控除の対象にならない点に注意しましょう。全額控除される納税額上限の目安については、ふるさと納税ポータルサイトを参考にしてください。

iDeCo・NISAでの資産運用

非課税の投資制度を利用すると、資産形成をしつつ節税することができます。たとえば、iDeCoは掛金が全額所得控除となる上に運用益も非課税です。原則60歳まで出金できない点に注意が必要ですが、効果的に節税するにはおすすめの方法といえます。

また、つみたてNISAの場合は運用益と分配金が非課税です。通常の投資信託では約20％の税金がかかることを踏まえると、お得な資産形成の方法といえます。

iDeCo・つみたてNISAなどの投資制度を利用して、効果的に節税していきましょう。

年収650万円の目指す方法

昇進昇格で年収を上げる

転職直後は年収650万円に届かないとしても、将来的に昇進や昇格によって年収アップを目指すこともできます。待遇の良い大手企業に入社し、評価を高めていくことによって年収650万円を達成できる可能性があるからです。

企業によっては勤続年数に応じて昇給していくため、長い目で見れば年収アップを図るための現実的な方法といえます。ただし、業界や企業によっては昇給があまり望めない場合もあるため、転職先は慎重に選ぶことが大切です。

製造業以外の業界であっても、昇給・昇格のチャンスが豊富な業種・職種を選びましょう。上場企業であれば、有価証券報告書や会社四季報で従業員の平均年収や平均年齢を調べることができます。できるだけ平均年収が高く、勤続者の平均年齢が若い業種・職種が狙い目です。

転職エージェントに登録する

転職エージェントに登録し、キャリアアドバイザーを通じて求人を紹介してもらうのも年収アップのための有力な方法といえます。登録時に希望条件を聞かれた際、年収650万円以上と伝えることで条件に合う求人を優先的に紹介してもらえるからです。

転職エージェントでは単に求人を紹介するだけでなく、キャリア相談や応募書類の添削などのサポートを行っています。自力で選考対策をするよりも選考通過率が高くなるため、待遇の良い企業から採用される確率も高くなります。

また、求人サイトなどに掲載されていない非公開求人を紹介してもらうこともできます。高年収帯の人材を採用するにあたって、企業が転職エージェントを通じて紹介された人材に絞って選考を実施するケースも十分にあり得ます。

年収650万円を目指せる職業(職種)

職種	職種分類	平均年収
投資銀行業務	金融系専門職	903万円
運用 ファンドマネージャー ディーラー	金融系専門職	744万円
MR	営業系	713万円
リスク コンサルタント	専門職 (コンサルティングファーム/専門事務所/監査法人)	704万円
内部監査	企画/管理系	700万円
プロジェクト マネージャー	技術系 (IT/通信)	671万円
業務改革 コンサルタント(BPR)	専門職 (コンサルティングファーム/専門事務所/監査法人)	667万円
プロジェクト マネジメント	技術系 (電気/電子/機械)	666万円
戦略/経営 コンサルタント	専門職 (コンサルティングファーム/専門事務所/監査法人)	664万円
知的財産/特許	企画/管理系	656万円

出典：doda｜平均年収ランキング

年収650万円を目指せる職業の一覧です。特に金融系・専門職系は平均年収が高く年収650万円を目指しやすいといえます。

年収650万円以上を得られる可能性のある仕事

年収650万円以上を得られる可能性のある仕事
・金融(銀行/証券会社/信託銀行/ﾘｰｽ/都市銀行) ・ﾒｰｶｰ(家電/総合電機/ｹﾞｰﾑ/ｱﾐｭｰｽﾞﾒﾝﾄ機器) ・総合商社 ・IT(ITｺﾝｻﾙ/ｼｽﾃﾑｲﾝﾃｸﾞﾚｰﾀ/ﾊｰﾄﾞｳｪｱ/ｿﾌﾄｳｪｱ) ・建設/ﾌﾟﾗﾝﾄ/不動産(ﾃﾞｨﾍﾞﾛｯﾊﾟｰ/不動産金融) ・ﾒﾃﾞｨｶﾙ(医薬品/医療機器ﾒｰｶｰ/CRO/SMO) ・広告代理店 ・Webﾏｰｹﾃｨﾝｸﾞ

年収650万円以上を得られる可能性のある仕事一覧です。担当業務や役職・年齢によっては年収650万円以上を得られます。

高年収を得られるチャンスのある業種・職種に転職するには、転職エージェントの活用がおすすめです。希望の年収と職種をアドバイザーに伝えておけば、年収650万円以上を目指せる求人を紹介してもらえる可能性があります。

大手の製造業もおすすめ

年収650万円を目指す上で、給与水準が高い製造業に転職するのが有力な方法です。経団連によれば(※1)、大手企業の2022年夏季賞与支給予定額は前年比13.81％増の930,475円です。

中小企業においても製造業の2020年夏期賞与は、平均621,149円と高い水準を維持(※2)。業種別では、商社の689,730円に次いで2位のため、大手・中小ともに業界全体を通じてボーナス平均受給額が高いことは明白です。

新型コロナウイルス感染症蔓延の影響を受けた2021年冬季賞与においても、大手の製造業は1.32％減の853,475円に留まりました。厳しい社会情勢にあっても製造業のボーナス水準は安定しています。

※1) 「2022年 夏季賞与・一時金　大手企業業種別妥結状況(加重平均)」より
※2) 「マイナビ転職『2020年夏のボーナスいくらもらった？　業種・企業規模別平均支給額』『業種別　ボーナス平均支給額ランキング』」より

年収アップなら転職がおすすめ

ビズリーチ【ハイクラス転職者支持率No.1】

ビズリーチは求人の3分の1以上が年収1,000万円を超えるハイクラス向け転職サイトです。

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リクルートエージェントの評判・口コミ

doda【利用者満足度No.1】

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職務経歴を詳細に記入すると、書類選考なしの特別オファーが企業から届き内定にもつながるので、ぜひこの機会にdodaを試してみましょう。

dodaエージェントの評判・口コミ

まとめ

年収650万円を得ている人は労働人口のわずか6.5％であり、上位20％に入っている勝ち組といえます。

しかしながら、生活レベルは世帯の構成や生活環境によって差が生じがちです。ライフスタイルに合わせて家計を上手にやりくりして、将来の生活設計をしっかりと考えておきましょう。

年収650万円を目指すなら、転職して年収アップを目指すほうが近道の場合もあります。ぜひ今回の記事を参考に高年収の業種や職種を把握した上で転職活動に臨み、年収650万円を目指してください。

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