【2024年】不動産投資の失敗事例6選！失敗する人の特徴や失敗する確率
2024年2月20日
この記事のポイント
- 不動産投資のよくある失敗事例には「利回りのみを重視して物件選定を行った」「プランにリスクを適切に反映できていなかった」「自身の運用目的に適していない物件を購入した」などの事例がある
- 不動産投資に失敗しやすい人の特徴として「不動産投資に関する知識が不十分な人」「運用を不動産会社まかせにしてしまう人」がある
- 不動産投資に失敗しないための相談をしやすいおすすめの不動産会社はアセットジャパンが挙げられる
- アセットジャパンでは不動産投資のプロによる無料のカウンセリングを実施しており、不動産投資に関する不安を相談しやすい
- 不動産のプロによるシミュレーションを無料で行ってもらえるため、失敗しないためのプランを立てやすい
- 空室発生時や家賃滞納が起きた場合の家賃収入を保証してもらえる制度も利用可能
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不動産投資のよくある失敗事例とその原因を紹介！初心者が陥りやすい失敗は？
不動産投資のよくある失敗事例には、以下の内容が挙げられます。以下の内容を把握することで、不動産投資がやめとけと言われる理由が把握できるでしょう。
不動産投資のよくある失敗事例
利回りのみを重視して物件選定を行った
上記の画像は、失敗事例と利回り以外に考慮すべきその他の要素をまとめたものです。
不動産投資のよくある失敗事例として、利回りのみを重視して物件選定を行ってしまうことが挙げられます。
想定利回りが高い物件でも、実際に運用を開始すると、空室の発生で思うように家賃収入を得られなかったり、思いもよらぬ修繕費が発生したりする場合があります。
そのような場合、当初予定していた高い利回りを実現できないことがあるでしょう。
不動産投資において利回りは重要な要素であるものの、利回りに影響するその他のさまざまな要素も含めて検討する必要があると言えます。
リスクを適切に反映できていない楽観的な予測を立ててしまった
上記の画像では、不動産投資で考慮すべきリスクをまとめました。
リスクを適切に反映できていない楽観的な予測を立ててしまった事例も、不動産投資のよくある失敗の一つです。
不動産投資は数十年単位の長期間で行うことが多いため、さまざまなリスクを考慮する必要があります。
例として、一般的に築年数が経過すると物件の人気は落ちやすいため、空室が発生したり、賃料の引き下げや物件のリフォーム・修繕が必要となる場合があります。
上記のような事態が発生すると、当初予定していた利回りを下回ってしまう場合があるため、注意が必要です。
節税目的のみで不動産投資を開始した
不動産投資のほかの失敗事例として、節税目的のみで不動産投資を開始した事例が挙げられます。
上記の画像は、不動産投資で節税できる例をグラフで表したものです。
不動産投資による節税効果の恩恵を受けられるのは、一定以上の所得がある税率の高い人のみであることが多いです。
そのため、節税効果の仕組みをあまり理解せずに不動産投資を行うと、節税効果の恩恵を受けられる属性ではないにもかからず、不動産投資を行ってしまう恐れがあります。
なお、不動産投資の節税効果の種類は以下の通りです。
不動産投資の節税効果の種類
- 損益通算や減価償却による所得税の減税効果
- 相続税や贈与税の計算の際に、現金資産よりも評価額を抑える効果
不動産会社の中には、節税効果以外のメリットがない収益性の低い物件を勧めてくる場合もあるため、複数の不動産会社で比較検討することをおすすめします。
自身の運用目的に適していない物件を購入した
不動産投資のよくある失敗事例として、自身の運用目的に適していない物件を購入した事例も挙げられます。
不動産投資は短期的に大きく収益が上がることは少ないため、中長期的に安定的な収益の獲得を目指したい人向けの投資対象であることが多いです。
そのため、投資により短期的な収益獲得をしたい人にはあまり向いていないと言えるでしょう。
また、節税目的であるにも関わらず、節税効果があまり高くない物件を購入してしまった事例なども挙げられます。
不動産はほかの投資対象と比べ素早く売買できるものではないため、自身の投資目的を明確にして投資を検討することが必要です。
不動産会社に言われるがまま不動産投資を行った
ほかの失敗事例として、不動産会社に言われるがまま不動産投資を行ってしまった事例も挙げられます。
不動産会社は物件の売買手数料や自社物件の販売で収益をあげているビジネスモデルであるため、なるべく不動産の売買を成立させたいと考えていることが多いです。
不動産会社によっては、物件のなるべく良い点のみを訴求し、デメリットやリスクの説明を十分に行ってもらえない場合があります。
そのため、自身で勉強もせず不動産会社に言われるがままに契約を行うと、思わぬ損失を被る可能性があるでしょう。
下調べをせずに管理会社を選択してしまった
下調べをせずに不動産の管理会社を選択してしまった事例も、不動産投資のよくある失敗事例の一つです。
不動産投資の管理会社とは、手数料を支払うことで購入した物件の運用管理を代行できる会社のことを指し、入居者の募集や契約、問い合わせ対応のほか、家賃回収や物件の修繕提案などを代行してもらえます。
質の悪い管理会社に依頼してしまうと、入居者からの苦情や家賃の振込遅延などのトラブルが発生する場合があるため、注意しておきましょう。
不動産投資における失敗とは？
不動産投資における失敗の定義
不動産投資の失敗の定義は人それぞれであるため一概には言えませんが、一般的には収支が赤字になることを指す場合が多いです。
例として、ローンを組んで不動産投資を行う場合は、月々のローン返済額が家賃収入を上回ると自己資金でローンを返済する必要があり、月々の収支では赤字となってしまいます。
ただし、ローン完済後の家賃収入は収益となるため黒字になりやすいほか、不動産を高値で売却できれば大きく黒字となる場合もあるでしょう。
そのため、物件購入から発生する数十年単位の総合的な収支で不動産投資の黒字・赤字を判断する必要があると言えます。
収支が黒字であっても、人によっては不動産投資の個人的な目標を達成できず、失敗したと認識している場合もあるため、注意が必要です。
不動産投資に失敗する確率はどのくらい？
不動産投資に失敗する確率は一概には言えません。
先述の通り、不動産投資の成功・失敗は数十年単位の総合的な収支でないと判断しにくいことに加え、判断の基準は人によって異なるため、失敗率の算出は困難であると言えます。
ただし、自身の不動産投資の目的が明確であれば、それを実現するための物件の種類や運用方法なども検討しやすくなるため、失敗の確率を下げやすくなるでしょう。
不動産投資に失敗する人の特徴
不動産投資に関する知識が少ない人
不動産投資に失敗する人の特徴として、不動産投資に関する知識が少ない人が挙げられます。
不動産投資の知識が少ないと、自身で物件の良し悪しがわからないため投資・運用を適切に行うための十分な検討ができないことが多いです。
自身で適切な判断ができるよう、日頃から不動産投資に関する情報収集を行っておきましょう。
運用を不動産会社まかせにしてしまう人
運用を不動産会社まかせにしてしまう人も、不動産投資に失敗する人の特徴の一つです。
不動産会社に言われるがままに投資したことで、想定しないリスク事項により家賃収入が減少してしまったり、思わぬ費用が発生したりするケースがあります。
そのため、依頼する不動産会社の質が悪いほど、損失を被りやすくなると言えるでしょう。
不動産投資に関わらず投資は自己責任で行うものであるため、人任せにせず自ら取り組む必要があります。
不動産投資の失敗を防ぐための注意点
主体的に不動産投資に関する情報収集を行う
不動産投資の失敗を防ぐための注意点として、主体的に不動産投資に関する情報収集を行うことが挙げられます。
自身で不動産投資に関する情報を収集することで、自身で物件の良し悪しを適切に判断しやすくなるため、失敗する確率を下げやすくなるでしょう。
例として、周辺地域の物件相場や利便性の高さを調べることで、割高な値段で購入してしまったり、人気のない物件を購入してしまうリスクを抑えやすくなります。
なお、不動産投資の情報収集の方法の例としては、以下の内容が挙げられます。
不動産投資の情報収集の方法の例
- 不動産会社のセミナーに参加する
- 複数の不動産会社から話を聞く
- 不動産投資の仲間を作る
自身の不動産投資における目的を明確化する
不動産投資を始める前に、自身の不動産投資における目的を明確化しておきましょう。
不動産投資の方法や投資対象となりうる物件の種類は複数存在し、それぞれに特徴やメリット・デメリットがあります。
投資目的を明確化することで物件の良し悪しの判断基準ができるため、自身に適した物件を選択しやすくなるでしょう。
例として、節税効果を重視する場合は、耐用年数が短く減価償却費が多く計上できるため、築年数が古めの木造物件への投資が適していることが多いです。
目的を明確にすることが難しい場合は、不動産投資の専門家に相談してみることがおすすめです。
複数の不動産会社で比較検討する
不動産会社を選択する際は、複数の不動産会社で比較検討しましょう。
複数の不動産会社で比較することで、自身に適した物件が見つかりやすくなるほか、対応や説明が丁寧な不動産会社を選択でき、納得して不動産投資を進めやすくなります。
不動産会社を比較検討する際に確認すべきポイントの例としては、以下の内容が挙げられます。
不動産会社を比較検討する際に確認すべきポイント
- 担当者が不動産投資のリスクやデメリットも丁寧に説明してくれるか
- 投資用物件の購入に住宅ローン（投資物件用ローンを除く）を勧めてくることがないか
- 不動産会社の口コミ・評判が良いか
不動産投資に関する相談をしやすい不動産会社2選！
アセットジャパン
出典：アセットジャパン
| 会社の実績・信頼性 | 個別面談・セミナーの内容 | 個別面談・セミナーの費用の有無 |
|---|---|---|
| 〇 ・2013年設立 ・健康経営優良法人認定 |
〇 ・資産運用のカウンセリング ・ライフプランのシミュレーション作成 |
〇 無料 |
| 会社名 | 株式会社アセットジャパン |
|---|---|
| 設立年 | 2013年 |
| 入居率 | 記載なし |
| 対応エリア | 東京都 |
| 運用管理代行 | あり |
| 取得免許 | ・宅地建物取引業 東京都知事（3）第93802号 ・賃貸住宅管理業者 国土交通省大臣（1）第001727号 |
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アセットジャパンは、不動産の賃貸管理業や分譲事業を中心に行う不動産会社です。
従業員の健康課題に取り組む企業として「健康経営優良法人」の認定を獲得していることから、信頼性は高いと言えます。
不動産投資を含めた資産運用全般について気軽に相談できるため、自身の資産運用に関する疑問点や不安な点を解消しやすいと言えるでしょう。
また、通常であれば1万円相当するオーダーメイドのライフプランシミュレーションを無料で作成してもらうことが可能です。
自身の状況を反映した具体的なプランを把握できるため、自身が陥る可能性のある不動産投資の失敗ポイントをイメージしやすくなります。
不動産投資の失敗を防ぐための方法を学べるため、不動産投資の知識がない人や、不動産投資を始めて行う人にもおすすめであると言えるでしょう。
手数料として月額3,850円（税込）を支払うことで、入居者の募集やクレーム対応、退去が発生した際の原状回復などの作業を代行してもらうことが可能です。
また、購入から90日間の空室保証や家賃の滞納保証もついていることから、安心感を持って不動産投資を行いやすくなるでしょう。
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JPリターンズ
出典：JPリターンズ
| 会社の実績・信頼性 | 個別面談・セミナーの内容 | 個別面談・セミナーの費用の有無 |
|---|---|---|
| 2002年設立 | ・資産運用のカウンセリング ・ライフプランのシミュレーション作成 |
無料 |
| 会社名 | J.P.Returns株式会社 |
|---|---|
| 設立年 | 2002年 |
| 入居率（※） | 99.6％ |
| 対応エリア | 東京都 |
| 運用管理代行 | あり |
| 取得免許 | ・宅地建物取引業 東京都知事（5）第81523号 ・賃貸住宅管理業者 国土交通省大臣（02）000889号 |
（※2024年1月時点 公式サイトに記載）
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JPリターンズとは、不動産の販売業務や運用管理業務を行う不動産会社です。
不動産投資の知識が豊富な講師による無料のセミナーを実施しているため、不動産投資に関するさまざまな情報を収集しやすいと言えます。
例として、家賃収入を35年間保証する「安心5つ星パック」というプランがあり、空室発生時の家賃収入の減少リスクを抑えることが可能です。
また、10年間家賃の金額を固定できる制度も設けていることから、物件の価値が低下することによる家賃の低下リスクも抑えやすくなるでしょう。
上記のような制度を自身の希望に合わせて活用することで、不動産投資に失敗するリスクを抑えながら、不動産投資を行いやすくなります。
不動産投資の最新の不動産に関する情報はもちろん、リスク回避の方法まで教えてもらえるため、不動産投資における失敗を回避しやすくなるでしょう。
また、セミナー参加者への特典として不動産投資のプロへの相談や質問ができるため、自身が感じている不安や疑問を解消することが可能です。
そのため、安心感を持って不動産投資を始めやすいと言えるでしょう。
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不動産投資の失敗に関するFAQ
不動産投資をやめといた方が良いと言われることが多いのはなぜ？
不動産投資をやめとけと言われる理由の例として、以下の内容が挙げられます。
不動産投資をやめとけと言われる理由
- 投資に必要な金額が大きくローンを組むケースが多い
- 空室が発生すると家賃収入がなくなる
- 知識がないと自身で物件の良し悪しが判断できない
不動産投資に失敗したらどうなる？
不動産投資に失敗すると収支が赤字になるだけでなく、自身の資産を失ったり、最悪の場合自己破産が必要になることがあります。
上記のような大きな失敗をしないよう、不動産投資を行う際は自ら情報を集め、自身で慎重に投資の可否を判断しましょう。
不動産投資に失敗した場合の損失額はどのくらい？
不動産投資に失敗した場合の損失額は、案件によってさまざまであるため一概には言えません。
具体的な金額や体験談について知りたい場合は、不動産会社のスタッフに聞いてみるほか、投資のノウハウ本やブログにも失敗談が掲載されていることがあるため、確認してみましょう。
この記事の監修者
竹下 昌成
ファイナンシャルプランナー
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プロフィール
竹下FP事務所
TAC専任講師。CFP、宅建士、賃金業務取扱主任者、住宅ローンアドバイザー、スカラシップアドバイザー。理論だけでなく実体験や実例に基づいた相談を心がけ、幅広い知識でかしこく生きるためのサポートを実施。タマホームFPとして相談実績600件超。
保有資格
CFP,宅建士,賃金業務取扱主任者,住宅ローンアドバイザー,スカラシップアドバイザー
監修者の身元
https://fptakeshita.jimdofree.com/
専門ジャンル
不動産投資,住宅ローン
この記事を書いた人
