「年収1,300万円の手取りはいくら？」

「年収1,300万円の生活レベルが知りたい」

年収1,300万円は、かなり高収入な年収です。しかし、実際の生活レベルがどれくらいか、稼ぐにはどうしたら良いのかわからないですよね。

この記事では、年収1,300万円の手取り額について解説しています。家賃や住宅ローンの目安はもちろん、税金対策や年収1,300万円を目指す方法も記載しているので、年収1,300万を目指す方は参考にしてください。

年収1,300万の手取りは918万

ボーナスなし	918万円
ボーナスあり(4～5ヶ月分)	900万円

年収1,300万円でボーナスなし・扶養者がいない場合の手取りは918万円です。ボーナスあり(4〜5ヶ月分)の場合は、手取り900万円と約18万円の差があります。

【ボーナスなし】年収1,300万円の年収内訳

項目	年間	月間
収入	13,000,000円	1,083,333円
所得税	1,491,700円	124,308円
住民税	927,500円	77,291円
厚生年金	713,700円	59,475円
健康保険	641,574円	53,464円
雇用保険	39,000円	3,250円
手取り収入	9,186,526円	765,543円

※20歳以上40歳未満・配偶者なしの場合
参考：税金・保険料シミュレーション

ボーナスなしで1,300万円を稼ぐ場合、月給は約108万円です。手取り年収は918万円で、税金で382万円ほど引かれます。

【ボーナス4～5ヶ月】1,300万円の年収内訳

項目	年間	月間
収入	13,000,000円	800,000円 +3,400,000円
所得税	1,405,000円	117,083円
住民税	897,400円	74,783円
厚生年金	1,024,800円	85,400円
健康保険	631,764円	52,647円
雇用保険	39,000円	3,250円
手取り収入	9,002,036円	550,169円 +2,392,653円

※20歳以上40歳未満・配偶者なしの場合
参考：税金・保険料シミュレーション

ボーナスありで1,300万円を稼ぐ場合、月給は80万円です。手取り年収は約900万円で、400万円程引かれています。なお、ボーナスは340万円で計算しました。

年収1,300万は勝ち組！割合は上位4.6％

年収	全体	男性	女性
100万円以下	8.4％	3.6％	15.2％
200万円以下	13.8％	7.0％	23.4％
300万円以下	15.5％	11.5％	21.3％
400万円以下	17.4％	17.5％	17.3％
500万円以下	14.6％	17.3％	10.7％
600万円以下	10.2％	13.4％	5.7％
700万円以下	6.5％	9.2％	2.6％
800万円以下	4.4％	6.5％	1.5％
900万円以下	2.8％	4.1％	0.8％
1,000万円以下	1.8％	2.8％	0.4％
1,500万円以下	3.4％	5.2％	0.7％
2,000万円以下	0.7％	1.1％	0.2％
2,500万円以下	0.2％	0.4％	0.1％
2,500万円超	0.3％	0.4％	0.1％

出典：令和2年分民間給与実態統計調査

年収1,300万円超は全体の4.6％のみで、勝ち組といえます。ちなみに、年収1,000万円超1,500万円以下の層は全体の3.4％です。

ただし、世帯状況によって生活レベルは異なります。扶養家族の人数や家賃などの固定費によって、可処分所得(自由に使えるお金)は大きく変動します。

また、ボーナスの有無や支給額も月々の手取り額に影響を与える要因です。年収のうちボーナスが占める割合が高くなれば、それだけ月々の手取り額は少なくなります。

男女別の割合は男性5.2％女性0.7%

年収1,000万円超～1,500万円以下の男性は全体の5.2％、女性は0.7％です。割合から見ても、男女ともに年収1,300万円を得ている人は少ないです。

とくに女性の場合、年収1,300万円に達している人はごく一部に限られています。市場価値が高いスキルや資格を備えていなければ到達できない年収です。

年代別の平均年収

年代	平均年収
	男性	女性	合計
19歳以下	146万	115万	129万
20～24歳	277万	242万	260万
25～29歳	393万	319万	362万
30～34歳	458万	309万	400万
35～39歳	518万	311万	437万
40～44歳	571万	317万	470万
45～49歳	621万	321万	498万
50～54歳	656万	319万	514万
55～59歳	668万	311万	518万
60～64歳	521万	257万	415万
65～69歳	421万	208万	332万
70歳以上	357万	191万	285万

出典：令和2年分民間給与実態統計調査

平均年収が最も高い55〜59歳の男性でも年収668万円と、年収1,300万円には遠く及びません。平均年収が最も高いのは、男性の場合55〜59歳、女性の場合は45〜49歳です。

勤続年数が長くても年収1,300万円に届かない

勤続年数	男性	女性	合計
1～4年	385万	244万	315万
5～9年	456万	270万	371万
10～14年	538万	316万	446万
15～19年	607万	342万	508万
20～24年	664万	386万	575万
25～29年	725万	432万	646万
30～34年	743万	431万	662万
35年以上	651万	334万	573万

出典：令和2年分民間給与実態統計調査

最も年収が高いのは勤続30〜34年の男性で、平均年収743万円です。年収1,300万円には達していないので、勤続年数が長くなっても年収1,300万円には到達できません。

年収1,300万円を得るには、何らかの突出した実績や高度なスキルが必要と言えます。年齢や勤続年数に応じて到達可能な年収ではないと、理解しておくことが大切です。

年収1,300万円の生活レベル【子供あり】

子供1人の場合

出費	金額	金額・備考
月収(手取り)	‐	76万円
家賃	22万円	‐
食費	12万円	1日4,000円計算
水道光熱費	3万円	‐
通信費	2万円	‐
教育費	2万円	‐
保険・医療	2万円	‐
交際費	6万円	‐
雑費	6万円	‐
貯金	21万円	‐

年収1,300万円の場合、妻と子供1人を扶養していても十分に余裕をもって暮らせます。教育費や生命保険料なども含めても、毎月月21万円の貯金ができています。

ただし、将来的に子供を私立校に通わせるなら、教育費が2万円以上かかる可能性もあります。月々の支出が増えると貯金に回せるお金は減っていくため、固定費である家賃の設定に注意しましょう。

子供2人の場合

出費	金額	金額・備考
月収(手取り)	‐	76万円
家賃	22万円	‐
食費	14万円	1日4,666円計算
水道光熱費	3万円	‐
通信費	2万円	‐
教育費	4万円	‐
保険・医療	2万円	‐
交際費	6万円	‐
雑費	6万円	‐
貯金	17万円	‐

子供が2人の場合、子供が1人の場合と比べて食費と教育費が増加します。毎月の貯金が17万円確保できていることから、暮らしは比較的余裕です。

しかし、将来的に子供が2人とも私立校に通うとすれば、教育費が月4万円では収まらない可能性もあります。学校によっては学費・給食費を合わせて8万円前後かかるため、教育費だけでも毎月16万円の支出になります。

子供3人の場合

出費	金額	金額・備考
月収(手取り)	‐	76万円
家賃	22万円	‐
食費	16万円	1日5,333円計算
水道光熱費	3万円	‐
通信費	2万円	‐
教育費	6万円	‐
保険・医療	2万円	‐
交際費	6万円	‐
雑費	6万円	‐
貯金	13万円	‐

子供が3人の場合、月13万円を貯金に回せます。暮らしに余裕がないわけではありませんが、子供が3人とも私立校に通えば月24万円もの学費がかかります。単純計算だと収支はマイナス5万円となり、赤字です。

都心に住みながら子供を3人とも私立に通わせるなら、家賃を抑えたり交際費・雑費を削ったりして、学費を捻出しなければなりません。都心から出ることも選択肢に入れましょう。

年収1,300万円の生活レベル【独身/子供なし】

独身の場合

出費	金額	金額・備考
月収(手取り)	‐	76万円
家賃	17万円	‐
食費	6万円	1日2,000円計算
水道光熱費	1万円	‐
通信費	1万円	‐
交際費	6万円	‐
雑費	6万円	‐
貯金	39万円	‐

独身の場合、経済的な面で不自由はしません。家賃17万円の物件に住んでも月々39万円を貯金できており、年間468万円も貯金できます。3年程度あれば1,000万円を貯めることも決して難しくありません。

ただし交際費や娯楽費は、お金を使おうと思えばいくらでも使える点に注意が必要です。お金のかかる趣味に没頭しているうちに、貯金に回せるお金が予想外に少なくなってしまうこともあり得ます。

子供なしの場合

出費	金額	金額・備考
月収(手取り)	‐	76万円
家賃	20万円	‐
食費	8万円	1日2,666円計算
水道光熱費	2万円	‐
通信費	1万円	‐
交際費	6万円	‐
雑費	6万円	‐
貯金	33万円	‐

既婚で子供なしの場合、十分余裕のある生活レベルです。月々33万円を貯金できており、年間396万円を貯められます。将来の住宅購入を見据えて頭金を貯めるのも可能です。

ただし、外食の機会が増えたり交際費・娯楽費が増えたりすると、貯金に回せるお金はすぐに減ってしまいます。夫婦2人のうちは、生活レベルを上げすぎず、家賃をできるだけ抑えることをおすすめします。

年収1,300万円の生活レベル【独身/子供あり】

出費	金額	金額・備考
月収(手取り)	‐	76万円
家賃	20万円	‐
食費	8万円	1日2,666円計算
水道光熱費	2万円	‐
通信費	1万円	‐
教育費	2万円	‐
保険・医療	2万円	‐
交際費	6万円	‐
雑費	6万円	‐
貯金	29万円	‐

独身で子供がいる場合、子供を保育園や幼稚園、あるいは私立校に通わせても、ゆとりがあります。月に29万円を貯金に回せるので、年間では348万円を貯められます。

また、子供の人数が増えると、主に食費と教育費が計4万円ずつ増えます。月々の貯金額は、子供2人の場合25万円、子供3人の場合21万円です。

子供を私立校に通わせるとしたら、学費と給食費を合わせて月々8万円程度かかる可能性があります。子供の人数によっては大きな負担となるため、貯金額が少なくなる場合もあります。

年収1,300万の家賃目安は25万

年収1,300万円(手取り月収76万円)の家賃目安は25万円です。一般的に、家賃は手取りの1/3程度にとどめるのが理想とされています。

一人暮らしや夫婦だけの世帯であれば、実際の家賃は月25万円未満に収められます。仮に家賃を20万円に抑えれば、浮いた5万円を貯金や投資に回すことも可能です。

子供がいる世帯の場合、子供の人数や教育費によっては年収1,300万円でも暮らしに十分な余裕があるとは限りません。無理のない範囲で家賃を抑えることで、月々の収支に余裕をもって生活することができます。

年収1,300万円の住宅ローン平均は7,822万円

取扱金融機関	金利例	借入可能額(概算)
フラット35	年1.770%	7,822万円
フラット20	年1.640%	5,112万円
フラット50	年2.420%	8,000万円

※返済方法を元利均等にした場合の概算結果(融資上限額8,000万円を超える場合は8,000万円と表記)

年収1,300万円だと、利用者が最も多いフラット35の場合、借入可能額は7,822万円です。住宅購入金額から頭金を差し引いて、7,822万円に収まる物件を選びましょう。

実際に住宅ローンを組む場合、月々の返済額にボーナス月の増額返済額を上乗せするケースも多いと考えられます。

ボーナスは将来にわたって安定的に支給されるとは限らないため、返済計画を見誤る原因となりやすいポイントです。借入可能額は月々の返済額を元に計算し、ボーナスは繰り上げ返済に回すことをおすすめします。

マンションの場合は管理費・修繕積立費も考慮

購入する物件がマンションの場合、住宅ローン返済額に加えて、管理費や修繕積立費も考慮しましょう。管理費や修繕積立費は、将来的に値上がりすることもあり得るため、余裕をもって支払える額に留めておくことが大切です。

年収1,300万円の方が住宅ローンを申し込むと、高額な融資を勧められる可能性もあります。もし借入できるといわれたとしても、中長期的な返済計画を立てた上で、無理なく返済できる金額に留めたほうが無難です。

年収1,300万円の税金対策

ふるさと納税

属性	納税額の目安
独身/共働き/夫婦のみ	326,000円
共働き＋子1人(高校生)	261,000円
共働き＋子1人(大学生)	258,000円
共働き＋子1人(高校生)	261,000円
共働き＋子2人(大学生＋高校生)	248,000円
夫婦＋子2人(大学生＋高校生)	248,000円

出典：総務省｜ふるさと納税ポータルサイト

ふるさと納税とは、支援したい任意の団体に寄付をすると所得税の還付や返礼品を受けられる制度です。実質負担額2,000円を差し引いた納税額が控除されるため、有効な節税方法として注目されています。

ただし、控除は上限なく適用されるわけではない点に注意が必要です。控除されるのは納税額の年間上限額までなので、納税額を調整する必要があります。

iDeCo・NISAでの資産運用

種類	つみたてNISA	一般NISA	iDeCo
利用可能者	日本在住 20歳以上	日本在住 20歳以上	国民年金第1～3合被保険者 国民年金任意加入被保険者
商品	投資信託 ETF	株式 投資信託	投資信託 保険商品
最低運用額	100円/月	100円/月	5,000円/月
非課税投資枠	40万円	120万円	14.4～81.6万円 利用者による
非課税期間	20年間	5年間	60歳まで
出金	いつでも	いつでも	60歳まで不可
所得控除	なし	なし	掛金全額控除

iDeCoやNISAで資産運用をすると、資産形成をしながら節税できます。

iDeCoは掛金が全額控除となる上に、運用益も非課税扱いです。公的年金制度に加入している60歳未満の方であれば、誰でも利用できる効果的な節税方法です。ただし、iDeCoは原則60歳まで出金できません。

つみたてNISAは運用益・分配金がどちらも非課税扱いです。通常の投資信託では約20％の税金がかかるところを、非課税でお得に資産形成ができる仕組みです。

生命保険料控除の活用

つみたてNISAや元本変動型のiDeCoには、元本割れのリスクがあります。より安定的な資産運用の手段を選びたい方には、生命保険料控除を活用した節税方法がおすすめです。

生命保険料として支払った金額は、上限金額内であれば控除の対象となります。一般生命保険料控除、個人年金保険料控除、介護医療保険料控除の3つの控除があり、最大で12万円まで控除が受けられます。

すでに死亡保険に加入している方は、個人年金保険や介護医療保険に加入すると良いでしょう。

年収1,300万円を目指す方法

昇進・昇格で年収を上げる

転職直後は年収1,300万円に届かないとしても、将来的に昇進や昇格によって年収アップを目指せます。待遇の良い大手企業に入社し、評価を高めていくことによって、年収1,300万円を達成できる可能性があるからです。

企業によっては勤続年数に応じて昇給していくため、長い目で見れば年収アップを図るための現実的な方法といえます。ただし、業界や企業によっては昇給があまり望めない場合もあるため、転職先は慎重に選ぶことが大切です。

昇給・昇格のチャンスが豊富な業種・職種を選びましょう。できるだけ平均年収が高く、勤続者の平均年齢が若い業種・職種が狙い目です。

転職エージェントに登録する

転職エージェントに登録し、求人を紹介してもらうのも、年収アップのための有力な方法です。登録時の希望条件に年収1,300万円以上と設定すれば、条件に合う求人を優先的に紹介してもらえます。

転職エージェントでは単に求人を紹介するだけでなく、キャリア相談や応募書類の添削などのサポートを行っています。自力で選考対策をするよりも選考通過率が高くなるため、待遇の良い企業から採用される確率も高いです。

エージェントの利用には、ビズリーチがおすすめです。ハイクラスの求人が多いため、年収1,300万円を狙うことも可能です。

年収1,300万円を目指せる職業

業種	業種分類	平均年収 (50代以上)
タバコ	メーカー	1,015万円
医薬品 メーカー	メディカル	1,004万円
証券会社	金融	949万円
リース	金融	938万円

出典：doda｜平均年収ランキング(平均年収/生涯賃金)【最新版】

年収1,300万円を目指せる業種・職種は限られており、自力で求人を探すのは容易ではありません。転職エージェントに登録し、希望する年収や業種・職種の条件に合う求人をキャリアアドバイザーに紹介してもらいましょう。

年収1,300万円に到達する確率を高めるためにも、転職エージェントの積極的な活用をおすすめします。

「外資系金融のフルコミッション営業」もおすすめ

年収1,300万円を目指すなら、外資系金融のフルコミッション営業もおすすめです。フルコミッションは、日本語では「完全歩合制」と訳されます。

契約を獲得すればするほど報酬に反映される一方で、最低保証額も基本的に設定されていない報酬制度です。代表的な職種として、外資系生命保険会社の営業職が挙げられます。

入社直後は最低保証額が設定されていることもありますが、次第にフルコミッションへと移行し、報酬は青天井となります。そのため、マネージャーよりもプレイヤーのほうが年収が高いことも珍しくありません。

年収アップなら転職がおすすめ

ビズリーチ【ハイクラス転職者支持率No.1】

ビズリーチは求人の3分の1以上が年収1,000万円を超えるハイクラス向け転職サイトです。

年収や年齢に応じて登録審査がありますが、20代の経験の浅い人や、年収500万円未満の方でも審査に通るので、まずは登録をしてみましょう。

ビズリーチの評判・口コミ

リクルートダイレクトスカウト【転職決定年収が平均900万円以上】

リクルートダイレクトスカウトは、株式会社リクルートが運営しているハイクラス向けの転職サービスです。ビズリーチと同様に、匿名のレジュメを見た企業の担当者・ヘッドハンターが、利用者をスカウトする仕組みです。

リクルートダイレクトスカウトは、求人の大部分が年収800万を超える管理職や専門職などハイクラス求人が豊富な転職サービスです。

中には、年収2,000万円を超えるCEOなどの求人もあります。 ヘッドハンターは非公開求人を保有しているので、自分だけでは見つけられない求人も紹介してくれるメリットがあります。

リクルートダイレクトスカウトの評判・口コミ

リクルートエージェント【求人数No.1】

リクルートエージェントは業界最大の30万件以上の公開求人を保有しており、あらゆる業種への転職に対応できる転職エージェントです。

また、業界最大手のノウハウを活かした、書類添削や面接対策などサポート体制が充実しているので、転職未経験者は併用しておいて間違いありません。

実際にリクルートエージェント利用者の6割以上が年収アップを実現させています。

リクルートエージェントの評判・口コミ

まとめ

年収1,300万円以上を得ている人材は全体のうち、わずか4.6％であり、勝ち組であることは明白です。生活レベルにも余裕があり、都心で子供を持っても生活に困りません。

ただし、実際の生活レベルは世帯構成やライフスタイルによって異なります。自分に合った収支計画を立て、将来の生活設計を見据えておくことが大切です。

年収1,300万円を目指すには、転職して年収アップを図るのも有効な方法の1つといえます。年収が高い傾向のある業種を把握した上で転職活動を進め、年収1,300万円をより確実に目指していきましょう。

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