「年収2,000万円の手取りはいくら？」

「年収2,000万円の生活レベルが知りたい」

年収2,000万円は、高収入の目安として挙げられる1,000万円の2倍の金額です。しかし、年収2,000万円がどれくらいの割合でいるのか、どんな職業で狙えるのか気になりますよね。

この記事では、年収2,000万円の手取り額を解説しています。年収2,000万円の税金対策や住宅ローンの目安はもちろん、目指しやすい職業についても記載しているので、年収2,000万円の方や、目指す方は参考にしてください。

年収2,000万の手取りは1,306万

ボーナスなし	1,306万円
ボーナスあり(4～5ヶ月分)	1,274万円

年収2,000万円でボーナスなし・扶養者がいない場合の手取りは1,306万円です。ボーナスあり(4〜5ヶ月分)の場合は手取り1,274万円と、約32万円の差があります。

【年収2,000万円・ボーナスなし】の年収内訳

内訳	年間	月間
収入	20,000,000円	1,666,666円
所得税	3,736,709円	311,391円
住民税	1,607,800円	133,983円
厚生年金	713,700円	59,475円
健康保険	818,154円	68,179円
雇用保険	60,000円	5,000円
手取り収入	13,063,646円	1,088,637円

参考：税金・保険シミュレーション
※20歳以上40歳未満・配偶者なしの場合

【年収2,000万円・ボーナス4～5ヶ月】の年収内訳

内訳	年間	月間
収入(手取り)	20,000,000円	1,166,666円 +6,000,000円
所得税	3,554,500円	296,208円
住民税	1,552,600円	129,383円
厚生年金	1,125,450円	93,787円
健康保険	957,946円	79,828円
雇用保険	60,000円	5,000円
手取り収入	12,749,504円	1,062,458円

参考：税金・保険シミュレーション
※20歳以上40歳未満・配偶者なしの場合

年収2,000万は勝ち組！割合は上位0.5％

年収2,000万円超は全体の0.5％のみで、勝ち組といえます。ちなみに、年収2,000万円超2,500万円以下の層は全体の0.2％です。

ただし、世帯状況によって生活レベルは異なる点に注意してください。扶養家族の人数や家賃などの固定費によって、可処分所得(自由に使えるお金)は大きく変動します。

また、ボーナスの有無や支給額も月々の手取り額に影響を与える要因です。年収のうちボーナスが占める割合が高くなれば、それだけ月々の手取り額は少なくなります。

年代別の平均年収

年代	平均年収
	男性	女性	合計
19歳以下	146万	115万	129万
20～24歳	277万	242万	260万
25～29歳	393万	319万	362万
30～34歳	458万	309万	400万
35～39歳	518万	311万	437万
40～44歳	571万	317万	470万
45～49歳	621万	321万	498万
50～54歳	656万	319万	514万
55～59歳	668万	311万	518万
60～64歳	521万	257万	415万
65～69歳	421万	208万	332万
70歳以上	357万	191万	285万

出典：令和2年分民間給与実態統計調査

平均年収が最も高い55〜59歳の男性でも年収668万円と、年収2,000万円には遠く及びません。年齢を重ねていくことで、自然に到達できる年収ではないと分かります。

勤続年数が長くても年収2,000万円には届かない

勤続年数	男性	女性	合計
1～4年	385万	244万	315万
5～9年	456万	270万	371万
10～14年	538万	316万	446万
15～19年	607万	342万	508万
20～24年	664万	386万	575万
25～29年	725万	432万	646万
30～34年	743万	431万	662万
35年以上	651万	334万	573万

出典：令和2年分民間給与実態統計調査

年収が最も高いのは勤続30〜34年の男性で、平均年収は743万円です。年収2,000万円には遠く及ばないので、長く勤務しても年収2,000万円に到達できるわけではありません。

以上の情報をまとめると、年収2,000万円は年齢や勤続年数によって自然に到達できる年収ではありません。何らかの突出した実績や高度なスキルがなければ、年収2,000万円を実現するのは非常に難しいといえます。

男女別の割合は男性0.4%・女性0.1%

年収2,000万円超2,500万円以下の男性は全体の0.4％、女性は0.1％と極めて低い割合となっています。男女ともに、年収2,000万円に到達するには非常に難しいです。

とくに女性に関しては、年収2,000万円に達している人は人口の中でもごく一握りとなっています。人材の市場価値を非常に高く評価される、何らかの要素を備えていなければ、到達するのは困難な年収です。

年収2,000万円の生活レベル【子供あり】

子供1人の場合

出費	金額	金額・備考
月収(手取り)	‐	108万円
家賃	30万円	‐
食費	15万円	1日5,000円計算
水道光熱費	4万円	‐
通信費	2万円	‐
教育費	8万円	‐
保険・医療	3万円	‐
交際費	8万円	‐
雑費	8万円	‐
貯金	30万円	‐

子供が1人の場合、月30万円を貯金に回せます。子供を私立小中学校に通わせ、月々の学費＋給食費が8万円かかると仮定しても、余裕のある生活です。子供の教育費が多少高くなっても、外食や買い物をためらわずにできます。

交際費や雑費もそれぞれ8万円ずつ確保できているため、部下にご馳走したり趣味にお金を使ったりするゆとりがあります。経済的に不安や不自由を感じることはなく、着実に資産を増やしていける生活レベルです。

子供2人の場合

出費	金額	金額・備考
月収(手取り)	‐	108万円
家賃	30万円	‐
食費	17万円	1日5,666円計算
水道光熱費	4万円	‐
通信費	2万円	‐
教育費	16万円	‐
保険・医療	3万円	‐
交際費	8万円	‐
雑費	8万円	‐
貯金	20万円	‐

子供が2人の場合、子供を2人とも私立校に通わせても、月20万円の貯金額を確保できるので、十分に余裕のある暮らしを送ることが可能です。子供の人数が増えるにつれて、主に食費と教育費が増えていきます。

毎月の余裕資金が確保できているため、投資にも積極的に資金を投下できます。計画的に運用すれば、将来的により多くの資産を築くことも可能です。老後のため、着実に準備を進めることも決して難しくありません。

子供3人の場合

出費	金額	金額・備考
月収(手取り)	‐	108万円
家賃	30万円	‐
食費	19万円	1日6,333円計算
水道光熱費	4万円	‐
通信費	2万円	‐
教育費	24万円	‐
保険・医療	3万円	‐
交際費	8万円	‐
雑費	8万円	‐
貯金	10万円	‐

4人を扶養し、かつ子供3人を全員私立校に通わせても月10万円を貯金に回すことができます。教育費が多めにかかったとしても収支はぎりぎりにはなりません。

交際費や雑費が毎月必ず8万円ずつかかるとは限らないことから、実際の生活レベルは十分に裕福なものとなると考えられます。

ただし、ゆとりのある老後を見据えて資産を形成していくなら、投資に回せるお金をもう少し確保しておきたいです。都心の一等地は除外して物件を選ぶなど、固定費を下げる工夫をすると暮らしにいっそう余裕ができます。

年収2,000万円の生活レべル【独身/子供なし】

独身の場合

出費	金額	金額・備考
月収(手取り)	‐	108万円
家賃	20万円	‐
食費	10万円	1日3,333円計算
水道光熱費	2万円	‐
通信費	1万円	‐
交際費	8万円	‐
娯楽費	8万円	‐
貯金	59万円	‐

家賃20万円の物件に住んでも月々59万円を貯金できており、年間708万円の貯金が可能です。3年程度で2,000万円を貯められます。独身で年収2,000万円であれば、経済的な面で不自由を感じることはまずあり得ません。

交際費や娯楽費も余裕をもって確保できていることから、プライベートでもお金には困らないです。ただし、余裕があるからといってお金を使いすぎると、貯金に回せる額はすぐに減ってしまうので注意が必要です。

子供なしの場合

出費	金額	金額・備考
月収(手取り)	‐	108万円
家賃	20万円	‐
食費	13万円	1日4,333円計算
水道光熱費	3万円	‐
通信費	1万円	‐
交際費	8万円	‐
娯楽費	8万円	‐
貯金	55万円	‐

子供がいない場合、月々55万円を貯金に回すことができ、年間660万円を貯められます。夫婦2人で暮らしていく上で、経済的に不自由することは考えにくい生活レベルです。

一方で、長期休暇のたびに海外旅行へ出かけるなど、出費がかさむと貯金に回すお金が減ってしまいます。いずれ家族が増える予定があれば、夫婦2人で暮らしている期間に生活レベルを上げすぎないように注意しましょう。

年収2,000万円の生活レベル【独身/子供あり】

出費	金額	金額・備考
月収(手取り)	‐	108万円
家賃	25万円	‐
食費	13万円	1日4,333円計算
水道光熱費	3万円	‐
通信費	1万円	‐
教育費	8万円	‐
保険・医療	3万円	‐
交際費	8万円	‐
雑費	8万円	‐
貯金	39万円	‐

片親の場合、子供を私立校に通わせても月39万円を貯金に回せます。年間で400万円以上貯金することも可能です。経済的に十分な余裕があり、外食や買い物で支出を気にする機会もほとんどありません。

上記は子供1人の例ですが、子供の人数が増えると主に食費と教育費が計10万円ずつ増えていきます。月々の貯金額は子供2人の場合は29万円、子供3人の場合は19万円です。

ただし、子供の年齢によっては延長保育やベビー・キッズシッターを利用する機会が増えることも想定できます。実際には支出が上記よりも増え、貯金に回せる金額が減る可能性も十分に考えられます。

年収2,000万の家賃目安は36万

年収2,000万円(手取り月収108万円)の家賃目安は36万円です。一般的に、家賃は手取り収入の1/3程度とされています。独身や子供のいない世帯なら、都心の一等地でもない限り、家賃が月36万円を超えることはまずありません。

一人暮らしや夫婦だけの世帯でも、家賃36万円までの物件であればかなり幅広く選べます。もし家賃を月26万円に抑えることができれば、浮いた10万円を貯金や投資に回すことも可能です。

子供がいる世帯の場合、子供の人数や教育費によっては貯金に回せる金額がやや少なめになることもあり得ます。可能なら家賃を36万円よりも抑えることで、ゆとりのある老後に備えて準備を進めやすくなります。

年収2,000万円の住宅ローン平均は8,000万円

‐	金利例	借入可能額(概算)
フラット35	年1.770%	8,000万円
フラット20	年1.640%	7,361万円
フラット50	年2.420%	8,000万円

※返済方法を元利均等にした場合の概算結果(融資上限額8,000万円を超える場合は8,000万円と表記)

利用者が最も多いフラット35の場合、上限額の8,000万円まで借入可能です。住宅購入金額から頭金を差し引いて、8,000万円以内に収まる物件を選びましょう。

住宅ローンを組む際、ボーナス月の増額返済額を上乗せするケースがよく見られます。ボーナスは今後何十年にもわたって安定的に支給されるとは限らないため、返済計画が狂う原因になりがちです。

借入可能額は月々の返済額から算出し、ボーナスは繰り上げ返済に回すほうが堅実な返済計画といえます。

マンションの場合は管理費・修繕積立費も考慮

購入する物件がマンションの場合、住宅ローンの返済以外に管理費や修繕積立費が発生します。管理費・修繕積立費はいずれも将来的に値上がりする可能性があるので、十分に余裕をもって支払える金額に留めておきましょう。

実際に年収2,000万円の方が住宅ローン審査を受けると、高額な借入希望額でも審査に通る可能性があります。借入可能という結果が出たとしても、中長期的な返済計画を元に無理なく返済可能な金額に留めましょう。

年収2,000万円の税金対策

ふるさと納税

属性	納税額の目安
独身or共働き	564,000円
夫婦or共働き＋子1人(高校生)	552,000円
共働き＋子1人(大学生)	548,000円
共働き＋子1人(高校生)	552,000円
共働き＋子2人(大学生＋高校生)	536,000円
夫婦＋子2人(大学生＋高校生)	536,000円

出典：総務省｜ふるさと納税ポータルサイト

ふるさと納税とは、支援したい任意の団体に寄付をすると所得税の還付や返礼品を受けられる制度です。実質負担額2,000円を差し引いた納税額が控除されるため、有効な節税方法として注目されています。

ただし、控除は上限なく適用されるわけではない点に注意が必要です。控除されるのは納税額の年間上限額までなので、納税額を調整する必要があります。

iDeCo・NISAでの資産運用

iDeCoやNISAで資産運用をすると、資産形成をしながら節税できます。

iDeCoは掛金が全額控除となる上に、運用益も非課税扱いです。公的年金制度に加入している60歳未満の方であれば誰でも利用できる、効果的な節税方法です。ただし、iDeCoは原則60歳まで出金できません。

つみたてNISAは運用益・分配金がどちらも非課税扱いです。通常の投資信託では約20％の税金がかかるところを、非課税でお得に資産形成ができる仕組みです。

生命保険料控除の活用

つみたてNISAや元本変動型のiDeCoには元本割れのリスクがあります。より安定的な資産運用の手段を選びたい方には、生命保険料控除を活用した節税方法がおすすめです。

生命保険料として支払った金額は、上限金額内であれば控除の対象となります。一般生命保険料控除、個人年金保険料控除、介護医療保険料控除の3つの控除があり、最大で12万円まで控除が受けられます。

すでに死亡保険に加入している方は、個人年金保険や介護医療保険に加入すると良いでしょう。

年収2,000万円を目指す方法

昇進・昇格で年収を上げる

転職直後は年収2,000万円に届かないとしても、将来的に昇進や昇格によって年収アップを目指せます。待遇の良い大手企業に入社し、評価を高めていくことによって、年収2,000万円を達成できる可能性があるからです。

企業によっては勤続年数に応じて昇給していくため、長い目で見れば年収アップを図るための現実的な方法といえます。ただし、業界や企業によっては昇給があまり望めない場合もあるため、転職先は慎重に選ぶことが大切です。

製造業以外の業界であっても、昇給・昇格のチャンスが豊富な業種・職種を選びましょう。できるだけ平均年収が高く、勤続者の平均年齢が若い業種・職種が狙い目です。

転職エージェントに登録する

転職エージェントに登録し、キャリアアドバイザーを通じて、求人を紹介してもらうのも、年収アップのための有力な方法です。登録時の希望条件に年収2,000万円以上と設定すれば、条件に合う求人を優先的に紹介してもらえます。

転職エージェントでは単に求人を紹介するだけでなく、キャリア相談や応募書類の添削などのサポートを行っています。自力で選考対策をするよりも選考通過率が高くなるため、待遇の良い企業から採用される確率も高いです。

また、求人サイトなどに掲載されていない非公開求人を紹介してもらうことも可能です。高年収帯の人材を採用するにあたって、企業が転職エージェントを通じて紹介された人材に絞って選考を実施するケースも十分にあり得ます。

年収2,000万円を目指せる職業

業種	業種分類	平均年収 (50代以上)
タバコ	メーカー	1,015万円
医薬品 メーカー	メディカル	1,004万円
証券会社	金融	949万円

出典：doda｜平均年収ランキング（平均年収/生涯賃金）【最新版】

年収2,000万円を目指せる業種・職種は限られており、自力で求人を探すのは容易ではありません。転職エージェントに登録し、希望する年収や業種・職種の条件に合う求人をキャリアアドバイザーに紹介してもらいましょう。

年収2,000万円に到達する確率を高めるためにも、転職エージェントの積極的な活用をおすすめします。

「外資系金融のフルコミッション営業」もおすすめ

年収2,000万円を目指すなら、外資系金融のフルコミッション営業もおすすめです。フルコミッションは、日本語では「完全歩合制」と訳されます。

契約を獲得すればするほど報酬に反映される一方で、最低保証額も基本的に設定されていない報酬制度です。代表的な職種として、外資系生命保険会社の営業職が挙げられます。

入社直後は最低保証額が設定されていることもありますが、次第にフルコミッションへと移行し、報酬は青天井となります。そのため、マネージャーよりもプレイヤーのほうが年収が高いことも珍しくありません。

年収アップなら転職がおすすめ

ビズリーチ【ハイクラス転職者支持率No.1】

ビズリーチは求人の3分の1以上が年収1,000万円を超えるハイクラス向け転職サイトです。

年収や年齢に応じて登録審査がありますが、20代の経験の浅い人や、年収500万円未満の方でも審査に通るので、まずは登録をしてみましょう。

ビズリーチの評判・口コミ

リクルートダイレクトスカウト【転職決定年収が平均900万円以上】

リクルートダイレクトスカウトは、株式会社リクルートが運営しているハイクラス向けの転職サービスです。ビズリーチと同様に、匿名のレジュメを見た企業の担当者・ヘッドハンターが、利用者をスカウトする仕組みです。

リクルートダイレクトスカウトは、求人の大部分が年収800万を超える管理職や専門職などハイクラス求人が豊富な転職サービスです。

なかには、年収2,000万円を超えるCEOなどの求人もあります。 ヘッドハンターは非公開求人を保有しているので、自分だけでは見つけられない求人も紹介してくれるメリットがあります。

リクルートダイレクトスカウトの評判・口コミ

リクルートエージェント【求人数No.1】

リクルートエージェントは業界最大の30万件以上の公開求人を保有しており、あらゆる業種への転職に対応できる転職エージェントです。

また、業界最大手のノウハウを活かした、書類添削や面接対策などサポート体制が充実しているので、転職未経験者は併用しておいて間違いありません。

実際にリクルートエージェント利用者の6割以上が年収アップを実現させています。

リクルートエージェントの評判・口コミ

まとめ

年収2,000万円に達している人材は、労働人口のわずか0.2％に相当する「勝ち組」です。一方で、生活レベルは世帯構成やライフスタイルによって変化します。

きちんと収支計画を立て、将来の生活設計を見据えた暮らし方を実践することが大切です。

年収2,000万円を目指すには、転職して年収アップを狙う方法もおすすめです。高年収を実現しやすい職種に照準を合わせて転職活動を進め、目標とする年収を実現していきましょう。

関連記事
ホワイト企業ランキング
ビズリーチの評判	リクルートエージェントの評判
年収650万円の手取り	年収850万円の手取り
年収950万円の手取り	年収1100万円の手取り
年収1200万円の手取り	年収1300万円の手取り
年収1400万円の手取り	年収1600万円の手取り
年収1700万円の手取り	年収1800万円の手取り
年収2000万円の手取り	年収3000万円の手取り