「家を建てるのにどれぐらいかかるの？」

「支払い費用の内訳は？」

家を建てる際は、土地代や建築費用など、様々な支払いがあります。しかし、何にどれぐらい払うのか、支払いに何が含まれているかわかりませんよね。

そこでこの記事では、家づくりに必要な費用を項目別で記載しています。予算別で建てられる家のイメージも紹介しているため、限られた予算内で満足できる家を建てる参考にしてください。

家を建てる際の総額費用

	全国	首都圏	近畿圏	東海圏	その他地域
住宅面積 (坪数)	124.4㎡ (約38坪)	123.9㎡ (約38坪)	127.4㎡ (約39坪)	126.5㎡ (約38坪)	123.5㎡ (約37坪)
建築費用	3,534万円	3,809万円	3,742万円	3,606万円	3,356万円
土地付き 住宅面積 (坪数)	111.1㎡ (約33坪)	105.8㎡ (約32坪)	111.2㎡ (約33坪)	114.8㎡ (約34坪)	113.1㎡ (約34坪)
建築費用	4,397万円	5,162万円	4,540万円	4,412万円	3,949万円

出典：フラット35利用者調査｜住宅金融支援機構

家を建てる際の総額費用は、3,000万円～4,000万円です。また、土地込みで家を建てる場合は、3,900～4,600万円です。住宅面積が30～40坪ほどにおいての相場なので、坪数が大きくなれば価格も高くなります。

首都圏は住宅面積が狭い印象がありますが、データを見ると全国平均と大きな差が無いようです。ただし、坪数に差はありませんが、建築費用は首都圏などの主要地域が高いのが分かります。

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家を建てる際にかかる費用

• 土地の購入費用
• 建築費用
• 諸費用
• 住宅ローンを利用するのに必要な費用
• 家を建ててからかかる費用

家を建てる際にかかる費用を大きく分けると5つあります。どのような費用があるのか、どこに予算を配分するべきかを確認しておくことが大切です。

例えば、諸費用は建築費用の5～7%となり決して少ない額ではありません。また、住宅ローンやメンテナンス費用など、家を建てた後の費用についても知っておくべきです。

土地の購入費用｜総額の3～4割

土地代	・土地の購入にかかる費用 ・契約時には、土地代の5～10%程度の手付金を支払う ・引き渡し前には、購入物件の残代金(物件価格-手付金等-住宅ローン借入額)と諸費用(土地代の6～10％程度)を支払う
印紙代	・不動産の取引にかかる税金 ・法律上、正当な取引であることを証明するためにも必要
仲介手数料	・土地の仲介業者に対して支払う手数料 ・一般的な相場は、仲介手数料の上限である「物件価格×3％＋6万円」

土地の購入費用は、土地の購入にかかる「土地代」や、不動産の取引にかかる税金の「印紙代」仲介業者に支払う「仲介手数料」の3つの項目から成り立っています。

土地代

土地代は建築費用と並んで、主な出費になる項目です。あくまで目安ですが、土地購入を含む場合は、土地代が3～4割、建築費用が6～7割で予算配分すると良いとされています。

土地代は同じ地域でも「駅・バス停への距離」「土地の形が正方形に近い」などの条件によって、価格が変わります。また、条件の良い土地だと他の人に売られてしまうこともあるため、交渉は慎重に進めながらも、ときとしてその場で即決する決断力が必要です。

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印紙代

契約金額	2022年3月31日まで
500万円超～1,000万円以下	5,000円
1,000万円超～5,000万円以下	1万円
5,000円超～1億円以下	3万円

印紙代(印紙税)は、財産や権利に関する一定の課税文書に対して支払う税金で、土地の売買契約の際に発生します。印紙税は取引金額によって支払う金額が定められています。

ただし、印紙税は2014年4月1日から2022年3月31日まで軽減措置が取られているため、以降の軽減措置については再度確認する必要があります。

仲介手数料

土地購入は、通常、仲介業者を通じて行うため、仲介手数料が必要です。一般的に、仲介手数料は、仲介手数料＝(土地代×3%+6万円)×消費税率で求められます。

例えば、3,000万円の土地を購入した場合は、「(3,000万円×3%+6万円)×消費税10%=105万6,000円」です。

例で示した仲介手数料は法律上の上限金額です。しかし、多くの不動産会社は、上限額を提示しています。交渉によって金額が下がることもありますが、過度に交渉すると、担当営業の対応が悪くなるなどのデメリットが生じることもあります。

建築費用｜総額の6～7割

• 本体工事費
• 附帯工事費

建築費用の内訳は、本体工事費・付帯工事費の2つで構成されています。一部のハウスメーカーや工務店が提示している建築費用または坪単価は、本体工事費のみの場合が多いです。

例えば、解体工事費や地盤改良工事費によって、予想外に建築費が増えることもありえます。ハウスメーカーを比較する際には、建築費用の見積もりを詳しくチェックしておきましょう。

本体工事費

仮設工事費	工事のための足場や養生、仮設トイレなどの工事費
基礎工事費	ベタ基礎、布基礎などの建物を支えるための基礎工事
外装工事費	左官、タイル、外装などの工事
内装工事費	床板や畳の施工、壁紙の張りなど
住宅設備 工事費	風呂、洗面台、便器、キッチン、玄関ドアなどの工事費
電気工事費	コンセント、配電盤、電話、火災報知器などの設置

本体工事費は、6つに分かれ、合計すると建築費用の7割程度です。ただし、工事分類については厳密な決まりがありません。各社で扱い方が異なるため、不明な点は見積もり段階で確かめておきましょう。

附帯工事費

解体工事費	・今まで住んでいた住宅を解体する費用
地盤改良 工事費	・地盤が軟弱な場合に補強する工事
造成工事費	・家を建てるための土地を整えること ・高低差をなくす、擁壁の工事など
引込工事費	・水道管やガス管を敷地内に引き込む工事費 ・本管から敷地までの距離によって費用が変わる
配管工事費	・水道管やガス管を建物内に配管して使える状態にする工事費
空調工事費	・エアコンや排気口などを設置する費用
外構工事費	・門やフェンスなどの工事費 ・カーポートや庭の植樹などの工事も含まれることがある

附帯工事費とは、本体工事費以外にかかる費用のことです。附帯工事費についても厳密な決まりがなく、項目の書き方や分類がハウスメーカーによって異なります。

附帯工事費は、坪単価に含まれていないことも多いため、最初に確認しておかないと予算オーバーになるケースがあります。細かい内容を確認するのは大変ですが、見積もりをよく確認しましょう。

また、費用が高額になりやすい解体工事費と地盤改良工事費、外構工事費の3つは、附帯工事費の中でも重要な項目です。

解体工事費

構造	工事費用の目安/坪
木造	3～5万円程度
鉄骨造	5～7万円程度
鉄筋コンクリート造	6～8万円程度

解体工事費は建物の構造によって、費用が異なります。同じ坪数で平屋と2階建てを比べた場合は、コンクリート施工の部分が多い平屋のほうが、工事費が高くなる傾向にあります。

解体工事費には、外壁やカーポート、井戸や浄化槽、タンスなどの処分も含まれるため、状況によって費用に差が出るのが特徴です。そのほか、解体工事のための足場や、周囲に建築材やホコリが飛ばないための養生費なども解体工事費に含まれます。

地盤改良工事費

工法	地盤の状態	工事費用の目安/坪
表層改良工法	軟弱な地盤が 約2mの場合	2万円程度
柱状改良工法	軟弱な地盤が 約2～8mの場合	5万円程度
鋼管杭工法	軟弱な地盤が 約5～10mの場合	5～7万円程度

地盤改良工事費は、地盤が軟弱な場合にコンクリートを敷いたり、杭を打ち込んだりする工事費用です。地盤改良工事費は地盤の状態によって用いられる工法が変わり、費用も異なります。

外構工事費

外構工事費は、門や門柱、玄関アプローチやカーポート、デッキなど、建物以外の工事費用です。

新築住宅の場合は、建物自体の費用の約1割になるのが一般的です。特に外観の見栄えにこだわりたい場合は、契約前の間取りを提案される時点で見積もりを確認しておきましょう。

諸費用｜総額の1割

印紙代	不動産売買契約書を申請する際に納めなければならない税金
登記費用	土地や建物の登記手続きを代行する司法書士へ支払う報酬
設計料	間取りや仕様を設計する際にかかる費用。設計事務所へ依頼する際は工事費の1割程度。ハウスメーカーや工務店では無料〜数十万円。
各種申請 費用	着工前に発行してもらう確認済証などの申請・手続きに必要な費用
火災保険料 地震保険料	火災や地震などによる建物への被害を補償するための保険
家具家電代	ソファやテーブルなどの家具や家電製品の新規購入時にかかる費用
仮住まい 費用	建て替えの場合、工事期間中に住む為の賃貸住居費用
引越し費用	既存住宅から仮住まい、仮住まいから新築へ引っ越しするための費用
地鎮祭費用	住宅の建築工事を実施する前に行う儀式に必要になる費用

諸費用は、総額費用の1割程度になり、自己資金で払います。諸費用ローンも利用できますが、金利は高い傾向にあるため、なるべく自己資金で支払ったほうが良いでしょう。

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住宅ローンを利用するのに必要な費用

印紙税	・住宅ローンの契約時に発生する税金
事務取扱手数料	・金融機関に支払う手数料
保証料	・保証人を立てる代わりに金融機関に支払う費用
団体信用 生命保険料	・契約者が死亡したり高度障害を負うなどした場合、ローンの支払い義務をなくすための保険料 ・民間の金融機関であれば最初から付いているが、特約などオプションをつけることで別途費用がかかる
抵当権設定 登録免許税	・金融機関が土地や建物の抵当権を登記するための費用 ・契約者の返済が滞った場合に、金融機関が差し押さえて競売にかけられるようにするため
司法書士報酬	・住宅ローンを借りるためには抵当権設定登記が必要 ・司法書士に代行してもらう場合は報酬も支払う
つなぎ融資費用	・住宅ローンが融資される前に、土地代金や着工金などの必要な資金を金融機関に肩代わりしてもらうための費用 ・事務手数料、印紙税などの諸費用が発生する

▼イオン銀行と楽天銀行の比較(タップで開閉)

	事務取扱手数料	保証料
イオン銀行	定額型：11万円 定率型：借入金額×2.20％	0円
楽天銀行	定額型：33万円 定率型：借入金額×1.10％	0円

住宅ローンを利用するのに必要な費用は、印紙税など7つあります。事務取扱手数料や手数料は、金融機関によって異なるため、条件の良いサービスを選びましょう。

例えば、イオン銀行と楽天銀行を比較すると、事務手数料が違うのが分かります。特に保証料は金利上乗せ型を選択すると長期的に支払うことになるため、長期的なことも考えて金融機関を探しましょう。

家を建ててからかかる費用

メンテナンス費用	外壁や屋根、トイレ、キッチンなどの点検、修繕費用
固定資産税	土地や住宅などの資産にかかる税金 固定資産税評価額×1.4％
都市計画税	土地区画整理事業の目的のために徴収される自治体の税金 固定資産税評価額×0.3％

家を建ててからかかる費用は、メンテナンス費用・固定資産税・都市計画税の3つがあげられます。

建物の主要な構造部分以外の内装や、設備などの無償メンテナンス期間は業者によって違うため、アフターサービスの手厚さも確認しておきましょう。

また、外壁や屋根などは選ぶ素材によってメンテナンス費用が変わるため、耐久性を考えて選ぶことも重要です。

【予算別】建てられる家のイメージ

1,000万円台

約30坪	約40坪
拡大する	拡大する
タマホーム 1,500万円～1,999万円 ※参照：SUUMO	富士住建 1,500万円～1,999万円 ※参照：SUUMO

1,000万円台の注文住宅は、一般的にローコストメーカーと呼ばれる会社の商品が多いです。土地代を含まず、30坪程度の住宅を建てることもできます。

ただし、建物以外に必要な設備や機器類はオプションで追加しなければならず、最終的に予算をオーバーしてしまう可能性もあるため注意が必要です。

なるべく安い予算で注文住宅を建てたい場合は、追加費用がかからない規格商品や、あらかじめ価格が決められている商品を検討しましょう。ヤマト住建などは、商品ごとに定価で提供しています。

2,000万円台

約30坪	約40坪
拡大する	拡大する
アイフルホーム 2,000万円～2,499万円 ※参照：SUUMO	ユニバーサルホーム 2,500万円～2,999万円 ※参照：SUUMO

予算が2,000万円台となると、ローコストメーカーだけでなく、大手のハウスメーカーで注文住宅を建てられるなど、依頼できるハウスメーカー・工務店の選択肢が広がります。

ローコストメーカーで注文住宅を建てる場合は、外観や内装の資材、グレードの高い設備の設置など、1,000万円台の予算よりも多くの希望を叶えられます。

一方、大手のハウスメーカーの注文住宅を購入する場合は、建坪を小さくする、追加費用が発生しない規格商品を選ぶなど、ある程度の制限がある中で検討しなければなりません。

3,000万円台

約30坪	約40坪
拡大する	拡大する
三菱地所ホーム 3,000万円～3,499万円 ※参照：SUUMO	スウェーデンハウス 3,000万円～3,499万円 ※参照：SUUMO

3,000万円台は、注文住宅を建てるうえで平均的な予算で、ある程度の希望に叶った注文住宅を購入できます。一般的に、3,000万円台の注文住宅を扱っているのは、大手のハウスメーカーです。

ただし、付帯工事費の金額が高額な場合や太陽光システムなどのオプションをつける場合は、3,000万円台ではおさまらないケースが多いため、予算に応じて必要なオプションのみをつけるようにしましょう。

オプションの追加を決める前に、要望を紙などに書き出して優先順位をつけ、優先度の高いものから追加するといった方法もおすすめです。

4,000万円台

約30坪	約40坪
拡大する	拡大する
ヤマダホームズ 4,000万円～ ※参照：SUUMO	レオハウス 4,000万円～ ※参照：SUUMO

予算が4,000万円台になると、30坪程度の建物であれば、オプションだけでなく個性的な外観や設計、こだわりのあるインテリアなどに費用をかけられます。

たとえば、広々とした空間の住宅にしたい場合は、40坪程度まで広げられるほか、二世帯住宅の選択も可能です。ただし、40坪以上の住宅や二世帯住宅を建てるとなると、4,000万円台後半もしくは5,000万円台の予算になる場合もあります。

家を建てる際によくある質問

まとめ

家を建てる費用というと土地代と建築費用だけのように思えますが、実はさまざまな費用があります。

思わぬ高額な出費になる項目もあるので、事前の調査や余裕を持った資金計画が重要です。総費用の内訳を把握しながら、賢く予算配分していきましょう。

また、一人では費用に不安がある場合、アドバイザーに相談しましょう。スーモカウンターに相談すれば、企業と関係ない立ち位置から、中立的な意見がもらえるので、利用者に最適なプランを紹介してもらえます。

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