「年収1,200万円の手取りはいくら？」

「年収1,200万円の生活レベルが知りたい」

年収1,200万円は、日本の平均年収である433万円の3倍近い収入です。しかし、実際の生活レベルはどんなものか、どれくらいの割合でいるのかはわからないですよね。

この記事では、年収1,200万円の手取り額について解説しています。家賃や住宅ローンの目安はもちろん、税金対策や年収1,200万円を目指す方法も記載しているので、年収1,200万を目指す方は参考にしてください。

年収1,200万円の手取りは857万円

ボーナスなし	857万円
ボーナスあり (4～5ヶ月分)	838万円

年収1,200万円でボーナスなし・扶養者がいない場合の手取りは857万円です。ボーナスあり(4〜5ヶ月分)の場合は手取り838万円と、約19万円の差があります。

【年収1,200万円・ボーナスなし】の年収内訳

‐	年間	月間
収入	12,000,000円	1,000,000円
所得税	1,259,800円	104,983円
住民税	834,300円	69,525円
厚生年金	713,700円	59,475円
健康保険	576,828円	48,069円
雇用保険	36,000円	3,000円
手取り収入	8,579,372円	714,947円

参考：税金・保険シミュレーション
※20歳以上40歳未満・配偶者なしの場合

【年収1,200万円・ボーナス4～5ヶ月】の年収内訳

‐	年間	月間
収入	12,000,000円	750,000円
所得税	1,194,100円	99,508円
住民税	805,700円	67,141円
厚生年金	988,200円	82,350円
健康保険	588,600円	49,050円
雇用保険	36,000円	3,000円
手取り収入	8,387,400円	698,950円

参考：税金・保険シミュレーション
※20歳以上40歳未満・配偶者なしの場合

年収1,200万は勝ち組？割合は3.4％

年収1,200万は上位3.4％の勝ち組

年収1,000万円超1,500万円以下の層は全体の3.4％です。年収1,000万円超は全体の4.6％なので、年収1,200万円は上位4.6％以内に入っている勝ち組といえます。

ただし、世帯状況によって生活レベルは異なる点に注意が必要です。扶養家族の人数や家賃などの固定費によって、可処分所得(自由に使えるお金)は大きく変動します。

また、ボーナスの有無や支給額も月々の手取り額に影響します。昇進や転職によって年収1,200万円に達する見込みの人も、自身の生活レベルを十分にシミュレーションしておくことが大切です。

参考：令和二年分民間給与実態統計調査

年代別の割合

年代	平均年収
	男性	女性	合計
19歳以下	146万	115万	129万
20～24歳	277万	242万	260万
25～29歳	393万	319万	362万
30～34歳	458万	309万	400万
35～39歳	518万	311万	437万
40～44歳	571万	317万	470万
45～49歳	621万	321万	498万
50～54歳	656万	319万	514万
55～59歳	668万	311万	518万
60～64歳	521万	257万	415万
65～69歳	421万	208万	332万
70歳以上	357万	191万	285万

出典：令和2年分民間給与実態統計調査

平均年収が最も高い55〜59歳の男性でも年収668万円と、年収1,200万円には遠く届きません。平均年収が最も高いのは男性の場合55〜59歳、女性の場合は45〜49歳であることが分かります。

勤続年数が長くても年収1,200万円には届かない

勤続年数	男性	女性	合計
1～4年	385万	244万	315万
5～9年	456万	270万	371万
10～14年	538万	316万	446万
15～19年	607万	342万	508万
20～24年	664万	386万	575万
25～29年	725万	432万	646万
30～34年	743万	431万	662万
35年以上	651万	334万	573万

出典：令和2年分民間給与実態統計調査

最も年収が高いのは勤続30〜34年の男性で、平均743万円を得ているのが分かります。しかし、年収1,200万円には届いていないため、勤続年数が長くなっても年収1,200万円には到達しないことが分かります。

よって、年収1,200万円を得るには何らかの突出した実績や高度なスキルが必要です。年齢や勤続年数に応じて、到達可能な年収ではないことを理解しておく必要があります。

男女別の割合は男性5.2％・女性0.7％

年収1,000万円超1,500万円以下の男性は全体の5.2％、女性は0.7％と極めて少ないことが分かります。割合から見ても、男女ともに年収1,200万円を得ている人は少ないです。

とくに女性の場合、年収1,200万円に達している人はほんのごく一部です。人材の市場価値を高く評価される要素を備えていなければ、到達できない年収といえます。

年収1,200万円の生活レベル【子供あり】

子供1人の場合

出費	金額	金額・備考
月収(手取り)	‐	71万円
家賃	20万円	‐
食費	12万円	1日4,000円計算
水道光熱費	3万円	‐
通信費	2万円	‐
教育費	2万円	‐
保険・医療	2万円	‐
交際費	6万円	‐
雑費	6万円	‐
貯金	18万円	‐

年収1,200万円なら、妻と子供1人を扶養していても十分に余裕をもって暮らせます。子供の幼稚園・保育園費用などの教育費や生命保険料なども含めて考えると、貯金に回せる金額は月18万円です。

ただし、将来的に子供を私立校に通わせるなどすれば教育費が2万円以上かかる可能性もあります。月々の支出が増えれば貯金に回せるお金は減っていくため、固定費となる家賃の設定には注意が必要です。

子供2人の場合

出費	金額	金額・備考
月収(手取り)	‐	71万円
家賃	20万円	‐
食費	14万円	1日4,700円計算
水道光熱費	3万円	‐
通信費	2万円	‐
教育費	4万円	‐
保険・医療	2万円	‐
交際費	6万円	‐
雑費	6万円	‐
貯金	14万円	‐

子供が2人の場合でも、貯金に回せる金額は10万円以上確保できるので、比較的余裕をもって暮らすことが可能です。子供が1人の場合と比べて主に食費と教育費がかかります。

ただし、将来的に子供が2人とも私立校に通うとすれば、教育費が月4万円では収まらなくなる可能性もあります。学校によっては学費・給食費を合わせて1人月8万円前後かかるため、教育費だけでも毎月16万円の支出です。

子供3人の場合

出費	金額	金額・備考
月収(手取り)	‐	71万円
家賃	20万円	‐
食費	16万円	1日5,300円計算
水道光熱費	3万円	‐
通信費	2万円	‐
教育費	6万円	‐
保険・医療	2万円	‐
交際費	6万円	‐
雑費	6万円	‐
貯金	10万円	‐

4人を扶養していても月10万円を貯金に回せます。暮らしに余裕がないわけではありませんが、子供が3人とも私立校に通えば月24万円もの学費がかかる可能性もあります。収支はマイナス8万円で、赤字です。

子供を3人とも私立に通わせるなら、家賃を抑えたり交際費・雑費を削ったりして学費を捻出する必要があります。現実的には、3人とも私立に通わせるのは厳しいです。

年収1,200万円の生活レベル【独身/子供なし】

独身の場合

出費	金額	金額・備考
月収(手取り)	‐	71万円
家賃	15万円	‐
食費	6万円	1日2,000円計算
水道光熱費	1万円	‐
通信費	1万円	‐
交際費	6万円	‐
雑費	6万円	‐
貯金	36万円	‐

家賃15万円の物件に住んでも月々36万円を貯金に回せるため、年間432万円貯金できます。3年足らずで1,000万円を貯めることも可能です。独身で年収1,200万円であれば、経済的な面で不自由はしません。

ただし、交際費や娯楽費はお金を費やそうと思えばいくらでも費やせてしまうため注意が必要です。暮らしに余裕があるとはいえ、月々の収支の管理はしっかりしていくことが大切です。

子供なしの場合

出費	金額	金額・備考
月収(手取り)	‐	71万円
家賃	18万円	‐
食費	8万円	1日2,700円計算
水道光熱費	1万円	‐
通信費	1万円	‐
交際費	6万円	‐
雑費	6万円	‐
貯金	31万円	‐

子供がいない場合、月々31万円を貯金できているので、年間372万円貯められます。夫婦2人で暮らしていくには十分余裕のある生活レベルです。将来の住宅購入を見据えて、無理なく頭金を貯めましょう。

一方で、外食の機会が増えたり交際費・娯楽費がかさんだりすると、貯金に回せるお金は減っていきます。将来的に家族が増える予定があれば、生活レベルを上げすぎないように注意するべきです。

年収1,200万円の生活レベル【独身/子供なし】

出費	金額	金額・備考
月収(手取り)	‐	71万円
家賃	18万円	‐
食費	8万円	1日2,700円計算
水道光熱費	1万円	‐
通信費	1万円	‐
教育費	2万円	‐
保険料	2万円	‐
交際費	6万円	‐
雑費	6万円	‐
貯金	27万円	‐

独身の場合、月27万円を貯金に回せるので、年間324万円が貯金できます。子供を保育園や幼稚園、あるいは私立校に通わせても余裕をもって暮らせる生活レベルです。

子供1人で想定していますが、子供の人数が増えると主に食費と教育費が計4万円ずつ増えると考えてください。月々の貯金額は子供2人の場合は23万円、子供3人の場合は19万円です。

ただし、子供を私立の小中一貫校に通わせる場合、学費と給食費を合わせて月々8万円程度かかる可能性があります。子供に人数によっては大きな負担となります。

年収1,200万円の家賃目安は23万円

年収1,200万円(手取り月収71万円)の家賃目安は23万円です。一般的に、家賃は手取り収入の1/3程度とされています。独身や子供のいない世帯であれば、この家賃で無理なく生活していくことは可能です。

一人暮らしや夫婦だけの世帯であれば、実際には家賃が月23万円もかからない場合もあります。仮に家賃を15万円に収められれば、浮いた8万円を貯金に回すことも可能です。

家賃目安はあくまでも手取り月収から算出した目安です。家賃は毎月必ずかかる固定費のため、毎月の収支を十分に検討した上で可能な限り抑えたほうが余裕をもって暮らせます。

年収1,200万円の住宅ローン平均は7,196万円

住宅ローン	金利例	借入可能額(概算)
フラット35	年1.770%	7,196万円
フラット20	年1.640%	4,703万円
フラット50	年2.420%	7,999万円

※返済方法を元利均等にした場合の概算結果

利用者が最も多いフラット35の場合、借入可能額は7,196万円です。住宅購入金額から頭金を差し引いて、7,196万円に収まる物件を選びましょう。

実際には、月々の返済額にボーナス月の増額返済額を上乗せするケースも多いです。ただし、ボーナス支給額が将来にわたって安定しているとは限らないため、返済計画に狂いが生じる原因にもなります。

借入可能額は月々の返済額を元に計算し、ボーナスは繰り上げ返済に回すほうが堅実といえます。

マンションの場合は管理費・修繕積立費も考慮

購入する物件がマンションの場合、住宅ローン返済額に加えて管理費や修繕積立費も考慮しましょう。管理費や修繕積立費は将来的に値上がりする可能性もあるため、余裕をもって支払える額に抑える必要があります。

年収1,200万円の方が住宅ローンを申し込むと、高額な借入可能額を提示される可能性もあります。もし借入可能であっても、中長期的な返済計画にもとづいて無理なく返済できる金額に留めましょう。

現状では返済に問題がないからといって、借入額を増やし過ぎないことが重要です。

年収1,200万円の税金対策

支出を抑える上で見過ごせないのが「税金」です。所得税の還付や所得控除の対象となる制度を利用すれば、効果的に節税できる場合があります。

また、世帯主が年収1,200万円以上の場合、2022年10月以降は児童手当の支給が廃止されます。従来は3歳未満に月額15,000円、3歳〜中学生まで月額10,000円が支給されていました。

税金を減らすため、年収1,200万円の方におすすめの税金対策を紹介します。基本的に誰でも利用できる制度のため、制度の仕組みや得られるメリットを十分に理解した上で活用しましょう。

ふるさと納税で節税

属性	納税額の目安
独身or共働き	247,000円
夫婦or共働き＋子1人(高校生)	232,000円
共働き＋子1人(大学生)	229,000円
共働き＋子1人(高校生)	229,000円
共働き＋子2人(大学生＋高校生)	219,000円
夫婦＋子2人(大学生＋高校生)	206,000円

出典：総務省｜ふるさと納税ポータルサイト

ふるさと納税とは、支援したい任意の団体に寄付をすると所得税の還付や返礼品が受け取れる制度です。実質負担額2,000円を差し引いた納税額が控除されるため、効果的な節税方法として注目されています。

ただし、上限なく控除されるのではなく、納税額の年間上限額までが控除される点に注意してください。

iDeCo・NISAでの資産運用

iDeCoやNISAで資産運用をすると、資産形成をしながら節税できます。

iDeCoは掛金が全額控除となる上に、運用益も非課税扱いです。公的年金制度に加入している60歳未満の方であれば誰でも利用できる、効果的な節税方法です。ただし、iDeCoは原則60歳まで出金できません。

つみたてNISAは運用益・分配金がどちらも非課税扱いです。通常の投資信託では約20％の税金がかかるところを、非課税でお得に資産形成ができる仕組みです。

生命保険料控除の活用

つみたてNISAや元本変動型のiDeCoには元本割れのリスクがあります。より安定的な資産運用の手段を選びたい方には、生命保険料控除を活用した節税方法がおすすめです。

生命保険料として支払った金額は、上限金額内であれば控除の対象となります。一般生命保険料控除、個人年金保険料控除、介護医療保険料控除の3つの控除があり、最大で12万円まで控除が受けられます。

すでに死亡保険に加入している方は、個人年金保険や介護医療保険に加入すると良いでしょう。

年収1,200万円を目指す方法

昇進・昇格で年収を上げる

転職直後は年収1,200万円に届かないとしても、将来的に昇進や昇格によって年収アップを目指せます。待遇の良い大手企業に入社し、評価を高めていくことによって、年収1,200万円を達成できる可能性があるからです。

企業によっては勤続年数に応じて昇給していくため、長い目で見れば年収アップを図るための現実的な方法といえます。ただし、業界や企業によっては昇給があまり望めない場合もあるため、転職先は慎重に選ぶことが大切です。

製造業以外の業界であっても、昇給・昇格のチャンスが豊富な業種・職種を選びましょう。できるだけ平均年収が高く、勤続者の平均年齢が若い業種・職種が狙い目です。

転職エージェントに登録して転職する

転職エージェントに登録し、キャリアアドバイザーを通じて、求人を紹介してもらうのも、年収アップのための有力な方法です。登録時の希望条件に年収1,200万円以上と設定すれば、条件に合う求人を優先的に紹介してもらえます。

転職エージェントでは単に求人を紹介するだけでなく、キャリア相談や応募書類の添削などのサポートを行っています。自力で選考対策をするよりも選考通過率が高くなるため、待遇の良い企業から採用される確率も高いです。

また、求人サイトなどに掲載されていない非公開求人を紹介してもらうことも可能です。高年収帯の人材を採用するにあたって、企業が転職エージェントを通じて紹介された人材に絞って選考を実施するケースも十分にあり得ます。

年収1,200万円を目指せる職業

職種全体の平均年収が1,200万円を超える職業は存在しません。どの職業に関しても、平均的な給与水準であれば年収1,200万円には届かない可能性が高いです(doda調べ)。

ただし、年齢層によっては平均年収が1,000万円を超えている業種があります。下記はあくまでも年代別の平均年収ですので、これらの業種で優れた実績を挙げれば年収1,200万円に届く可能性もあるのです。

年収1,200万円を目指せる可能性のある職業

業種	業種分類	平均年収 (年代別)
タバコ	メーカー	50代以上： 1,015万円
医薬品 メーカー	メディカル	50代以上： 1,004万円
証券会社	金融	50代以上： 949万円

出典：doda｜平均年収ランキング（平均年収/生涯賃金）【最新版】

年収1,200万円を目指せる業種・職種は限られており、自力で求人を探すのは容易ではありません。転職エージェントに登録し、希望する年収や業種・職種の条件に合う求人をキャリアアドバイザーに紹介してもらいましょう。

年収1,200万円に到達する確率を高めるためにも、転職エージェントの積極的な活用をおすすめします。

大手の製造業もおすすめ

年収1,200万円を目指すには、給与水準が高い大手の製造業に転職するのもおすすめです。大手企業の2022年夏季賞与支給予定額は前年比13.81％の930,475円(※1)と公表されています。

中小企業においても、製造業の2020年夏季賞与は平均621,149円と高い水準を維持しています(※2)。業種別では商社に次いで全業種のうち2位であり、大手・中小ともに製造業のボーナス平均受給額が多いことが分かるのです。

※1) 「2022年 夏季賞与・一時金　大手企業業種別妥結状況(加重平均)」より
※2) 「マイナビ転職『2020年夏のボーナスいくらもらった？　業種・企業規模別平均支給額』『業種別　ボーナス平均支給額ランキング』」より

年収アップなら転職がおすすめ

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実際にリクルートエージェント利用者の6割以上が年収アップを実現させています。

リクルートエージェントの評判・口コミ

まとめ

年収1,200万円は上位3.4％に入る勝ち組で、手取りだと838万～857万円です。生活は基本的に余裕があり、子供を複数持っても生活が可能です。

年収1,200万円を目指したい場合、現職で給与を上げるのが一番現実的ですが、給与が上がらない場合は、転職を考えるべきです。ハイクラス向けの転職エージェントを使えば、高収入な求人も紹介してもらえます。

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