「注文住宅の相場はいくら？」

「30坪・40坪なら費用はどれくらい？」

注文住宅の購入を検討する際、やはり気になるのは費用相場です。相場が分かれば予算も決めやすいですし、その予算でどんな家を建てられるのか知っておけば、マイホームのイメージも湧きやすいですよね。

この記事では、注文住宅の相場はもちろん、費用の内訳も分かりやすく解説しています。1,000万円台から4,000万円台までの価格帯で、どんな家が建つのか実例も交えてご紹介。コスト削減のコツもまとめているため、注文住宅を建てる参考にしてください。

注文住宅の相場はいくら？

エリア	住宅面積 (坪数)	建築費用
全国	124.4㎡ (約38坪)	3,534万円
首都圏	123.9㎡ (約38坪)	3,809万円
近畿圏	127.4㎡ (約39坪)	3,742万円
東海圏	126.5㎡ (約38坪)	3,606万円
その他地域	123.5㎡ (約37坪)	3,356万円

※参考：フラット35利用者調査｜住宅金融支援機構(2020年度)

住宅金融支援機構の調査によると、注文住宅の相場は3,000万円～4,000万円です。住宅面積が30～40坪ほどにおいての相場なので、坪数が大きくなれば価格も高くなります。

首都圏は住宅面積が狭い印象がありますが、データを見ると全国平均と大きな差が無いようです。ただし、坪数に差はありませんが、建築費用は首都圏などの主要地域が高いのが分かります。

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注文住宅でかかる費用内訳

土地代

土地を所有していない場合は、土地代がかかります。土地を購入する際は、手数料の支払いや税金の納付も必要です。

たとえば、仲介手数料として土地代の5～10％程度、土地代から仲介手数料と住宅ローン借入金を差し引いた残代金、購入諸費用、印紙税などがかかります。購入諸費用は、土地代と住宅の建築費用の6～10％程度の費用を支払わなければいけません。

なかには、仲介手数料を交渉できる会社や仲介手数料が無料という会社もあるため、予算や立地も加味しながら自分に合った土地を探しましょう。同じ会社で土地と住宅を購入すれば、割引をしてくれる可能性が高いのでおすすめです。

建築費

• 本体工事費
• 付帯工事費

住宅の建築にかかる費用は、大きく分けると「本体工事費」「付帯工事費」の2つです。具体的にどのような費用があるのか、それぞれの内訳について以下で解説します。

本体工事費

仮設工事費	工事に必要な設備や施設を設置するための工事にかかる費用
基礎工事費	住宅の鉄筋コンクリート基礎を作るために必要な工事費
外装工事費	サイディング張りや屋根、軒などの建物外部設置工事にかかる費用
内装工事費	内部仕上げや建具等内装の設置などにかかる費用
住宅設備工事費	キッチン、浴室、トイレなどの住宅設備や機器の工事費
電気工事費	電気の配線、スイッチ、照明器具などの設置工事に必要な費用

本体工事費とは、建物本体の建築にかかる費用のことで、総工事費用の8割程度を占めます。目安となる本体工事費の分類を、上記表にまとめました。

本体工事費の内訳は、基礎や柱梁・外装材等の骨組みを作るための「躯体工事費」、外壁の仕上げ塗装や内装仕上げなどを行う「仕上げ工事費」、水回りなどの設備や電気設備等を設置するための「設備工事費」の3種類に分けられます。

会社ごとに名称や工事費の分類が異なる場合もあります。なかでも、躯体工事費は昨今のウッドショックの影響により、柱や梁などの予算構成に占める割合が大きくなっています。

【ウッドショックとは】 アメリカでの住宅需要の高まりなどを背景に外国産木材が不足し、価格が上昇している問題。

付帯工事費

解体工事費	既存の建物の解体かかる費用で、木造は1坪あたり3～5万円程度
地盤改良工事費	地盤が弱く、地盤の改良工事が必要な場合に発生する費用
造成工事費	住宅を建てるために土地を平らにする、高低差をなくす際の工事費
引込工事費	道路下の水道本管から敷地内に水道管を引き込む際に発生する工事費
配管工事費	住宅内にガスや給湯、空調などの配管を設置する際にかかる費用
空調工事費	エアコンや空調システムなどの設置工事に必要になる費用
外構工事費	門扉や塀、アプローチ、駐車場、カーポート、庭、植林などの設置費用

付帯工事費とは、建物本体のほかに必要な費用のことです。一般的に、坪単価には含まれていない場合が多く、費用の内訳を把握しておらず予算オーバーする人もいます。予算を決める際は、あらかじめどのような費用や項目があるのか把握しておきましょう。

本体工事費と同様に、付帯工事費についても会社ごとに項目の記載の仕方が異なるため、内容を確認しておくことをおすすめします。

▼付帯工事費の各詳細(タップで開閉)

解体工事費

解体工事費は、対象となる建物が木造か鉄骨造かによって工事の方法が異なるため、費用も変わります。一般的に、木造は坪単価で5万円程度、鉄骨造では7万円程度、鉄筋コンクリート造(RC造)は10万円程度の費用が必要です。

このほかに築年数が長い建物の場合、アスベストを利用しているケースが多く、アスベスト処理の資格がある解体業者へ依頼しなければいけません。

建物付きの土地を購入する際は、アスベストの使用有無が分かっていれば、契約時に撤去費用の支払いについて売主に相談しておきましょう。

地盤改良工事費

地盤改良工事費は、地盤の状態によって必要になる工事の種類で変動します。たとえば、土地の表面だけの改良で済む場合は、70〜100万円程度の工事費で済みます。

一方、地盤が弱く、地面の深い部分に杭を打ち込むなど大掛かりな工事が必要な場合は、150〜200万円程度の費用がかかるケースも少なくありません。地盤改良工事が必要かどうかの見極めは、地盤調査によって決まります。

地盤調査は、建物が建った状態の土地では行えませんが、ある程度の予測は立てられるため、事前に営業担当に相談しておくことをおすすめします。

造成工事費

造成工事費は、土地の形状や状態によってかかる可能性がある費用です。たとえば、建物を建てたい土地に高低差や凹凸などがあると、建物の建築ができない場合や擁壁などの工作物設置が必要なため、予算を大幅に超える可能性があります。

土地を整備するための工事が必要になった場合は、早めに設計者へ相談して予算の見直しを行い、予算に応じて設計プランを検討するようにしましょう。

引込工事費・配管工事費

引込工事費・配管工事費は、道路の下に埋め込まれている水道・ガス本管から敷地内へ管を引き込む際に必要な工事にかかる費用です。引込工事は、宅地まで管が来ていない場合や、劣化・損傷している管の取り替えが必要な場合に行われます。

一般的に、敷地の全面にある道路まで管が来ていない場合は、数百万円程度の工事費がかかるため、土地を購入する前に引込工事が必要かどうかを確認しておきましょう。

外構工事費

外構工事費は、どのようなプランにするのかで発生する費用が異なります。たとえば、コンクリートやフェンスの設置のみのシンプルな外構工事を行う場合は、50～80万円程度の費用におさえることも可能です。

一方で、ウッドデッキやフェンス、アプローチなど、こだわりのあるデザインや装飾をした場合は100万円以上の費用がかかります。

予算とのバランスを確認しながら、必要に応じて資材や設備のグレード、デザインなどを考慮する必要があります。また、会社ごとに取り扱う資材や設備は異なるため、見積もりで比較検討しましょう。

諸費用

仲介手数料	購入する土地を所有する不動産会社などの仲介業者へ支払う手数料
印紙代	不動産売買契約書を申請する際に納めなければならない税金
登記費用	土地や建物の登記手続きを代行する司法書士へ支払う報酬
設計料	間取りや仕様を設計する際にかかる費用。設計事務所へ依頼する際は工事費の1割程度。ハウスメーカーや工務店では無料〜数十万円。
各種申請費用	着工前に発行してもらう確認済証などの申請・手続きに必要な費用
火災保険料 地震保険料	火災や地震などによる建物への被害を補償するための保険
家具家電代	ソファやテーブルなどの家具や家電製品の新規購入時にかかる費用
仮住まい費用	建て替えの場合、工事期間中に住む為の賃貸住居費用
引越し費用	既存住宅から仮住まい、仮住まいから新築へ引っ越しするための費用
地鎮祭費用	住宅の建築工事を実施する前に行う儀式に必要になる費用

諸費用は、土地や建物の購入にかかる総額費用の1割程度の金額です。基本的に、自己資金で前払いとなる場合が多いため、あらかじめ頭金を用意しておきます。

金融機関などが提供している諸費用向けのローンも利用できますが、住宅ローンと比べても金利が高いので、できれば自己資金から支払うのがおすすめです。

【予算別】注文住宅でどんな家が建つ？

1,000万円台

約30坪	約40坪
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タマホーム 1,500万円～1,999万円 ※参照：SUUMO	富士住建 1,500万円～1,999万円 ※参照：SUUMO

1,000万円台の注文住宅は、一般的にローコストメーカーと呼ばれる会社の商品が多いです。土地代を含まず、30坪程度の住宅を建てることもできます。

ただし、建物以外に必要な設備や機器類はオプションで追加しなければならず、最終的に予算をオーバーしてしまう可能性もあるため注意が必要です。

なるべく安い予算で注文住宅を建てたい場合は、追加費用がかからない規格商品や、あらかじめ価格が決められている商品を検討しましょう。ヤマト住建などは、商品ごとに定価で提供しています。

2,000万円台

約30坪	約40坪
拡大する	拡大する
アイフルホーム 2,000万円～2,499万円 ※参照：SUUMO	ユニバーサルホーム 2,500万円～2,999万円 ※参照：SUUMO

予算が2,000万円台となると、ローコストメーカーだけでなく、大手のハウスメーカーで注文住宅を建てられるなど、依頼できるハウスメーカー・工務店の選択肢が広がります。

ローコストメーカーで注文住宅を建てる場合は、外観や内装の資材、グレードの高い設備の設置など、1,000万円台の予算よりも多くの希望を叶えられます。

一方、大手のハウスメーカーの注文住宅を購入する場合は、建坪を小さくする、追加費用が発生しない規格商品を選ぶなど、ある程度の制限がある中で検討しなければなりません。

3,000万円台

約30坪	約40坪
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三菱地所ホーム 3,000万円～3,499万円 ※参照：SUUMO	スウェーデンハウス 3,000万円～3,499万円 ※参照：SUUMO

3,000万円台は、注文住宅を建てるうえで平均的な予算で、ある程度の希望に叶った注文住宅を購入できます。一般的に、3,000万円台の注文住宅を扱っているのは、大手のハウスメーカーです。

ただし、付帯工事費の金額が高額な場合や太陽光システムなどのオプションをつける場合は、3,000万円台ではおさまらないケースが多いため、予算に応じて必要なオプションのみをつけるようにしましょう。

オプションの追加を決める前に、要望を紙などに書き出して優先順位をつけ、優先度の高いものから追加するといった方法もおすすめです。

4,000万円台

約30坪	約40坪
拡大する	拡大する
ヤマダホームズ 4,000万円～ ※参照：SUUMO	レオハウス 4,000万円～ ※参照：SUUMO

予算が4,000万円台になると、30坪程度の建物であれば、オプションだけでなく個性的な外観や設計、こだわりのあるインテリアなどに費用をかけられます。

たとえば、広々とした空間の住宅にしたい場合は、40坪程度まで広げられるほか、二世帯住宅の選択も可能です。ただし、40坪以上の住宅や二世帯住宅を建てるとなると、4,000万円台後半もしくは5,000万円台の予算になる場合もあります。

人気ハウスメーカーの坪単価｜比較表

ハウスメーカー	坪単価(円)	構造	保証制度
タマホーム	40〜60万	木造	・初期保証は10年 ・30年間まで延長可能 ・長期優良住宅は、最長60年間保証
クレバリーホーム	50～70万	木造	・初期保証10年 ・最大30年まで延長可能
ユニバーサルホーム	50～70万	木造	・30年間長期保証、定期点検 ・完成保証 ・生涯地盤保証
一条工務店	60〜80万	木造	・最大30年の長期保証
日本ハウスHD	60〜80万	木造	・最長60年間保証
アキュラホーム	70～90万	木造	・最長35年間保証
住友不動産	70～90万	木造	・保証期間は10年 ・最長で30年まで延長可能
住友林業	70〜90万	木造	・初期保証は30年 ・最大で60年まで延長可能
セキスイハイム	70～90万	鉄骨造 木造	・最大で30年の長期保証が可能
積水ハウス	70〜90万	木造 鉄骨造	・初期保証は30年 ・永年保証も可能
大和ハウス	70〜90万	鉄骨造 木造	・初期保証は30年 ・最大で60年まで延長可能
パナソニックホームズ	70〜90万	鉄骨造	・初期保証は35年 ・最長で60年まで延長可能
トヨタホーム	70〜90万	鉄骨造	・初期保証40年 ・最長60年の長期保証
ミサワホーム	70〜90万	木造	・初期保証は35年 ・保証延長、再保証が可能
三井ホーム	70〜90万	木造	・初期保証は10年 ・最長60年までの延長
ヤマダホームズ	70〜90万	木造	・住宅設備10年保証 ・住宅保証最長60年
スウェーデンハウス	80〜100万	木造	・保証期間は10年(オプション) ・プラス10年まで可能
へーベルハウス	90〜110万	鉄骨造	・初期保証は30年 ・最長60年まで延長可能

※当社調べ

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注文住宅の予算の決め方

住宅ローンは返済できる額で決める

住宅の購入時は、住宅ローンを利用する人が多く、住宅ローンの借り入れは年収によって変動します。同じ年収の人でも、ライフスタイルや家族形態の違いによって、毎月返済できる金額は異なることを考慮しておきましょう。

そのため、住宅ローンを利用する際は、借り入れが可能な金額を設定するのではなく、余裕のある返済額でプランを立てる必要があります。住宅を購入する際は自己資金も必要なため、総費用の10～20％は余分に用意しておきたいところです。

住宅ローンの平均借入額は年収の約7倍

エリア	年収倍率 (所要資金/世帯年収)
全国	6.7倍
首都圏	6.9倍
東海圏	6.8倍
近畿圏	6.6倍
その他地域	6.5倍

※参考：フラット35利用者調査｜住宅金融支援機構(2020年度)

上記表より、平均的に年収の7倍程度の借り入れをしていることがわかります。例えば、世帯年収が400万円であれば、7倍の約2,800万円ほどのローンを組んでいるということです。

注文住宅でコストダウンするコツ

• 四角形に近い形状の家にする
• 設備の必要性を吟味する
• 外構工事で費用を削る
• 自分で手配できるものはする

四角形に近い形状の家にする

コストダウンするには、四角形に近い形状を選びましょう。凹凸の多い複雑な形状の家にすると費用が高くなります。また、天井高を上げる、床の高さを下げるなど、空間を広げる間取りは工事費用の負担が増えやすくなります。

ただし、コストダウンを意識しすぎると、せっかく建てた家に対し不満が出てくる可能性もあります。コストとのバランスを考えつつ、担当者と打ち合わせを入念に行い、満足のいく家づくりをしましょう。

設備の必要性を吟味する

設備のオプションを選ぶ際は、必要かどうかをよく吟味してから追加を決めましょう。たとえば、おしゃれなデザインの外壁タイルを全面施工すると費用がかさむため、アクセントとして一部にだけ施工するなどがおすすめです。

また、床暖房を設置する場合は、すべての床下に配置させるのではなく、家族が集まるリビングに限定するなど、必要な場所にのみ設置すると費用を抑えられます。

外構工事で費用を削る

外構工事は、こだわりが多いとオプション費用が積み重なり費用が高くなります。外構とは、門扉やフェンス、玄関アプローチ、カーポート、植林などが挙げられます。

希望を取り入れながらコストダウンするには、追加したい設備のグレードを下げる、安い資材を選ぶなど、削れる部分は削りましょう。外構工事でコストを削減できれば、建物自体に費用をかけることも可能です。

自分で手配できるものはする

すべての作業を業者に任せると、ラクですがそのぶん費用がかかります。たとえば、家具家電の買い替えによって引っ越し荷物が少ない場合は自分で行ったり、エアコンがある場合は新築で使い回すなどの工夫をしてみましょう。

まとめ

• 建物本体の相場は3,000～4,000万円
• 住宅ローンの借入額平均は年収の約7倍
• 建物の形状や設備工夫でコスト削減可能

注文住宅の相場は、3,000万円～4,000万円ほどです。相場はあくまで目安に過ぎず、土地の広さや形状、間取りや設備へのこだわりによって大きく費用が変わります。

ハウスメーカーによって坪単価が異なり、さらに同じメーカー内でも商品によって価格が異なります。家づくりにおいては、絶対に譲れない部分にお金をかけ、妥協できる部分は妥協してコスト削減をしましょう。

まずは複数のハウスメーカーで見積もりを出してもらい、モデルハウス展示場などにも足を運び、情報収集するのがおすすめです。そのなかで、可能な限り理想に近い住まいを、より安価に建てられるハウスメーカーを選びましょう。

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